プッシュ通知サービスおすすめ11選を比較｜料金・iOS対応・選び方を解説

【比較表】プッシュ通知サービス11選の料金・対応環境

本記事で紹介するサービスは、当社が独自の基準で選定したものです。公式サイトで料金・機能を確認できるサービスを対象に、2026年9月時点の公開情報にもとづいて選定しています。具体的には、Webプッシュ通知またはアプリプッシュ通知を提供していることを提供元の公式サイトで確認でき、料金・機能・対応環境のいずれかを公開しているサービスの中から、3つのタイプごとに代表的な製品を取り上げました。

※税区分記載なしのサービス（Cuenote Push、PUSH ONE、PushTracker）

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

プッシュ通知サービス（Webプッシュ通知サービス）とは

プッシュ通知サービスとは、WebサイトやアプリからPC・スマートフォンの通知領域へメッセージを届けるためのサービスです。通知の経路にはWebブラウザを使う方式とアプリを使う方式があり、どちらを選ぶかで導入の準備も、通知を届けられる相手も変わります。

まずは両者の違いと、Webプッシュ通知が届く仕組みを押さえておきましょう。なお、本記事はサービスの比較が中心のため、プッシュ通知の種類や基本的な特徴については別の記事で詳しく解説しています。

Webプッシュ通知とアプリプッシュ通知の違い

Webプッシュ通知は、ChromeやSafariなどのブラウザを経由して届く通知です。サイト訪問時に表示されるダイアログでユーザーが「許可」を選ぶと購読者として登録され、サイトを閉じた後も通知を受け取れるようになります。自社アプリがなくても始められるため、Webサイトを主なチャネルとする企業にとって導入しやすい手段といえます。

アプリプッシュ通知は、iOS・Androidのアプリをインストールし、通知を許可したユーザーに届く通知です。届けられる相手はアプリの利用者に限られますが、ログイン情報やアプリ内での行動と結び付けやすく、一人ひとりに合わせた配信を組み立てやすくなります。

Webサイトへの再訪を増やしたいならWebプッシュ通知、自社アプリの継続利用を高めたいならアプリプッシュ通知が検討の出発点です。サイト訪問中に表示するポップアップとは違い、Webプッシュ通知はサイトを離れたユーザーにも届く点で役割が分かれます。

Webプッシュ通知の仕組みと導入の前提条件

Webプッシュ通知は、ブラウザにもともと備わっている通知の機能を利用した仕組みです。ユーザーがサイト上で通知を許可すると、そのブラウザが「通知の受け取り先」として登録されます。企業が管理画面から配信すると、ChromeやSafariなどの提供元が運営する配信サーバーを経由して、ユーザーの端末に通知が表示される流れです。

端末がオフラインの間は配信サーバーで通知が保留され、次にオンラインになった時点で届きます。ユーザーがサイトを開いていないタイミングでも通知を受け取れるのは、このためです。

導入の前提となるのは、サイトがHTTPS（暗号化通信）に対応していることです。あわせて、通知を受け取るためのプログラム（Service Worker）をサイトに設置しなければなりません。プッシュ通知サービスを使えば、この作業もJavaScriptタグを貼る程度で済みます。

注意が必要なのはiPhoneへの配信です。iOS・iPadOS 16.4以降でWebプッシュ通知が使えるようになったものの、対象はホーム画面に追加されたWebサイトに限られるためです。具体的には、次の3つがそろう必要があります。

• サイトがPWA（アプリのようにホーム画面へ追加できる形式）に対応している

• ユーザーがサイトをホーム画面に追加している

• ホーム画面から開いた状態で、ユーザーがボタンを押すなどの操作をしてから許可を求めている

Push APIやService Workerを使った技術的な流れは、プッシュ通知の仕組みを解説した記事で詳しく紹介しています。

プッシュ通知サービスの導入目的とタイプ

プッシュ通知サービスを導入する目的は、離脱したユーザーの再訪促進やカゴ落ち対策、新着情報の告知など企業によってさまざまです。目的が違えば必要な機能や配信チャネルも変わり、製品はWebプッシュ通知専用型、Web・アプリ両対応型、Web接客・MA一体型の3タイプに大別されます。

自社がどのタイプから検討すべきかを整理していきます。

主な導入目的

ECサイトでは、カートに商品を残したまま離脱したユーザーへのリマインドや、お気に入り商品の再入荷・値下げの案内が代表的な使い方です。メディアであれば新着記事や速報の告知、BtoBサービスであればウェビナーの開始や新しい資料の公開案内にも活用できます。

金融サービスであれば、口座開設手続きのリマインドや市況アラート、キャンペーンの告知といった使い方が考えられます。通知はロック画面など第三者の目に触れる場所にも表示されるため、残高などの個人情報は本文に含めず、ログイン後の画面へ誘導する設計にしておくと安心です。

いずれの業種でも、配信できるのは通知を許可したユーザーだけです。許可率を高める工夫と、価値のある通知を送り続ける運用がそろって、はじめて成果につながります。

Webプッシュ通知専用型・Web・アプリ両対応型・Web接客・MA一体型の違い

プッシュ通知サービスは、「どのチャネルに通知を送れるか」と「プッシュ通知以外にどこまで機能を持つか」の2つの軸で、3つのタイプに分けられます。

Webプッシュ通知専用型

Webブラウザへの通知だけを扱うサービスです。サイトにJavaScriptタグを設置すれば導入でき、アプリ開発やシステム改修は基本的に必要ありません。管理画面も配信と分析に絞られているため、担当者が操作を覚えやすい点も利点といえます。

無料プランを持つサービスもあり、自社アプリを持たない企業が再訪促進やカゴ落ち対策を低コストで試す際の第一候補となります。一方で、アプリ利用者への通知や、サイト内のポップアップと連動させた施策には別のツールが必要です。

Web・アプリ両対応型

Webプッシュ通知とアプリプッシュ通知を、1つの管理画面から配信できるサービスです。Webとアプリの両方を使うユーザーが多い場合でも配信状況や効果をまとめて把握でき、チャネルごとに別のツールを契約・運用する手間を省けます。

ただし、アプリへ通知を送るには、アプリ本体にSDK（開発キット）を組み込む作業が伴います。自社アプリを運営しており、アプリ開発を担うエンジニアを確保できる企業に適したタイプです。

Web接客・MA一体型

Web接客ツールやMA（マーケティングオートメーション）ツールの機能の一つとして、プッシュ通知を提供するタイプです。サイト訪問中はポップアップやチャットで案内し、離脱後はプッシュ通知で呼び戻すといった一連の施策を、同じ顧客データをもとに設計できます。

料金はプッシュ通知以外の機能を含めて設定されるため、専用型より高額になるのが一般的です。プッシュ通知だけを使いたい場合は機能を持て余すおそれがあり、Web接客やMAの導入もあわせて検討している企業に向いています。

プッシュ通知サービスの主な機能

プッシュ通知サービスで何ができるのかを、代表的な機能から整理します。製品ごとの差が出やすい部分は後述の「選び方・比較ポイント」で扱い、ここでは各機能の役割を押さえてください。

一斉配信・予約配信

購読者全員へ同じ通知を送るのが一斉配信です。速報やキャンペーンの告知など、対象を絞る必要がない情報に向いています。

予約配信は、日時を指定して自動的に送る機能です。「20時開始のタイムセールを19時55分に通知する」といった設定ができるため、担当者が配信のたびに管理画面を開く必要がなくなります。配信が一時に集中しないよう、送信速度を調整できるサービスもあります。

セグメント配信・トリガー配信・シナリオ配信

セグメント配信は、閲覧ページや訪問回数、地域、会員属性、購買履歴などで対象者を絞り込んで送る機能です。関心の近い相手だけに届くため、通知の解除を招きにくくなります。

トリガー配信は、「カートに商品を入れたまま離脱した」「商品ページを複数回見た」といった行動をきっかけに自動で送る機能です。さらに、通知の許可直後から日数を空けて複数の通知を順番に届けるシナリオ配信を備える製品もあります。

許諾バナー・通知内容のカスタマイズ

通知の許可を求めるバナーのデザインや表示タイミングを設定する機能です。ブラウザ標準のダイアログを出す前に、自社サイトのデザインに合わせた案内を表示できます。

通知そのものも、画像やアイコン、リンク先を設定できる製品が多く、配信内容に名前や商品名を差し込めるのも一般的です。

効果測定・ABテスト

配信数やクリック率に加え、通知経由のコンバージョン数や売上まで計測できる製品もあります。ABテストに対応していれば、件名や配信時間の異なる複数パターンを比較し、反応のよい組み合わせの見極めが可能です。

プッシュ通知サービスのメリットとデメリット

導入の判断材料として、プッシュ通知サービスで得られる効果と、事前に理解しておくべき制約の両方を整理します。

メリット

プッシュ通知サービスの主なメリットは次の3つです。

• 匿名ユーザーとの接点づくり：会員登録やメールアドレスの入力なしで購読でき、メールマガジンより登録のハードルが低い

• 即時性の高い情報伝達：通知領域やロック画面に表示されるため、タイムセールや期限が迫った案内と相性がよい

• アプリ開発コストの抑制：Webプッシュ通知であれば、アプリの開発・保守やストア審査が不要

とくにWebプッシュ通知は、サイトを離れたあとのユーザーにアプローチできる手段の一つです。ポップアップのようにサイト内でしか使えない施策と組み合わせれば、訪問中と離脱後の両方で接点を持てます。

デメリット・注意点

一方で、次の3点は導入前に押さえておく必要があります。

• 通知を許可したユーザーにしか届かない：配信対象は購読者に限られるため、許可率を高める運用が欠かせません

• iPhoneへの配信には条件がある：iOS・iPadOS 16.4以降で利用できるものの、サイトのPWA化とホーム画面への追加が前提です

• 送りすぎると逆効果になる：ブロックや購読解除を招くほか、Chromeでは反応の乏しいサイトの通知許可が自動的に取り消される仕組みも導入されています

つまり、配信できる数を増やすほど成果が出るチャネルではありません。許可の取り方と配信内容の設計が、そのまま成果を左右します。

プッシュ通知サービスの料金相場と課金体系

プッシュ通知サービスの料金は、タイプによって水準が大きく異なります。本記事で紹介する11サービスの公開料金をもとにすると、おおよその相場は次のとおりです。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Webプッシュ通知専用型と両対応型は初期費用がかからないサービスが多く、無料プランや月1〜2万円台のプランから始められます。Web接客・MA一体型はポップアップやチャットなどの機能を含む料金のため、初期費用・月額費用とも高くなる傾向です。

ただし、表の金額はあくまで最低料金です。配信通数、購読者数、MAU、PV数、成果件数のいずれが課金基準になるかによって、購読者や配信量が増えたときの費用は大きく変わります。自社の条件でどの方式が有利になるかを見極められるよう、主な課金体系を整理します。

月額定額制と配信通数による従量課金制

月額定額制は、利用量にかかわらず毎月の料金が一定の方式です。予算を組みやすく、配信量が多いほど1通あたりのコストは下がります。反対に、購読者がまだ少ない導入初期は割高に感じるかもしれません。

配信通数による従量課金制は、基本料金に配信した通数に応じた料金を上乗せする方式です。国内のWebプッシュ通知専用型サービスで多く採用されており、月間の配信上限ごとにプランを分け、少ない配信量なら無料で使えるプランを設けているサービスも見られます。

配信量が少ないうちは費用を抑えやすい反面、購読者が増えて配信頻度が上がるほど費用がかさむのが難点です。購読者数の見通しと月間の配信回数を仮定し、上位プランに移った場合の金額まで試算しておくと、導入後に予算が足りなくなる事態を避けられます。

購読者数・MAU課金と成果報酬型

海外サービスで見られるのが、購読者数やMAU（月間アクティブユーザー数）を基準とする方式です。プラットフォームの基本料金に、Webプッシュ通知は購読者数、アプリプッシュ通知はMAUに応じた料金を加える体系が一般的といえます。保有する購読者の規模で費用が決まるため、同じ購読者へ繰り返し配信しても料金は増えにくい仕組みです。

成果報酬型は、配信数ではなく、通知を経由して発生したCV（購入や申込）の件数で費用が決まる方式です。基本料金に一定のCV数を含め、上限を超えた分にだけ追加料金がかかるプランが見られます。配信数を気にせず通知を送れる一方、最低契約期間が設けられている場合もあるため、契約条件まで確認しておきましょう。

このほか、Web接客・MA一体型ではサイト全体のPV数を基準にした料金体系が一般的です。主な課金基準と、それぞれが有利に働きやすいケースは以下のとおりです。

プッシュ通知サービス（ツール）の選び方・比較ポイント

プッシュ通知ツールを比較するときは、月額料金の安さだけで判断せず、自社のユーザーに確実に通知を届けられるか、必要な配信条件を設定できるかを確認する必要があります。特にWebプッシュ通知で差が出るのは、対応するOSやブラウザと、iPhoneで配信する際の条件への対応です。

ここでは、候補を絞り込む際に確認したい4つの比較ポイントを取り上げます。

対応OS・ブラウザとiOSでの配信条件を満たせるか

Webプッシュ通知の対応範囲を左右するのは、OSとブラウザの組み合わせです。Windows・macOS・Android・iOSの各OSで、Chrome、Edge、Firefox、Safariのどれに対応しているかを確認しましょう。

見落としやすいのが、Safariへの対応がmacOSに限られるのか、iOSまで含むのかという点です。iOSで配信するにはPWA化とホーム画面への追加が必要になるため、PWA化の支援を提供しているサービスを選ぶと導入の負担を抑えられます。

どの環境を優先すべきかは、自社サイトの訪問者のデバイス構成をアクセス解析ツールで確認すると判断しやすくなります。PCからの閲覧が多いBtoBサイトであれば、デスクトップ版ブラウザへの対応も重視してください。

セグメント・シナリオ配信と効果測定ができるか

一斉配信や予約配信は多くのサービスが備えており、製品による差はあまり生まれません。比較の軸になるのは、配信対象をどこまで細かく絞り込めるかと、ユーザーの行動をきっかけに自動で配信する仕組みがあるかどうかです。

• セグメント配信：閲覧ページ、訪問回数、地域、会員属性、購買履歴など、どの条件で対象者を絞り込めるか

• トリガー配信・シナリオ配信：カート投入後の離脱など特定の行動を起点に自動配信できるか、複数の通知を順番に送れるか

• 効果測定：配信数やクリック数に加え、通知経由のCVや売上まで計測できるか

• 外部データ連携：CRMやCDP、Google Analyticsなどのデータを配信条件に使えるか

顧客の属性が重要になる金融やBtoBの業種では、自社で保有する会員データを配信条件として取り込めるかどうかも確認しておきたいところです。

課金基準は自社の配信規模に合うか（無料プラン・無料トライアルはあるか）

料金を比べる際は、月額の最低料金ではなく、課金基準をそろえたうえでの総額に目を向ける必要があります。想定する購読者数と月間の配信回数を当てはめて各サービスの年間費用を試算すると、違いがはっきりします。

無料プランと無料トライアルは別物として確認しましょう。無料プランは期間の定めなく使える代わりに、配信数や機能に上限があります。無料トライアルは期間を区切って有料プランの機能を試せる仕組みで、期間の長さや試せる範囲はサービスによって異なります。

通知の許可率やCTRが読めない段階では、無料の範囲で自社サイトの反応を確かめてから本格導入を判断するのが堅実な進め方です。

導入・運用サポートは十分か

Webプッシュ通知の導入には、Service WorkerやJavaScriptの設置、アプリの場合はSDKの組み込みといった技術的な作業が伴います。社内にエンジニアが少ない場合は、導入代行や設定代行を依頼できるかを事前に確認してください。

運用が始まってからは、配信シナリオの設計や効果改善の提案まで受けられるかが成果を左右します。設定代行まで基本料金に含むサービスがある一方、サポートを有料オプションにして利用料金を抑えているサービスもあるため、総額と支援範囲をセットで比べることが大切です。問い合わせの手段や対応時間、日本語で相談できるかどうかもあわせて確かめておきましょう。

Webプッシュ通知専用型のおすすめサービス

同じ専用型でも、無料で始められるもの、成果に応じて費用が決まるもの、国内ベンダーの手厚いサポートを受けられるものと、料金体系や支援の手厚さには差があります。自社で運用する体制があるか、どこまで外部に任せたいかを基準に見比べてください。

Cuenote Push（ユミルリンク株式会社）

引用：「Cuenote Push」公式サイト（2026年10月5日時点）

Cuenote Pushは、メール配信システム「Cuenote FC」で知られるユミルリンク株式会社のWebプッシュ通知サービスです。登録時に取得した興味ジャンルや年齢をもとにセグメント配信ができ、アクセス集中を防ぐ配信速度の制御や、期限切れの通知を自動で取り下げる機能も備えています。

料金は初期費用0円、月額20,000円からの従量課金で、無料トライアルも利用可能です。公式の料金ページに税区分の記載はありません。専任担当者が電話・メールで導入から運用まで支援するため、国内ベンダーの手厚いサポートを重視する企業に適しています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

PUSH ONE（株式会社シグニティ）

引用：「PUSH ONE」公式サイト（2026年10月5日時点）

PUSH ONEは、エイチームホールディングスのグループ会社である株式会社シグニティが提供するWebプッシュ通知サービスです。公式サイトでは月間60億件を超える配信数が示されています。ログインしていない訪問者でも、外部の属性データを付与して年代や地域ごとに通知を送り分けられる点が強みです。iPhone向けに必要なPWA化も無料で支援しています。

2026年4月からは、CV数に応じて料金が決まる「セミアフィリエイトプラン」が加わりました。基本料金は月額50,000円から（税区分の記載なし）で、上限CV数は契約内容に応じて設定され、超えた分は別途加算されます。最低契約期間は6か月で、契約内でのメッセージ配信に上限はありません。カゴ落ち対策やリピート集客に取り組みたいものの、固定費の負担を抑えたいECサイトにとって検討しやすい料金体系です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

PUSHCODE（EDOCODE株式会社）

引用：「PUSHCODE」公式サイト（2026年10月5日時点）

PUSHCODEは、EDOCODE株式会社が提供するWebプッシュ通知サービスです。すべての機能を利用できる無料プランがある点が特徴で、サイトのURL登録、JavaScriptタグの追加、配信開始という3ステップで導入できます。

カゴ落ち防止や再入荷通知に使える自動One to One配信をはじめ、セグメント配信やABテスト、GA4連携まで無料の範囲でそろいます。Shopifyストア向けのアプリも提供中です。料金はFREE（月5,000通まで0円）、STANDARD（20,900円）、PREMIUM（53,900円）、ENTERPRISE（個別見積もり）の4プランです（いずれも税込）。費用をかけずに自社サイトでの反応を確かめてから、本格導入を判断したい企業にとって試しやすいサービスです。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Wingify Engage（Wingify）

引用：「Wingify Engage」公式サイト（2026年10月5日時点）

Wingify Engageは、Wingifyが提供するWebプッシュ通知サービスです。旧称はPushCrewで、VWO Engageの名称でも知られていましたが、現在は同社プラットフォームの顧客エンゲージメント機能として提供されています。

カートを放棄したユーザーや閲覧だけで離脱したユーザーの呼び戻し、再入荷・値下げの通知、しばらく反応のない購読者への再アプローチなど、ECでの利用場面を想定した配信メニューがそろっています。同社のAI「Wingz」が閲覧・放棄した商品をもとに、戻ってくる可能性が高いタイミングと内容を判断して通知を送る仕組みも特徴です。購読者ごとの現地時間での配信、配信頻度の上限、通知を送らない時間帯の設定など、送りすぎを防ぐ機能も標準で備えています。

料金は公開されておらず、デモや問い合わせを通じた個別見積もりです。無料トライアルは用意されているものの、Engage単体での期間は公式サイトで確認できません（プラットフォーム全体では30日間と案内されています）。公式サイトで案内されている対応環境はデスクトップとAndroidのブラウザで、管理画面やサポートは英語が中心です。海外向けのECサイトを運営し、自動化した呼び戻し施策を細かく運用したい企業であれば検討する価値があります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Web・アプリ両対応型のおすすめサービス

両対応型の3サービスは、国産か海外製か、通知の表現力と効果測定のどちらに強みがあるかで性格が分かれます。アプリの利用者数や、日本語サポートの必要性もあわせて確認しておきましょう。

PushTracker（株式会社アピリッツ）

引用：「PushTracker」公式サイト（2026年10月5日時点）

PushTrackerは、株式会社アピリッツが提供するプッシュ通知・CRMソリューションです。Webサイトとスマートフォンアプリの双方に対応し、複数のサイトやアプリの通知を1つの管理画面で扱えます。導入企業は150社以上です。

多数のユーザー属性を使ったセグメント配信に加え、ボタン押下やページ遷移を起点とするイベント配信、開封されやすい時間帯のAI予測、最大5パターンの文面によるABテストに対応しています。料金は初期費用0円、月額18,800円からの従量課金で、最大3か月の無料トライアル付きです。公式サイトに税区分の記載はありません。「クリックされたか」ではなく「売上につながったか」で通知を評価したい企業に合っています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

OneSignal（OneSignal, Inc.）

引用：「OneSignal」公式サイト（2026年10月5日時点）

OneSignalは、米国のOneSignal, Inc.が提供する顧客メッセージングプラットフォームです。Webプッシュ通知とモバイルプッシュ通知に加え、アプリ内メッセージ、メール、SMS/RCSを1つの基盤で扱え、クロスチャネルのシナリオを設計できる「Journeys」やAPI・SDKも充実しています。

Freeプラン（0ドル）でもすべてのチャネルを利用でき、Webプッシュ通知は1配信あたり最大1万購読者まで送信可能です。有料のGrowthプランは月額19ドルから、購読者数・MAUに応じた従量料金が加わる体系です。支払いは米ドルのみでサポートも英語が中心となるため、英語での運用に抵抗がなく、海外展開も視野に入れている企業の選択肢となるでしょう。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

RichFlyer（株式会社インフォシティ）

引用：「RichFlyer」公式サイト（2026年10月5日時点）

RichFlyerは、株式会社インフォシティが提供するプッシュ通知サービスです。アプリとWebの通知を同じ管理画面から配信でき、WordPress向けのプラグインも用意されています。画像や動画、GIFアニメーションを使ったリッチな通知を送れるほか、SNSへの同時配信やメッセージの承認機能も備えている点が特徴です。

料金は月額11,000円（税込、5万通または10GBまで）からで、最大2か月の無料トライアル付きです（終了後は自動で有料期間に移行するため、継続しない場合は期間内に利用停止が必要です）。サポートは有料オプションとなります。アプリとWebの通知を低コストでまとめたい企業に適したサービスです。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Web接客・MA一体型のおすすめサービス

このタイプでは、プッシュ通知がどの程度の位置づけで提供されているかが製品ごとに異なります。標準機能として含まれるのか、オプション契約が必要なのかによって総額が変わるため、見積もりの段階で必ず確認してください。

MATTRZ CX（Mattrz株式会社）

引用：「MATTRZ CX」公式サイト（2026年10月5日時点）

MATTRZ CXは、Mattrz株式会社が提供するWeb接客プラットフォームです。ポップアップ、差し込み表示、離脱防止、チャットボット、ヒートマップ、プッシュ通知などの機能をワンストップで利用できます。累計導入数は1,000契約を突破したと公表されています（2024年1月時点）。

料金は初期費用20万円、月額6万円（いずれも税別、100万PVまで）で、100万PVを追加するごとに2万円が加算されます。最低利用期間は3か月です。導入はJavaScriptタグを1つ設置するだけですが、プッシュ通知を利用する場合は専用のファイルをサイトにアップロードする必要があります。1社に1名の専属担当がつき、施策の設定代行まで基本料金内で依頼できるため、Web接客全体をまとめて改善したい企業に向いています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Flipdesk（株式会社マテリアルデジタル）

引用：「Flipdesk」公式サイト（2026年10月5日時点）

Flipdeskは、株式会社マテリアルデジタルが提供するWeb接客ツールです。サイト訪問者の閲覧履歴や購買履歴にもとづき、ユーザーごとに異なるポップアップやバナー、チャットを表示できます。導入実績は1,600社・2,000サイト以上にのぼります。

プッシュ通知はオプションとしての提供で、ターゲティング条件に「WEBプッシュオプトイン」を加えるには別途申し込みが必要です。この条件を組み込めば、サイト内の接客とサイト外への通知を連動させられます。スタンダードプランは初期費用5万円、月額5万円（いずれも税抜、80万PVまで）です。無料の初期サポートプログラムのほか、専任コンサルタントによる運用支援プランも用意されています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Repro MA（Repro株式会社）

引用：「Repro」公式サイト（2026年10月5日時点）

Repro MAは、Repro株式会社が提供するマルチチャネル統合MAツールです。アプリ、Web、メール、LINEのうち必要なチャネルを選んで導入でき、Webプッシュ通知は「Repro Web」、アプリプッシュ通知は「Repro App」で提供されます。対応ブラウザにはiOSのSafari 16.4以降も含まれます。

料金は個別見積もりです。施策の企画から効果検証まで担うコンサルティングサービスも展開しているため、社内に運用ノウハウが少ないまま、Webとアプリを横断した施策に取り組みたい場合に頼りになります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

CODE Marketing Cloud（株式会社エフ・コード）

引用：「CODE Marketing Cloud」公式サイト（2026年10月5日時点）

CODE Marketing Cloudは、株式会社エフ・コードが提供するWeb接客ツールです。同社の「f-tra（エフトラ）」シリーズ（2016年12月に提供を開始したブラウザ通知ツール「f-tra Push」を含む）をもとに開発されたツールで、公式サイトでは500社以上の導入実績が示されています。

訪問回数や訪問ページ、利用端末、滞在時間などの行動データをもとに、バナーやメッセージを出し分けられます。EC・トラベル・不動産・人材など業界別の接客テンプレートが用意されているほか、すでに使っているGoogle AnalyticsやMAツールのデータを活用した接客も可能です。タグを設置すれば導入でき、専門知識がなくても配信条件を設定できます。なお、現行の公式サイトではプッシュ通知機能の記載を確認できないため、プッシュ通知の提供可否は要問い合わせです。導入前には14日間の無料トライアルを利用できます。トライアル終了後に有料プランへ自動で切り替わることはありませんが、同業他社や月間PV数などの条件によっては提供されない場合があります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

プッシュ通知サービスの導入・運用で失敗しないためのコツ

プッシュ通知は、サービスを導入しただけで成果が出るものではありません。通知許可の求め方や配信頻度を誤るとブロックや購読解除が相次ぎ、せっかく得た接点を失うことにもなりかねません。

ここでは、許可の取り方と配信の続け方という2つの場面に分けて、運用で押さえておきたいポイントを解説します。

通知の価値を伝えてからオプトインを求める

通知の受け取りを許可してもらうことを「オプトイン」と呼びます。ページを開いた直後にブラウザ標準の許可ダイアログを出すと、ユーザーは何の通知が届くのか分からないまま「ブロック」を選びがちです。一度拒否されると、ユーザー自身がブラウザの設定を変えない限り、再び許可を求めることはできません。

有効なのは、「再入荷をお知らせします」「新着記事を受け取れます」といった通知のメリットを先に伝え、関心を示したユーザーにだけ許可を求める方法です。Googleの開発者向け情報サイト「web.dev」でも、ボタンのクリックなどユーザーの操作をきっかけに許可を求めることが勧められています。

多くのサービスが備えているのは、許諾バナーのデザインや表示タイミングを調整する機能です。許諾画面に「今は閉じる」「今後表示しない」といった選択肢を用意しておけば、同じ訪問者に何度も許可を求めて印象を損ねる事態も防げます。

あわせて、通知の受け取りを止める方法もサイト上で案内しておきましょう。web.devでも、解除の方法が分からないユーザーはブラウザで通知を完全にブロックしやすいと指摘されています。

配信頻度を抑え、CVや売上で効果を検証する

プッシュ通知は目に入りやすい分、送りすぎればブロックや購読解除を招きます。Googleは2025年10月、Chromeに新たな仕組みを導入すると発表しました。通知の量が多い一方でユーザーの反応が乏しいサイトについて、Android版とデスクトップ版で通知許可を自動的に取り消すというものです。同社によると、ユーザーが何らかの操作をする通知は全体の1％未満にとどまり、テストでは配信量の少ないサイトでクリック数が増える結果も出ているとしています。

大量配信で接点を増やす発想は通用しにくくなっており、閲覧カテゴリや購入履歴で配信対象を絞り込む運用が前提になりつつあります。購入直後のユーザーや深夜の時間帯など、「送らない条件」をあらかじめ決めておくことも欠かせません。

効果の検証では、クリック率（CTR）だけでなく、その後のCV数や売上まで追う必要があります。刺激の強い文面でクリックを集めても、購入や申込につながらなければ事業の成果とはいえません。CTR、CVR、売上の順に指標を確認し、ABテストで文面や配信時間を見直すサイクルを社内に根付かせましょう。

まとめ

Webプッシュ通知サービス（プッシュ通知ツール）は、自社アプリやメールアドレスがなくても、サイトを離れたユーザーとの接点を持ち続けられる手段です。製品を選ぶ際は、Web向けかアプリ向けか、Web接客やMAと一体で運用するかというタイプの見極めが出発点です。そのうえで、対応OS・ブラウザとiOSでの配信条件、配信条件の自由度、課金基準、サポート体制を比較してください。

成果を左右するのは、関連性の高い通知を適切な頻度で届ける運用です。対応するチャネルや課金基準によって適した製品は大きく異なるため、自社のユーザー環境と配信規模を整理したうえで比較しましょう。プッシュ通知サービス一覧から候補を絞り込み、無料プランやトライアルで効果を検証しながら導入を進めるのがおすすめです。

プッシュ通知サービスに関するよくある質問

最後に、プッシュ通知サービスの導入を検討する際によく挙がる疑問について回答します。

Webプッシュ通知を利用するには自社アプリが必要ですか？

Webプッシュ通知であれば、自社アプリは必要ありません。ChromeやEdge、Safariなどのブラウザを経由して通知を届けるため、既存のWebサイトにタグを設置するなどの準備で配信を始められます。

アプリの利用者に通知を送りたい場合に選ぶべきなのは、アプリプッシュ通知に対応したサービスです。

iPhoneにもWebプッシュ通知を配信できますか？

iOS・iPadOS 16.4以降であれば配信できます。ただし、対象はホーム画面に追加されたWebアプリに限られ、サイトのPWA化と、ユーザーによるホーム画面への追加が前提です。

PWA化の支援を提供しているサービスを選ぶと、導入の負担を軽減できます。

無料で利用できるプッシュ通知サービスはありますか？

代表例はPUSHCODEとOneSignalです。PUSHCODEは月5,000通まで（2026年9月時点、公式サイトより）の配信を無料で利用でき、OneSignalもFreeプランを提供しています。無料プランには配信数や機能の上限があるため、本格運用に移る前に有料プランの料金もあわせて確認しておきましょう。

プッシュ通知を送りすぎるとどのような影響がありますか？

ブロックや購読解除が増え、サイトやブランドへの印象が悪化するおそれがあります。Chromeでは、通知が多いにもかかわらずユーザーの反応が少ないサイトについて、通知許可を自動で取り消す仕組みが導入されています。

配信対象を絞り込み、頻度を管理しながら運用することが大切です。

プッシュ通知ツールとWeb接客ツールの違いは？

届けられる場所が異なります。プッシュ通知ツールはサイトを離れたユーザーの端末に通知を送るもので、Web接客ツールはサイトを訪問している間にポップアップやチャットを表示するものです。

訪問中の離脱防止とサイト外からの呼び戻しを一貫して設計したい場合は、両方の機能を持つWeb接客・MA一体型が候補になります。

Webプッシュ通知サービスの導入にはどのくらいかかりますか？

Webプッシュ通知だけであれば、サイトへのタグ設置と通知を受け取るプログラム（Service Worker）の設置で始められます。管理画面の設定を含めた期間はサービスや導入支援の範囲によって異なりますが、アプリ開発が不要な分、比較的短期間で始めやすい方式です。

一方、iPhoneにも配信したい場合はサイトのPWA化が必要です。アプリへの通知を含める場合は、アプリへのSDK組み込みと審査の期間も見込んでおきましょう。