データバックアップサービスおすすめ14選｜料金・提供形態・機能などを徹底比較【2026年最新】

主要なデータバックアップサービスの比較一覧表

主要なデータバックアップサービスから10件をピックアップし、主な強み・支援領域、料金、実績・特徴を同じ項目で整理しました。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

本記事は、目的に合わせて次の章から読み進められます。

• 費用を抑えて導入したい方 → 「料金・費用（初期/月額）で選ぶデータバックアップサービス3選」

• クラウドか社内設置かを決めたい方 → 「提供形態（クラウド/オンプレ）で選ぶデータバックアップサービス3選」

• 必要な機能がそろっているかを重視する方 → 「機能の充実度・必要機能で選ぶデータバックアップサービス3選」

• ランサムウェア対策や情報管理を重視する方 → 「セキュリティ・信頼性で選ぶデータバックアップサービス3選」

• IT担当者が少なく支援を受けたい方 → 「サポート体制・導入支援で選ぶデータバックアップサービス2選」

データバックアップサービスとは？

データバックアップサービスとは、社内のPCやサーバー、クラウド上の業務データを別の保管先へ定期的に複製し、障害や誤削除、ランサムウェアの被害を受けたときに必要な時点の状態へ戻せるようにする法人向けサービスです。取得のスケジュールや世代の保持、復元の操作をサービスの機能でまとめて扱えるため、担当者が手作業でコピーを取る運用に比べて、取り忘れや保管先の偏りを防ぎやすくなります。

導入の目的は、データを保存することそのものではなく、障害が起きても業務を再開できる状態をつくることです。そのため比較の前に、どのデータを、どの時点まで、どれくらいの時間で戻せればよいかを決めておく必要があります。フル・差分・増分といった方式の違いや、同期・DRとの違いは、データバックアップサービスとは？主な方式・費用・導入手順で詳しく解説しています。

データバックアップサービスの主な機能

データバックアップサービスの機能は、取得・保管・復元・管理の4つに大きく分けられます。候補を比べるときは、機能の有無だけでなく、自社の運用で使える条件になっているかを確かめましょう。

すべての機能が必要になるとは限りません。守りたいデータがファイル中心ならファイル単位の復元と世代管理、サーバーを短時間で戻したいならイメージバックアップというように、保護対象から必要な機能を先に決めておくと比較しやすくなります。

データバックアップサービスを導入するメリット

データバックアップサービスを導入すると、バックアップの取得から保管、復元までをサービスの仕組みに乗せて運用できます。主なメリットは次の4つです。

取り忘れや手作業のミスを減らせる

取得をスケジュールで自動化できるため、担当者が手作業でコピーを取る運用に比べて、取り忘れや対象の選び間違いが起きにくくなります。失敗したときに通知を受け取れるサービスなら、異常にも早く気付けます。

災害や拠点の障害に備えられる

クラウドや別拠点に複製を置けるサービスなら、社内の設備が被害を受けても、別の場所に残したデータから復旧を進められます。遠隔地の保管設備を自社で用意する負担もかかりません。

ランサムウェアや誤削除の被害から戻しやすくなる

複数の世代を残しておけば、暗号化や誤削除が起きる前の時点を選んでデータを戻せます。削除防止やイミュータブル保管に対応したサービスでは、バックアップそのものを消されるリスクも抑えられます。

運用・管理の負担を減らせる

複数の端末やサーバーのバックアップを1つの管理画面で扱えれば、拠点ごとに状況を確かめる手間が減ります。監視や復元を支援するサービスを選べば、IT担当者が少ない企業でも運用を続けやすくなります。

データバックアップサービスの種類（タイプ）

データバックアップサービスは、守りたいデータの置き場所と、運用をどこまで任せたいかによって、大きく5つのタイプに分けられます。自社の保護対象がどのタイプに当てはまるかを先に整理すると、比較する候補を絞りやすくなります。

1つのタイプだけで社内のデータをすべて守れるとは限りません。たとえば日常のファイルはストレージ兼用型で扱い、基幹サーバーはソフトウェア型で取得したうえでクラウドにも複製を置くなど、保護対象ごとに組み合わせる構成も検討しましょう。

【早見表】データバックアップサービスおすすめ14選の比較

本記事で紹介する14サービスを、紹介している章・料金・主な強みで一覧にしました。各サービスの詳細は、分類ごとの章で紹介しています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

データバックアップサービスの料金相場・料金体系

データバックアップサービスの料金は、何を単位に課金するかによって、利用規模が大きくなったときの総額の増え方が変わります。主な料金体系は次のとおりです。

• ユーザー（ID）単位の月額：利用人数に応じて増える。ストレージ兼用型に多い

• 容量単位：保存するデータ量に応じて増える。世代数や保存期間を増やすと費用も上がる

• 端末・サーバー（ライセンス）単位：保護する台数に応じて増える。年間契約のライセンスとして提供されることもある

• 初期費用・導入支援費：初期設定や既存データの移行、設計の支援を依頼する場合に発生することがある

• オプション費用：保存容量の追加、遠隔地への複製、監視・復元の支援などを追加すると発生することがある

本記事で紹介したサービスの公式サイト掲載料金（2026年9月時点）をまとめると、最低価格はユーザー単位で表示しているサービスが月額800円〜2,085円/ユーザーの範囲、年間の料金を表示しているサービスが年間40,000円〜239,800円の範囲でした（金額は各サービスの紹介欄の表示によります）。課金単位の記載がない月額料金は月額550円〜25,000円の範囲と幅が大きく、10ID単位で表示しているサービスもあります。いずれも各社が表示する最低価格で、税込・税抜の区別が示されていないものや、年間契約を前提とする料金が混在しています。米ドル建てで表示しているサービスや、料金を公開せず要問い合わせとしているサービスもあります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

表示料金は最小構成のプランを前提にしている場合があり、同じ月額でも、保護する台数、保存容量、世代数、復元支援の有無によって実際の支払額は変わるため、自社の保護対象とデータ量を伝えたうえで見積もりを取り、同じ条件で比べましょう。

無料・低予算でデータバックアップを始めたい場合

本記事の紹介欄には、無料プランや無料トライアルの有無は掲載していません。費用を抑えて始めたい場合は、各社の公式サイトで無料トライアルや試用期間の有無を確かめ、本番導入の前に実際のデータで試しましょう。

無料版や試用期間を使うときは、次の点を確認します。

• 保存容量や、保護できる端末数の上限

• 保持できる世代数と保存期間

• 復元の操作まで試せるか

• 試用終了後にデータがどう扱われるか

• 有料版で追加される機能（管理者向けの機能、サポートなど）

無料で使える範囲だけで業務データの保護を完結させようとすると、容量や世代数が足りず、必要な時点に戻せないことがあります。まずは重要度の高いデータに絞り、そのデータに必要な保護水準を満たす最小構成のプランから始めると、費用を抑えながら運用を試せます。

データバックアップサービスを選ぶ際の5つのチェックポイント

データバックアップサービスは、料金表や機能一覧が似ていても、戻せるデータの範囲や復旧にかかる時間、運用の手間が大きく異なります。自社で守りたいデータと、障害時に許容できる停止時間を決めたうえで、次の5つの観点から候補を比べましょう。

初期費用・月額費用を含む総コストが予算に合うか

初期費用・月額費用はもちろん、ユーザー数の増減によるライセンス料、オプション、データ移行、導入支援費を含めた総額を試算しましょう。特に、バックアップ対象の追加設定が有償になるかなど、運用フェーズで発生する追加コストの有無を確認することが重要です。

見積もりを比べるときは、次の項目が含まれているかを確認します。

• 保存容量の上限と、上限を超えた場合の追加料金

• 保護する端末・サーバーを増やしたときの料金

• 世代数や保存期間を延ばしたときの料金

• 復元時のデータ転送や、媒体の送付にかかる費用

• 初期設定・データ移行・導入支援の費用

初年度の月額だけで比べると、データの増加による容量追加や保護対象の追加費用を見込めず、契約後に費用がふくらむことがあります。現在のデータ量に加えて、数年先の増加分も想定して試算しておくと、契約後の予算超過を防げます。

クラウド／オンプレミスなど提供形態が自社要件に合うか

クラウド・オンプレミスといった提供形態に加え、既存環境との連携方式や保守責任の所在を明確にしましょう。バックアップの取得・保管・復元をどの仕組みで管理するかを決めておくと、複数のツールで同じ設定を重ねる手間が減り、管理負荷を軽減できます。

あわせて、次の点を確認しておきましょう。

• 保護したいサーバー・PC・SaaSの種類やOSに対応しているか

• 保管先（国内のデータセンター、自社の設備など）が社内規程に合うか

• インターネット経由か閉域網か、回線への負荷はどの程度か

• 機器やソフトウェアの保守を、自社と提供会社のどちらが担うか

クラウド型は自社で保管設備を持たずに済む一方、復元時に大容量のデータをダウンロードするため、回線速度によっては復旧に時間がかかることがあります。短時間で戻したいシステムがある場合は、社内にも複製を置く構成を選べるかを確かめましょう。

自社に必要な機能を過不足なく備えているか

要件を「必須」「優先」「将来」の3段階に分類し、標準機能で対応可能な範囲を精査します。復元手順については、通常のファイル復元だけでなく、別の機器への復元や、一部のデータだけを戻す操作もデモで検証すると、実効性のある復旧体制の構築につながります。

主な機能と、それぞれで確認したいことは「データバックアップサービスの主な機能」の表で整理しています。

機能一覧に「復元」と書かれていても、システム全体を別の機器へ戻せるのか、ファイル単位でしか戻せないのかはサービスによって異なります。無料トライアルやデモを利用できる場合は、実際に削除したファイルを戻す操作まで試しておきましょう。

データ保護・復旧要件を満たすセキュリティと信頼性があるか

認証・暗号化に加え、権限管理、監査ログ、削除防止、障害時の復旧手順まで網羅的に確認します。保存データを閲覧・変更できる権限を細かく設計しておくと、安定したバックアップ運用につながります。

セキュリティ面では、次の項目を確認します。

• 転送中・保管中のデータが暗号化されるか

• 管理画面に多要素認証を設定できるか

• バックアップの削除・変更を特定の管理者に限定できるか

• 一定期間は削除・上書きできない保管（イミュータブル保管）に対応しているか

• 操作ログを確認・保存できるか

ランサムウェア対策で見落としやすいのは、社内の管理者アカウントが乗っ取られた場合に、バックアップも同じ権限で消せてしまう構成です。バックアップ用の管理アカウントを業務用と分けられるか、削除に承認や猶予期間を設けられるかも比べておくと安心です。

初期設定から運用定着まで必要な支援を受けられるか

初期設定、データ移行、利用者教育から稼働後のサポート体制まで、支援範囲を工程ごとに確認しましょう。RPO・RTOなどの設定変更を自社で行うか、ベンダーへ委託するかによって、運用負荷が大きく変わります。

支援内容は、次の項目ごとに確認すると比べやすくなります。

• 導入時の設計・初期設定を依頼できるか

• 問い合わせの受付時間と、夜間・休日の障害対応の有無

• 復元作業を代行してもらえるか

• 定期的な復元テストの支援を受けられるか

• 日本語での問い合わせに対応しているか

「サポートあり」と書かれていても、問い合わせの受付だけで、復元作業は自社で行う前提のサービスもあります。障害が起きたときに誰が何をするのかを具体的に尋ね、自社の担当者だけでは対応できない作業が支援範囲に含まれているかを契約前に確かめましょう。

本記事で紹介するデータバックアップサービスの選定基準

本記事で紹介するサービスは、当社が独自の基準で選定したものです。公式サイトで機能や提供条件を確認できるサービスを対象に、2026年9月時点の公開情報にもとづいて選定しています。料金を公開していないサービスは、料金欄を「要問い合わせ」としています。

紹介にあたっては、「料金・費用（初期/月額）」「提供形態（クラウド/オンプレ）」「機能の充実度・必要機能」「セキュリティ・信頼性」「サポート体制・導入支援」の5つの観点で分類しています。自社が重視する観点の章から読み進めてください。

料金・費用（初期/月額）で選ぶデータバックアップサービス3選

料金を比較するときは、表示された月額だけでなく、初期設定、オプション、利用人数の増減まで含む総額を見る必要があります。

ここでは、費用条件を確認しやすいサービスを取り上げます。

Google Drive（Google LLC）

引用：「Google Drive」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：Google Workspaceに含まれるクラウドストレージで、共有・共同編集・端末同期とセキュリティ機能を利用できる

• 料金・契約：月額800円〜/ユーザー

• 実績・特徴：10万人規模の組織での導入事例あり

検索機能により、大量のファイルの中から目的のファイルを探しやすいのが特徴です。ドライブ上の変更履歴が自動的に記録されるため、ランサムウェア等の被害を受けた際も数クリックで特定のバージョンへ差し戻せます。Google Cloudのインフラで分散して保管されるため、障害や災害への備えに役立ちます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

OneDrive for Business（日本マイクロソフト株式会社）

引用：「OneDrive for Business」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：Microsoft 365と統合されたクラウドストレージで、Officeファイルの共有・同期・復元を行いやすい

• 料金・契約：月額809円〜/ユーザー

• 実績・特徴：フォーチュン500企業の85％以上が利用する実績あり

Windows 11のエクスプローラーから操作でき、ローカルストレージに近い操作感でバックアップを運用できます。SharePoint Onlineとの密接な連携により、組織内のファイル共有権限を継承したままデータの保護と復元を柔軟に行える点が強みです。「OneDriveの復元」機能で過去30日以内の任意の時点にOneDrive全体を戻せるほか、ファイル単位ではバージョン履歴から以前の版を復元できます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Box（Box, Inc.）

引用：「Box」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：企業向けコンテンツ管理として容量・共有・権限・版管理・セキュリティを重視し、幅広いSaaSと連携できる

• 料金・契約：月額2,085円〜/ユーザー

• 実績・特徴：全世界12万社以上・日本国内23,000社以上の導入実績あり

1,500以上の外部アプリケーションとAPI連携が可能であり、業務のハブとして多様なクラウドサービス上のデータを一元的に保護できます。あらかじめ定義されたポリシーに基づき、重要書類の自動分類や法的証拠を保持する「リーガルホールド」機能を備えている点も特徴です。地理的に離れた複数のデータセンターに自動で複製を分散配置するため、広域災害に備えた構成がとられています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

提供形態（クラウド/オンプレ）で選ぶデータバックアップサービス3選

提供形態は、利用場所や保守体制、既存システムとの連携方法に影響します。自社のIT環境に合う運用条件かを明らかにしておくことで、復旧時の判断や担当者間の連携を円滑にできます。

ここでは、クラウド・オンプレミスなどの提供条件や連携面を比較しやすいサービスを取り上げます。

Arcserve Backup（Arcserve, LLC）

引用：「Arcserve Backup」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：サーバーやストレージを対象にディスク・テープ等へバックアップし、企業システムの復旧を支援する

• 料金・契約：年間239,800円〜

• 実績・特徴：28年以上の実績、ITreview Grid Awardで14回連続「Leader」受賞実績あり

WindowsやLinux、UNIXといった多様なOSが混在する複雑なサーバー環境においても、単一のインターフェースから統制の取れたバックアップ管理が行えます。物理・仮想サーバーを問わず、D2D2T（Disk-to-Disk-to-Tape）のような階層的なバックアップを行えるのが強みです。重複排除の機能により、ストレージの消費量を抑えながらバックアップにかかる時間の短縮を図れます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

FIT-Cloud バックアップサービス（北電情報システムサービス株式会社）

引用：「FIT-Cloud バックアップサービス」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：法人向けクラウド基盤にデータを遠隔保管し、災害対策と運用負荷軽減を支援する

• 料金・契約：要問い合わせ

• 実績・特徴：サーバー増加に伴う管理負担を軽減し、コストダウンにつながった導入事例あり

北陸電力グループが運営する国内データセンターを基盤としており、重要な法人データを国内の設備で保管できます。バックアップデータの転送はインターネットのほか、オプションでVPNやデータセンター構内接続も選べます。サーバー・PC・NASにバックアップソフトを導入して指定フォルダを自動取得し、データだけでなくOSを含むまるごとのバックアップ・復元にも対応します。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

BackStore（株式会社BackStore）

引用：「BackStore」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：法人データをクラウドへ自動バックアップし、世代管理と復元を運用しやすい

• 料金・契約：要問い合わせ

• 実績・特徴：国内1,700社以上の導入実績あり

デバイスやサーバーをまたいでブロック単位で重複を排除し、永久増分でバックアップするため、クラウドへの転送量を抑えられます。専用アプライアンスや回線設定は不要で、国内外の分散した拠点にあるPCやサーバーをクラウド上で一括管理できます。暗号化されたデータはAWS等のクラウドインフラへ冗長的に保管されます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

機能の充実度・必要機能で選ぶデータバックアップサービス3選

必要な機能は企業ごとに異なるため、機能数の多さではなく、必須業務を標準機能で処理できるかを確認することが、復旧可能性と事業継続性を左右します。

ここでは、機能面で比較しやすいサービスを紹介します。

Dropbox（Businessプラン）（Dropbox International Unlimited Company）

引用：「Dropbox」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：ファイル同期・共有・版管理を企業向けの管理機能と組み合わせて利用できる

• 料金・契約：月額15米ドル〜/ユーザー

• 実績・特徴：57万5千以上のチームに利用されている

ブロックレベルでの差分同期技術により、大容量ファイルの一部を変更した場合でも短時間でクラウド上のバックアップを更新できる強みがあります。誤削除や上書きミスが発生した際、最大180日間（プランによる）の履歴から目的の世代を選んで復旧できます。社外関係者との共有フォルダに対しても詳細なアクセスログを記録し、不審な挙動を早期に検知する管理機能も備えています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Fileforce（ファイルフォース株式会社）

引用：「Fileforce」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：国内企業向けクラウドファイルサーバーとして共有・権限・履歴管理を行える

• 料金・契約：月額9,900円〜/10ID

• 実績・特徴：25,000社以上の導入実績あり

既存のファイルサーバーと同等の権限設定（ACL）をクラウド上で再現でき、複雑なフォルダ構造を維持したまま移行・保護しやすくなります。データストリーミング技術により、PCのディスク容量を圧迫せずに大容量ファイルを表示・編集できます。上書き保存したファイルはバージョンとして保管され、以前の版に戻すことも可能です。日本国内での開発・サポート体制が整っている点も魅力です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

AOSBOX Business Pro（AIデータ株式会社）

引用：「AOSBOX Business Pro」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：PC・サーバーのデータを自動的にクラウドバックアップし、世代復元に対応する

• 料金・契約：年間40,000円〜

• 実績・特徴：法人向けAOSBOXシリーズで累計導入社数10,000社以上の実績あり

頻繁にアクセスしないデータの長期保存向けに、低価格のコールドストレージプラン（復元には時間がかかる）も選べ、通常ストレージと使い分けられます。AES-256による暗号化と2段階認証により、転送中・保存中のデータを保護します。世代管理は2世代〜無制限で設定でき、ランサムウェアに感染した場合も感染前の世代から復元できます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

セキュリティ・信頼性で選ぶデータバックアップサービス3選

セキュリティは、認証や暗号化だけでなく、権限管理、監査ログ、削除防止、復旧まで一連で確認することが、安定したバックアップ運用につながります。

ここでは、保護・復旧などの観点から比較しやすいサービスを紹介します。

セキュアSAMBA（株式会社kubellストレージ）

引用：「セキュアSAMBA」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：法人向けオンラインストレージとしてファイル共有・権限・ログ管理を国内運用で利用しやすい

• 料金・契約：月額25,000円〜

• 実績・特徴：8,000社以上の導入実績、ITreview Grid Awardで2期連続「Leader」受賞実績あり

国内拠点での開発・運用にこだわり、直感的に操作できる管理画面を提供することで、専門知識が少ない担当者でも運用しやすい設計です。ドラッグ＆ドロップによる簡単な操作でファイルを復元できるため、緊急時の担当者の作業負担を軽減できます。ウイルススキャン機能やIPアドレス制限といったセキュリティオプションがあり、組織のポリシーに応じて設定できます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SysCloud（シスクラウドジャパン株式会社）

引用：「SysCloud」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：Google WorkspaceやMicrosoft 365などSaaSデータのバックアップ・復元に特化する

• 料金・契約：要問い合わせ

• 実績・特徴：700万人以上に利用され、世界各国の企業・教育機関での導入実績あり

SaaSプラットフォームそのものの障害やAPIの制限を考慮した設計となっており、特定のクラウドに依存しない独立したデータ復旧手段を提供します。個人のメールボックスからチーム内の共有チャネルまで、細かい単位で復元できるため、誤削除に備えやすい点が強みです。法規制やコンプライアンス要件に準拠したデータ保持ポリシーを柔軟に設定でき、専門知識が少ない担当者でも運用しやすい設計です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

使えるデータプロテクト（使えるねっと株式会社）

引用：「使えるデータプロテクト」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：サーバーや端末のバックアップをクラウドへ保管し、障害時の復旧を支援する

• 料金・契約：月額2,400円〜

• 実績・特徴：全国50拠点以上の企業を含む導入事例、処理時間短縮などの導入効果実績あり

Acronis（アクロニス）社製のバックアップエンジンをベースに、国内データセンターと日本語サポートを組み合わせたサービスです。ファイル単位の復旧のみならず、OSを含むシステム全体のイメージバックアップに対応しており、ハードウェア障害からのベアメタル復旧を支援します。ランサムウェアへの対策機能も備えています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

サポート体制・導入支援で選ぶデータバックアップサービス2選

初めて導入する場合や社内の担当リソースが限られる場合は、初期設定から定着までの支援範囲が重要です。

ここでは、導入支援・サポートの体制を比較しやすいサービスを紹介します。

EASYクラウドバックアップ（株式会社セキュアイノベーション）

引用：「EASYクラウドバックアップ」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：バックアップ設計からクラウド保管・復旧まで導入支援を受けやすい

• 料金・契約：要問い合わせ

• 実績・特徴：イメージバックアップ「Acronis（アクロニス）」のエンジンを採用

専任の技術コンサルタントが導入初期のバックアップ要件定義から実作業を代行するため、社内リソースを抑えて保護体制を構築できます。Acronis（アクロニス）のバックアップエンジンを使ったクラウド型サービスで、初回以降は変更分だけを取得するため、日常の運用負荷を抑えられます。運用開始後もログの監視や定期的な復旧テストの支援を柔軟に受けられるため、バックアップ運用の形骸化を防ぎやすくなります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

torocca!（GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社）

引用：「torocca!」公式サイト（2026年10月9日時点）

おすすめポイント

• 主な強み・支援領域：Webサイトやサーバーのデータを定期バックアップし、復元・監視を運用しやすい

• 料金・契約：月額550円〜

• 実績・特徴：最大30世代まで自動バックアップでき、必要な時点のデータを復元できる

エージェントレス方式により、WebサーバーやDBサーバーの設定変更を最小限に抑えながら、SFTPやMySQL等のネットワーク経由で自動バックアップを実施します。最大30世代の履歴保持に加えてWebサイトの改ざん検知機能を備えており、被害の早期発見から復旧までを支援します。管理画面から簡単な操作でデータを復旧できるため、サイトを早く復旧したい場面で役立ちます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

データバックアップサービスの導入を成功させる5つのポイント

データバックアップサービスの導入では、製品を決める前の要件整理と、稼働後の運用設計が同じくらい重要です。選定から定着までの手戻りを抑えるため、次の5点を事前に決めておきましょう。

RPO・RTOとバックアップ対象を明確にする

どのデータを何時間前の状態まで戻せればよいかをRPO、何時間以内に業務を再開したいかをRTOとして定義します。すべてを同じ水準で保護せず、業務重要度に応じて優先順位を付けるとコストを抑えられます。

進め方としては、まず業務ごとに「止まると困る時間」と「失っても再入力できる範囲」を担当部署へ確認します。たとえば受発注データは前日分まで戻せれば足りるのか、数時間前まで必要なのかによって、必要な取得頻度と選べるサービスが変わります。決めた値は一覧表にまとめ、見積もりを依頼するときにそのまま提示できるようにしておきましょう。

世代管理・保存期間・保管先を設計する

日次・週次・月次などの世代数と保存期間、クラウド・別拠点・オフラインなどの保管先を決めます。誤削除や侵害は発生からしばらくたって気付くこともあるため、気付くまでの期間を想定して、十分な世代を残しておきましょう。

保管先は、同じ障害で本番データとバックアップの両方を失わない配置にすることが基本です。社内の複製とクラウド上の複製を組み合わせる、取得時以外はネットワークから切り離す保管先を用意するなど、障害の種類ごとにどの複製から戻すかを決めておくと、設計の抜けを見つけやすくなります。

実データを使った復元テストを定期的に行う

バックアップ成功のログだけでは復旧可能性は確認できません。定期的に実データを別環境へ復元し、所要時間、手順、権限、アプリケーションの整合性を検証することが前提になります。

復元テストは、実施する時期と対象システム、確認する項目（所要時間、復元後にアプリケーションが起動するか、必要なファイルがそろっているか）をあらかじめ決めておくと継続しやすくなります。結果は記録に残し、目標時間を超えた場合は取得方式や手順を見直す材料にしましょう。

権限・暗号化・ランサムウェア対策を確認する

バックアップ管理者の多要素認証、保存データの暗号化、削除防止、イミュータブル保管などを確認します。通常の管理者権限が侵害された場合でもバックアップを守れる構成が理想です。

導入前には管理者アカウントの一覧と権限を棚卸しし、バックアップを削除できる人を必要最小限に絞ります。あわせて、管理者全員に多要素認証を設定したか、退職や異動の際に権限を外す手順があるかも、本稼働前のチェック項目に入れておきましょう。

障害発生時の連絡・復旧フローを決める

障害時に誰が検知し、どこへ連絡し、どのデータから戻すかを手順化します。ベンダーサポートの受付時間と社内の意思決定者を明確にし、訓練を通じて手順どおりに動けるかを事前に確かめておきましょう。

手順書には、連絡先の一覧、復元を承認する担当者、優先して戻すシステムの順番、提供会社へ伝える情報（契約番号、対象のサーバー、発生時刻など）を記載します。紙や別の環境にも保管しておくと、社内システムが使えない状況でも参照できます。

データバックアップサービスに関するよくある質問

データバックアップサービスの比較・導入時に確認されやすい疑問を整理します。

クラウドバックアップとオンラインストレージの違いは？

オンラインストレージは共有・共同作業を主目的とすることが多く、バックアップは障害や誤削除時の復旧を主目的とします。同期だけでは削除や暗号化も同期先に反映される可能性があるため、オンラインストレージをバックアップとして使う場合は、世代管理と復元機能で必要な時点まで戻せるかを確認しましょう。

バックアップ容量はどのように決める？

保護対象データの現在容量だけでなく、日次増加量、保存世代、圧縮・重複排除の有無を踏まえて見積もります。業務重要度の低いデータまで同じ保存期間にせず、保持ポリシーを分けるとコストを抑えられます。

ランサムウェア対策として有効？

有効ですが、単にコピーを残すだけでは不十分です。多要素認証、削除防止、イミュータブル保管、別アカウント・別媒体への隔離、復元テストを組み合わせ、攻撃者がバックアップまで消せない構成にしておくことが大切です。

復旧にかかる時間はどの程度？

データ量、回線速度、復元方式、復旧先の環境によって変わります。重要システムごとに目標復旧時間（RTO）を設定し、ベンダーの理論値ではなく実データを使った復元テストで確認することが、導入後の安定運用につながります。

オンプレミスとクラウドは併用できる？

併用できます。オンプレミスで短時間復旧用のコピーを保持し、クラウドや別拠点へ二次バックアップを置く構成も選択肢になります。1つの障害ですべての複製を失わないよう、認証の仕組みや保管先を同じ場所に集中させないようにしましょう。

バックアップの設計や復元作業を外部に任せられる？

任せられるサービスもあります。導入時の設計・設定から、日々の監視、障害時の復元作業まで提供会社が支援するマネージド型のサービスを選べば、IT担当者が少ない企業でも運用を続けやすくなります。ただし、守るデータの優先順位や復元の最終判断は自社で決める必要があるため、任せる範囲と自社に残る作業を契約前に書き出しておきましょう。

バックアップはどのくらいの頻度で取得すればよい？

一律の正解はなく、業務ごとに決めたRPO（どの時点まで戻せればよいか）から逆算します。前日の状態まで戻せればよい業務は日次、更新が多く数時間分の損失も困る業務は時間単位の取得や継続的な複製が候補になります。頻度を上げるほど保存量や費用が増えるため、重要度の低いデータは頻度を下げるなど、対象ごとに分けて設定しましょう。

見積もりを依頼するときは何を伝えればよい？

保護したい端末・サーバーの台数とOS、SaaSの種類、現在のデータ量と増加の見込み、必要な世代数と保存期間、目標とする復旧時間を伝えると、条件をそろえた見積もりを受け取りやすくなります。導入支援や復元作業の代行を希望する場合はその範囲も伝え、同じ条件で複数社を比べましょう。

バックアップ中に回線や業務システムが重くならない？

データ量や回線の状況によっては、バックアップの転送が業務の通信に影響することがあります。初回のフルバックアップは業務時間外に実行する、2回目以降は変更分だけを転送する、転送の帯域を制限できる機能を使うなど、負荷を分散させる方法があります。導入前に、対象のデータ量と回線速度からバックアップにかかる時間を見積もっておきましょう。

まとめ

データバックアップの本質は、保存そのものよりも、有事の際の迅速な復旧にあります。スペック比較だけに終始せず、自社の復旧目標を基準に、セキュリティと運用コストのバランスを見極めることが重要です。

また、バックアップ取得の成否だけでなく、実際にデータを戻せるかどうかの復旧テストを定期的に実施してください。事前の要件定義と実運用を連動させ、継続的な検証を繰り返すことで、事業継続性を守ることにも寄与するでしょう。

バックアップ方式の違いや導入の手順をさらに詳しく知りたい場合は、データバックアップサービスとは？主な方式・費用・導入手順もあわせてご覧ください。本記事で紹介した以外のサービスも含めて候補を探したい場合は、BIZNAVIのデータバックアップサービス一覧をご活用ください。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）