ポップアップツールおすすめ15選｜離脱防止・CVR改善に効く選び方と料金を比較

ポップアップツールおすすめ15選【比較表】

主要なポップアップツール15製品の料金と、離脱防止にかかわる機能の対応状況を一覧にまとめました。気になる製品の目星をつけてから、各社の紹介に進んでください。

本記事で紹介するサービスは、当社が独自の基準で選定したものです。ポップアップの表示機能と離脱防止のトリガーを備え、公式サイトで料金・機能を確認できる（または問い合わせで見積もりを取得できる）サービスを対象に、2026年9月時点の公開情報にもとづいて選定しています。

15製品は、ポップアップ機能に特化した「ポップアップ特化型」、ヒートマップや解析と組み合わせる「サイト分析一体型」、Web接客やMAまで含む「統合型」の3タイプに分けて紹介します。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

※「公式サイトに記載なし」は、提供元の公式サイトで対応の明記を確認できなかった項目です。対応していないことを示すものではありません

この記事を読むとわかること

• ポップアップツールの仕組みと、Web接客ツールとの違い

• 離脱防止・購買の後押し・リード獲得・告知という4つの使い方

• 無料プランから個別見積もりまで、価格帯別の料金相場

• 離脱検知や表示頻度など、比較時に確認すべき観点

• タイプ別に見たおすすめ15サービスの特徴と料金の目安

ポップアップツールとは｜離脱防止に使われる仕組みと役割

ポップアップと聞くと、ページを開いた直後に出てくる広告を思い浮かべる方も少なくないでしょう。現在のツールはそれとは別物です。まずは何を実現する仕組みなのかを整理し、本記事で比較する範囲を明確にしておきます。

ユーザーの行動や属性に応じてメッセージを出し分ける仕組み

ポップアップツールとは、訪問者の属性や行動に合わせて、クーポンやキャンペーン、資料請求、メールマガジン登録といったメッセージを画面上に表示するツールです。

サイトにタグ（JavaScript）を設置すると、訪問者の行動データが取得され、次のような条件で表示を制御できます。

• 閲覧しているページ、閲覧済みのページ

• 訪問回数、初回訪問か再訪問か

• 滞在時間、スクロール率、無操作の時間

• 流入元、利用デバイス、OS、ブラウザ

• カートへの商品投入状況、購入履歴、会員のログイン状態

つまりポップアップは「誰にでも同じ内容を表示する広告」ではなく、「条件に合致した人にだけ表示する接客」です。商品ページを閲覧中のユーザーがブラウザを閉じようとした瞬間にクーポンを出す、サービスページを長時間読んでいる訪問者に比較資料を案内するといった使い方ができます。

ポップアップは、コンバージョンに至らず離脱しそうなユーザーに最後の一押しを提示する施策で、CRO（Conversion Rate Optimization：コンバージョン率最適化）の代表的な手法の一つです。

なお、ポップアップそのものの種類や表示の仕組みから整理したい場合は、ポップアップの基礎を解説した記事もあわせてご覧ください。

ポップアップの主な表示形式と向いている用途

ポップアップと一口に言っても、画面上での出方はいくつかに分かれます。どの形式を選ぶかで、ユーザーが受ける印象も成果も変わります。

離脱を防ぎたい場面では訴求力の強いモーダル、常時知らせたい情報はフローティングバーというように、目的に応じて使い分けます。画面の小さいスマートフォンでモーダルを使うと本文を覆ってしまうため、画面下部のスライドインやバーに切り替える設計が有効です。この考え方は、後述する「煩わしいインタースティシャルを避ける」にもつながります。

Web接客ツール・ポップアップ広告との違い

ポップアップツールは、広義にはWeb接客ツールの一種です。Web接客にはチャットボットやレコメンド、Webプッシュ通知、MAやCDPとの連携も含まれますが、本記事で扱うのは画面上にメッセージやCTAを表示して行動を促す機能に絞ります。

かつて問題視されたポップアップ広告とも別物です。別ウィンドウを強制的に開く手法はブラウザのブロック機能で遮断されるようになりました。現在のツールが表示するのはページ内に重ねて描画されるモーダルやバナーで、閉じるボタンの制御や表示回数の制限も管理画面から設定できます。

Web接客のなかでポップアップがどの役割を担うのか、具体的な活用例まで知りたい場合は、Web接客におけるポップアップの使い方を解説した記事で補足しています。

また、チャットやレコメンドまで含めてツールを比較したい場合は、Web接客ツールの比較記事をご覧ください。

ポップアップツールの導入目的｜離脱防止から告知まで4つの使い方

ポップアップツールは離脱防止だけの施策ではありません。目的によって必要な機能も評価すべき指標も変わるため、課題を定めないまま比較すると機能の多さだけで選んでしまいます。代表的な4つの用途を整理します。

離脱しようとしているユーザーを引き止める

最も代表的な用途です。商品を閲覧したりカートに入れたりしたにもかかわらず、購入せずサイトを離れようとするユーザーに引き止めのメッセージを表示します。

離脱の兆候としては、PCでのマウスカーソルの画面上部への移動、ブラウザの戻る操作、スマートフォンでのスワイプ、一定時間の無操作、上方向へのスクロールなどが使われます。これらを検知したタイミングで「本日限定クーポン」「送料無料の条件まであと〇円」といった訴求を提示し、サイト内へ引き戻します。

ここで差が出るのは、表示できる内容よりも検知の精度です。比較の際は、対応デバイスごとの検知方法まで確認する必要があります。

検討度が高まったユーザーの購入・申し込みを後押しする

ポップアップは離脱直前だけに使うものではありません。検討度が高まったと判断できる行動を捉え、次の一歩を提示する使い方も効果的です。

← 横にスクロールできます →

BtoBサイトであれば、料金ページと事例ページの両方を閲覧したユーザーに絞って個別相談を案内する設計が可能です。母数は小さくなりますが、商談につながりやすいリードの獲得が期待できます。

メールアドレスやリード情報を獲得する

メディアやBtoBサイトでは、リード獲得も主要な用途です。本文中に資料請求のCTAを設置しても、そこまでスクロールしない訪問者には届きません。

実務上は、記事を50％以上スクロールしたユーザー、同一テーマの記事を2ページ以上閲覧したユーザーなど、一定の関心を示した層に限定してフォームを提示します。

この用途では、ポップアップ内でフォームを完結できるか、取得したアドレスをMAツールやメール配信サービスへ自動連携できるかが選定の分かれ目です。手動でのCSVエクスポートしか対応していない場合、運用負荷が想定以上に大きくなります。

キャンペーンや重要なお知らせを対象者だけに届ける

セール、送料無料キャンペーン、新機能のリリース、システムメンテナンスなど、サイト内告知にもポップアップは活用されます。ページ内にバナーを設置する方法では、掲載位置までスクロールしないユーザーには届きません。

ただし「重要な告知だから全員に表示する」という運用は避けるべきです。すでに購入したユーザーに購入促進のキャンペーンを表示する、登録済みの会員に登録フォームを表示するといった状態は、顧客体験を損ないます。

会員属性や購入履歴をもとに除外条件を設定できるかどうかも、確認しておきたい要件です。

ポップアップツールの料金相場｜無料プランから個別見積もりまで

ポップアップツールは、無料のものから月額数十万円の統合プラットフォームまで価格差が大きく、「相場は月〇万円」と単一の数字で示せるカテゴリーではありません。課金の基準も製品ごとに違います。価格帯を3つに分けて整理します。

無料〜月数千円：セルフ運用型の価格帯

小規模サイトや検証段階であれば、無料プランや月数千円のプランから始められます。ポップアップ機能に特化した製品や、ヒートマップと組み合わせた分析ツールに多い価格帯です。

ただし無料プランには上限があります。月間のPV数や表示回数、登録できるドメイン数のほか、ABテストが使えない、提供元のブランド表記が入る、サポートがヘルプセンターのみ、といった制限が設けられているのが一般的です。有料の最下位プランでも同じ制限が残る製品は珍しくありません。

この価格帯は、設定から改善までを自社で行うことが前提です。テンプレートが用意されているため運用自体は難しくありませんが、施策の設計と検証にリソースを割ける体制は必要になります。

月1万〜10万円：離脱防止・Web接客を本格運用する価格帯

一定の訪問数があり、ターゲティングやABテストまで本格的に運用する場合は、この価格帯が中心になります。本記事で紹介した製品では、対応PV数は月80万〜100万PVが一つの区切りで（2026年9月時点、各社公式サイトより）、これを超えると従量課金や別途見積もりに切り替わります。注意したいのは、初期費用と運用支援の扱いです。本記事で紹介した製品でも、月額とは別に5万〜20万円の初期費用が発生するものがあります（2026年9月時点、各社公式サイトより）。運用支援も基本料金に含まれる場合と、オプション契約が必要な場合に分かれます。月額だけを並べても実際の負担は比較できません。

最低契約期間が設定されている製品も多く、本記事で紹介した製品では3か月、6か月、12か月（原則）などが設定されています（2026年9月時点、各社公式サイトより）。短期間で効果を見極めて解約する前提では選べない点に注意してください。

個別見積もり：統合プラットフォーム型の価格帯

CXプラットフォームやMAツールに分類される製品は、料金を公開していないケースが大半です。サイトへの来訪ユーザー数や利用するプロダクトの組み合わせで金額が変わるため、一律の価格を示しにくいという事情があります。

これらは顧客データの統合やチャネル横断の施策実行まで担う基盤であり、ポップアップだけを使いたい企業には過剰な投資になりかねません。将来的に実施したい施策の範囲を整理したうえで、見積もりを依頼するかどうかを判断してください。

月額だけで比較できない理由

同じ「月額5万円」でも、対応PV数が10万なのか80万なのかで実質的なコストはまったく異なります。さらに課金の基準そのものが製品ごとに違うため、単純な金額比較は成立しません。

見積もりを比較する際は、初期費用、基本月額、PV・UU・表示回数の上限、超過時の料金、最低契約期間、運用支援費の6点を揃えて確認してください。この6点が揃って初めて、各社の提示額を同じ土俵に乗せられます。

離脱防止・CVR改善に効くポップアップツールの選び方

各社のサービス紹介ページに「離脱防止に対応」と記載されていても、検知の方法や対応デバイス、除外条件の設定範囲には差があります。確認すべき項目を5つに絞って整理します。

PCとスマートフォンの双方で離脱を検知できるか

最優先で確認すべき項目です。PCではマウスカーソルが画面上部へ移動する動きを離脱の兆候として捉えるのが一般的ですが、スマートフォンにはマウスカーソルが存在しないため、同じロジックは使えません。

スマートフォンで離脱を検知するには、ブラウザの戻る操作、前の画面へ戻るスワイプ、上方向へのスクロール、一定時間の無操作といった別のシグナルが必要になります。この仕組みを備えているかどうかは製品によって分かれ、公式サイトに明記していない製品も少なくありません。

自社サイトの流入がスマートフォン中心であれば、「スマートフォン対応」という表記だけで判断せず、どのシグナルで離脱を検知するのかまで問い合わせで確認してください。レスポンシブ表示に対応しているという意味でしかない場合があります。また、モバイルの離脱検知はブラウザの挙動に左右されるため、滞在時間やスクロールのトリガーと併用する前提で設計しておくと取りこぼしを減らせます。

表示トリガーと表示頻度を細かく制御できるか

ポップアップの成果は、何を表示するかと同じくらい、いつ・何回表示するかに左右されます。確認しておきたい表示トリガーは、経過時間、スクロール率、無操作時間、特定ページの閲覧状況、訪問回数、流入元、デバイス、時間帯、カートの状態などです。

あわせて重要なのが、表示頻度（フリークエンシー）の制御です。同じユーザーがページを移動するたびに同じポップアップが出れば、CVRの改善どころか離脱を促進しかねません。「1セッションに1回まで」「一度閉じたユーザーには7日間表示しない」「コンバージョン済みのユーザーには表示しない」といったルールを設定できるかを確認します。

この頻度制御は、上位プランでのみ提供される製品もあります。離脱防止を目的とするなら、最下位プランで足りるかどうかを契約前に見極めてください。

ノーコードで制作でき、フォームでメールアドレスを取得できるか

運用担当者がマーケターの場合、クリエイティブの修正のたびに開発部門へ依頼する体制では改善のサイクルが止まります。テンプレートの数、ドラッグ＆ドロップでの編集可否、デバイス別のプレビューの有無を確認してください。

業種別のシナリオテンプレートを用意している製品であれば、施策設計のたたき台として使えます。逆に、HTMLやCSSの編集が前提の製品は、社内に実装できる人がいなければ運用が止まります。

リード獲得が目的なら、ポップアップ内でメールアドレスを取得できるか、自動返信メールを送れるか、MAツールやメール配信サービスへ自動連携できるかという3点も欠かせません。CSVの手動エクスポートしか用意されていない製品では、獲得したアドレスを活かすまでに手間がかかります。

ABテストと効果測定で改善を回せるか

ポップアップの成果は、コピー、CTAの文言、割引率、表示タイミング、デザインによって変動します。一度設定して終わりにせず、テストを重ねて改善する前提で選ぶべきです。

機能の有無だけでなく、テストパターンの分岐設定がノーコードで可能か、クリック率だけでなくコンバージョンまで計測できるか、Google Analytics 4と連携できるか、結果に応じた自動最適化があるかまで確認してください。AIが検証から改善プランの反映まで担う製品もあり、テスト管理の負担は大きく変わります。

ここで見落としやすいのが、プランによる機能差です。ABテストを無料プランでは使えない製品、上位プランでのみ提供する製品があります。下位プランで契約したあとに必要な機能が使えないと分かる事態は、事前に防げます。

運用代行や外部ツール連携に対応しているか

ツールは導入すれば成果が出るものではなく、仮説立案からシナリオ設計、配信、検証、修正までのサイクルを回して初めて効果が現れます。担当者が兼任、あるいは専任が1名という組織では、運用支援の有無が成否を分けます。

支援の範囲は製品によって幅があります。操作方法の説明にとどまるものから、専任担当がシナリオ作成や設定代行、レポーティングまで担うものまであり、その費用が基本料金に含まれるのか、オプション契約になるのかも分かれます。基本料金に運用代行が含まれていても、バナーの制作だけは別途費用という例もあるため、見積もりの段階で切り分けて確認してください。

外部ツールとの連携も確認項目です。会員データベースやCRM、ECカートとつながれば、購入履歴や会員ランクを条件にしたターゲティングができます。こうした連携がオプション扱いの製品もあるため、必要な条件を先に洗い出しておくと比較しやすくなります。

ポップアップ特化型｜離脱防止に強いポップアップツール5選

はじめに紹介するのは、ポップアップ施策そのものを主軸に据えたサービスです。離脱の検知方法や表示トリガー、テンプレートの充実度で選びたい企業に向きます。無料プランやトライアルを備える製品が多く、短期間で始められる点も共通しています。

KaiU（株式会社エフ・コード）｜離脱防止ポップアップの運用代行まで任せられる

引用：「KaiU」公式サイト（2026年10月5日時点）

KaiUは、離脱防止に特化したWeb接客ツールです。何も行動せずにサイトを離れていく「離脱予備軍」に着目し、離脱しそうなタイミングで最適な訴求を提示することで、回遊率とコンバージョン率の向上を図ります。

配信制御の中心はフリークエンシーコントロールです。訪問回数、訪問元の判別、ログイン状態、時間の指定といった条件に、滞在時間・スクロール率・カーソルの動き・ブラウザの「戻る」ボタン動作といったトリガーを掛け合わせます。戻るボタンの回数や訪問回数でバナーを出し分けられるため、離脱の直前を狙った訴求が設計しやすい構成です。バナー内にアンケートやフォームを置き、回答に応じてクリエイティブを出し分けることも可能です。

運用代行はポップアップ運用の実務まで含みます。専任のWebコンサルタントが追加費用なしで、表示条件の設計、配信シナリオの作成、設定代行、ABテストの実施、レポーティングまでを担当します。どの条件でどのクリエイティブを出すかというチューニングを任せられるため、社内の作業は定期ミーティングでの方針確認が中心になります。ただしバナーそのものの制作を依頼する場合は、別途費用が発生します。

費用を左右するのは月間PV数です。100万PVまでは最大でも月額10万円以内の基本料金で利用でき、100万PVを超えた分は従量課金になります（税区分は公式サイトに記載なし）。プランはサイト規模に応じて3つ用意されています。契約期間は6か月、導入は最短3営業日で、無料トライアルの申し込み窓口も用意されています。社内に運用リソースがない企業や、離脱防止を専門家に任せたい企業に向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

TETORI（グルービーモバイル株式会社）｜100種以上のシナリオテンプレートで施策を始めやすい

引用：「TETORI」公式サイト（2026年10月5日時点）

TETORIは、ポップアップ、離脱防止、生成AIチャットボット、ABテストを備えたWeb接客ツールです。専用タグを設置するだけでユーザー情報を自動取得し、適切なタイミングで案内を表示します。

導入のしやすさを支えているのが、EC、不動産、教育、宿泊、採用など100種以上の業種別シナリオテンプレートです。ポップアップの作成はノーコードで完結し、リアルタイム解析や法人アクセス分析も同じ画面で扱えます。

無料トライアルでは全機能を試せます。離脱防止のポップアップやページ埋め込み、ポップアップフォーム、ABテストまで試せるため、「自社サイトで離脱を拾えるか」を契約前に確かめられます。トライアルの段階からカスタマーサクセスがシナリオ作成を無償で支援します（2026年9月時点、公式サイトより）。

料金は月額1万円から、サイトのアクセス数と利用機能に応じてプランを選択します（税区分は公式サイトに記載なし）。何から手をつけるか決めかねていて、予算も大きく取れない状況で、最初の一歩を踏み出しやすい製品です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Promolayer（株式会社ピークデジタル）｜モバイルの離脱検知に標準対応したポップアップ特化型

引用：「Promolayer」公式サイト（2026年10月5日時点）

Promolayerは、離脱防止やカゴ落ち対策、メールアドレスの収集をノーコードで実現するポップアップツールです。提供元は株式会社ピークデジタルで、マーケティングオートメーション「SATORI」を提供するSATORI株式会社のグループ会社にあたります。

ライトボックス、フルスクリーン、フローティングバー、スライドイン、クーポンルーレットなど多様な形式に対応します。離脱防止については、モバイル対応の離脱検知と戻るボタン・スワイプの捕捉が全プランで利用可能と公表されています。上方向スクロールとタブ復帰は最上位のPlusプランで提供されます。

課金の基準はPV数ではなく月間の合計表示回数です。ドメイン数、ポップアップ作成数、ページビューはいずれも無制限で、最低契約期間もありません。料金は月払い・税込で、Freeプランが0円（月1,000回表示まで）、Basicが2,500円（月1.5万回）、Standardが7,000円（月10万回）、Professionalが15,000円（月30万回）です。年払いを選ぶと月あたり2,083円からになります。

ABテストはBasicプラン以上で利用でき、フォームはMailchimpやKlaviyo、Webhookと連携します。Shopify、WordPress、BASE、カラーミーショップ、makeshop、EC-CUBEなど主要なプラットフォームに導入できる点も実務上の利点です。

スマートフォン経由の流入が多く、離脱防止の精度を優先したいEC事業者には有力な候補になる構成です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SiteLead（株式会社N1テクノロジーズ）｜ヒートマップとポップアップを月額千円台から併用できる

引用：「SiteLead」公式サイト（2026年10月5日時点）

SiteLeadは、ヒートマップ分析と離脱防止ポップアップを併用できるサイト改善ツールです。旧称は「賢瓦」で、導入社数は7,000社を突破しています（2026年5月時点、提供元の発表より）。

クリック、スクロール、アテンションの3種類のヒートマップで離脱箇所を把握し、そこにポップアップやオーバーレイを表示する。この流れを同一ツールで完結できる点が特徴です。

月払いではベーシックが1,980円（月5万PVまで）、マスターが7,480円（20万PVまで）、エンタープライズが13,200円（50万PVまで）です（税区分は公式サイトに記載なし）。1年払いで25％、3年払いで50％の割引が入り、フリープランは1,000PVまで無料です。

注意したいのは機能の線引きで、ABテスト、表示回数制限、AI離脱予測はマスタープラン以上での提供です。離脱防止を本格的に運用するなら、マスター以上が前提と考えておくとよいでしょう。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Branch Pop（株式会社アピリッツ）｜最大3か月の無料トライアルとマーケティング支援

引用：「Branch Pop」公式サイト（2026年10月5日時点）

Branch Popは、ノーコードでポップアップを展開できるWeb接客ツールです。「誰に・どこで・いつ・何を案内するか」を柔軟に設定できる点を特徴としています。

属性データの取得、行動データの蓄積、顧客管理、DMP連携、メール配信、シナリオ接客、分析ダッシュボードで構成され、デザインテンプレートは60種類以上。ポップアップやセグメントの作成数に制限はありません。

料金は公式サイトに明示されており、プロダクトのみのLightプランが月45,000円から、サイト分析から効果測定まで担うマーケティングサポートが月200,000円からです（税区分は公式サイトに記載なし）。初期費用は導入初月のみ発生します。

特徴的なのは最大3か月の無料トライアルです。稟議で「本当に効果が出るのか」を問われる企業にとって、3か月の実測値は有力な材料になります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

サイト分析一体型｜分析から改善まで一体で回せるポップアップツール5選

離脱を防ぐには、どのページでなぜ離脱が起きているのかという仮説が欠かせません。続いて紹介するのは、ヒートマップやABテストとポップアップを同じツールで扱えるサービスです。サイト改善そのものを内製化したい企業に向きます。

SiTest（株式会社グラッドキューブ）｜ヒートマップとABテストを同一ツールで完結できる

引用：「SiTest」公式サイト（2026年10月5日時点）

SiTestは、ヒートマップ、ABテスト、EFO（入力フォーム最適化）をオールインワンで提供するサイト分析・改善ツールです。ポップアップ単体の製品ではなく、サイト改善の工程に組み込まれている点が特徴です。

アカウント開設後は全機能を開放した無料トライアルとなり、初回は2週間・30,000PVまで試用できます。期間終了後は自動的にフリープランへ移行し、以降は月間3,000PVまで無料で使い続けられます。有料プランの料金は非公開で、サイト規模に応じた見積もりが必要です（税区分は公式サイトに記載なし）。

離脱箇所をヒートマップで特定し、ABテストで検証し、結果をポップアップに反映する。この流れをツールをまたがずに回せるため、「どこで離脱しているか分からないまま、とりあえずポップアップを入れる」状態を避けたい企業に向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Robee（株式会社MAVEL）｜広告流入したユーザーの分析からLP改善までを支援

引用：「Robee」公式サイト（2026年10月5日時点）

Robeeは、ABテストとポップアップの設定・配信・計測を担う、データ分析に特化したWebホスピタリティツールです。

特徴は、全員に同じポップアップを出すのではなく、URLや流入元ごとにデータを取得してニーズを分析し、対象者・クリエイティブ・掲出条件を設計する点にあります。分析結果をもとに、デザイン制作や掲出条件の分岐、LPO・EFOまで実施します。

公式サイトでは、新規ユーザーの集客に特化した広告代理店だからこそできる、広告施策とのデータ連携を強みとして挙げています。申し込み型・来店型のLPでの利用に強く、大手ECや大手金融サービスでの採用実績も紹介されています。料金は初期・月額とも問い合わせが必要です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

MATTRZ CX（Mattrz株式会社）｜100万PVまで月6万円でCRO機能をワンパッケージ提供

引用：「MATTRZ CX」公式サイト（2026年10月5日時点）

MATTRZ CXは、ポップアップ、差し込み表示、離脱防止、チャットボット、オペレーターチャット、ヒートマップ、プッシュ通知を一つのパッケージで提供するプラットフォームです。

セグメント配信は閲覧ページ、訪問回数、ログインの有無といった行動履歴で設定でき、ABテストは文言や画像だけでなく機能をまたいだ検証にも対応します。1社につき1名の専属サポート担当がつき、問い合わせから設定代行までを月額費用の範囲で依頼できます。同社によれば利用企業の約9割が設定代行を活用し、累計導入は1,000契約を突破、99％が継続しています（2024年1月時点、公式サイトより）。

月間100万PVまでなら月額60,000円（税別）で、初期費用は200,000円（税別）です。PVが100万増えるごとに20,000円が加わり、最低利用期間は3か月です。チャットボットやヒートマップを別々に契約している企業は、まとめたときの費用と工数を試算してみる価値があります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Sprocket（株式会社Sprocket）｜複数ステップの対話型ポップアップを設計できる

引用：「Sprocket」公式サイト（2026年10月5日時点）

Sprocketが提供するWeb接客サービスは、単発のポップアップにとどまらない接客設計を可能にします。

ポップアップ内に複数の選択肢を用意し、回答に応じて次の案内へ進むチュートリアル型の接客や、診断コンテンツ、クイズ、動画を含むポップアップに対応します。「どちらをお探しですか」と問いかけ、回答に応じて異なるページへ誘導するといった、対話に近い体験を構築できる点が特徴です。専属コンサルタントによる伴走支援もあり、社内にノウハウがない段階でも始められます。

同社は2026年2月ご利用分から、Sprocket Personalizeを含む対象サービスの利用料金を15％引き上げています。既存契約は次回の契約更新時から改定価格が適用されます（出典：価格改定のお知らせ）。料金はもともと非公開のため、改定前の情報をもとに検討すると実際の金額と食い違います。ポップアップを1枚出して終わりにせず、やり取りそのものを設計したい企業に向く製品です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Flipdesk（株式会社マテリアルデジタル）｜訪問回数や離脱防止など細かなセグメント配信に対応

引用：「Flipdesk」公式サイト（2026年10月5日時点）

Flipdeskは、閲覧・購買データをもとにユーザーをセグメント化し、一人ひとりに適した情報を表示するWeb接客ツールです。導入実績は1,600社・2,000サイト以上と公表されています（2026年9月時点、公式サイトより）。

ターゲティング条件の豊富さが特徴で、訪問回数、直近の訪問日、閲覧ページ数、離脱防止、コンバージョン回数、滞在時間、購入金額、カート内の合計金額まで公開されています。予約配信や表示回数の制限、ABテストも標準機能です。EFOとヒートマップはオプションで、プランにより利用できる範囲が異なります。

料金はスタンダードプランが初期費用50,000円、月額50,000円（いずれも税別）で80万PVまで。ユーザー数とシナリオ作成数は無制限のため、離脱防止や表示回数制限を組み合わせたポップアップ施策を、本数を気にせず作り込めます。条件違いのパターンを並行して走らせたい運用と相性のよい料金設計です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

統合型｜ポップアップ以外の機能も備えたポップアップツール5選

最後に紹介するのは、ポップアップに加えて、チャットボットやメール配信、AIによる自動最適化など、ほかの機能も併せ持つ統合型のサービスです。どこまでを1つのツールで担うかは製品ごとに異なり、メールやアプリまで横断できるものもあれば、サイト内の配信をAIで最適化することに特化したものもあります。機能範囲が広い分、ポップアップだけを使いたい企業には過剰になる可能性もあるため、将来の施策範囲を踏まえて検討してください。

KARTE Web（株式会社プレイド）｜ユーザー行動の理解を起点にしたCXプラットフォーム

引用：「KARTE Web」公式サイト（2026年10月5日時点）

KARTE Webは、ポップアップや埋め込み型の接客をノーコードで配信できるWeb向けのパッケージです。デザインテンプレートは300種類以上用意され、アンケートやABテストにも対応します。接客タイプごとにクリックなどの効果指標を計測できるため、配信して終わりにならない設計です（2026年9月時点、公式サイトより）。

その土台にあるのが、サイト訪問者の行動をリアルタイムに解析する仕組みです。誰がいま何に迷っているかを捉えたうえで配信条件を組み立てられるため、離脱の兆候だけでなく、行動に応じた細かい出し分けを設計できます。iOSやAndroidのアプリ内接客にも対応し、Web・iOS・Androidでリンク先を出し分ける設計も可能です。

料金は、利用プロダクトと来訪ユーザー数によって変動する個別見積もりです。公式サイトに金額の記載はなく、初期費用の有無を含めて問い合わせが必要になります。導入は最短1か月で配信開始まで進み、オンボーディングやカスタマーサクセスによる支援も用意されています。

ポップアップ専用のツールではなく、顧客理解から接客までを高度化する基盤として位置づけるべき製品です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Repro Web（Repro株式会社）｜ポップアップからメール・LINEへ接点をつなげる

引用：「Repro Web」公式サイト（2026年10月5日時点）

Repro Webは、サイト上の行動や属性に応じてポップアップやレコメンドを表示できるWeb向けのパッケージです。アプリ、Web、メール、LINEを統合するマルチチャネル型MAの一部として提供されています。

本記事の観点で注目したいのは、ポップアップで得た反応をその後の配信につなげられる点です。表示したポップアップにどう反応したかをセグメントの条件として扱えるため、ポップアップで接点を持った相手にだけメールやLINEを送る、といった設計ができます。サイトを離脱した後のユーザーにはWebプッシュ通知で再訪を促せるため、1回の表示で終わらせずに次の接点を用意できます。

料金は、サービスの目的や内容、解決したい課題に合わせて個別に提案する方式です。見積もり依頼、ヒアリング、概算提示という流れが公式サイトに示されています。WebサイトのCROを外部に任せたい場合は、「コンバージョン最大化サービス」という運用支援メニューも用意されています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

CODE Marketing Cloud（株式会社エフ・コード）｜ノーコードでWeb施策を高速に改善する

引用：「CODE Marketing Cloud」公式サイト（2026年10月5日時点）

CODE Marketing Cloudは、前述のKaiUと同じ株式会社エフ・コードが提供するWeb施策ツールです。KaiUが離脱防止と運用代行に特化しているのに対し、こちらはポップアップに加えてチャットボットやレコメンド、エントリーフォーム最適化も備え、Web施策全般をノーコードで改善する位置づけになります。

タグを設置し、バナーの表示条件と内容を設定するだけで施策を開始できます。業界別の接客テンプレートがあるため、具体化にかかる時間も短くて済みます。ターゲティングには訪問頻度、閲覧ページ、利用端末、サイト内の遷移、滞在時間を利用でき、外部のMAツールとの連携にも対応します。導入実績は500社以上です（2026年9月時点、公式サイトより）。

料金は公式サイトに記載がなく、個別見積もりです。無料トライアル（14日間）がありますが、同業他社や月間PV数など同社の判断により、トライアル環境が提供されない場合があります。運用支援は施策の企画、設定代行、レポート作成などのオプションとして用意されています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

ecコンシェル（株式会社クロスリスティング）｜AIによるABテスト自動最適化を無料から試せる

引用：「ecコンシェル」公式サイト（2026年10月5日時点）

ecコンシェルは、株式会社クロスリスティングが提供する、AIを活用したWeb接客ツールです。導入社数は6,500社以上と公表されています（2026年9月時点、公式サイトより）。

サイト訪問者を分類し、対象に合わせたコンテンツを表示したうえで、ABテストと自動最適化、効果測定までを実行します。複数の施策を自動で検証し、成果の高い施策の表示比率を高める仕組みのため、担当者が手動でテストを管理する負担を抑えられます。接客の表示形式はバナー、モーダル、インラインの3タイプに対応します。

料金は3プラン構成で、フリープランは1サイト・1キャンペーン・月100回の配信まで永年無料。スタンダードは2サイト・月10,000回の配信で月額9,800円、エンタープライズはサイト数・配信数とも無制限で月額48,000円からです（税区分は公式サイトに記載なし）。まず無料の範囲で1キャンペーンを試し、手応えがあれば広げる。そうした進め方ができる点が使いどころです。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

Poptin（Poptin Ltd.）｜Exit Intentとフォーム・メール配信を低価格で利用できる

引用：「Poptin」公式サイト（2026年10月5日時点）

Poptinは、ポップアップ、フォーム、メールマーケティングを一体で提供する海外発のツールです。世界で60,000社以上に利用されており（2026年9月時点、公式サイトより）、日本語のサイトも用意されています。

Exit Intentトリガーはモバイルにも対応します。スマートフォンではブラウザの「戻る」を押してサイトを離れようとした時点で表示される仕組みですが、公式ヘルプでは、モバイルブラウザの挙動によってうまく機能しない場合があるとされ、時間遅延やスクロールのトリガーと併用することが推奨されています。離脱検知だけに頼らない設計が前提です。経過時間やスクロール率、無操作、カートの状態などトリガーが豊富で、テンプレートは60種類以上、ABテストにも対応します。

料金は年間請求の場合、Freeが0ドル（月1,000訪問者）、Basicが月あたり25ドル（月10,000訪問者）、Proが59ドル、Agencyが119ドルです（税区分は公式サイトに記載なし）。ただし管理画面やサポートの日本語対応範囲は、契約前に確認しておくことをおすすめします。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

ポップアップツールで離脱防止の効果を出すコツ｜表示タイミング・頻度・スマホ対応

ポップアップは表示回数を増やすほど成果が上がるものではありません。タイミングや頻度を誤れば、直帰率の上昇や検索パフォーマンスの低下を招くこともあります。導入前の準備から表示設計、効果の評価方法までを実務の順序に沿って解説します。

導入前にファネルのボトルネックと現状のCVRを把握する

ポップアップは施策であり、課題そのものではありません。どこで離脱が起きているかを把握しないまま導入すると、効果の薄い箇所に工数を投じることになります。

たとえばECサイトで、商品詳細ページからカート投入への移行率が10％、カートから購入手続き開始への移行率が50％、購入手続き開始から完了までが60％だったとします。この場合、最大のボトルネックは商品詳細からカートへの移行です。決済画面に離脱防止ポップアップを設置しても、全体への影響は限定的になります。

あわせて導入前のコンバージョン率と離脱率を計測しておくことも重要です。基準となる数値がなければ、施策の成果を説明できません。

閲覧の妨げにならないタイミングまで表示を遅らせる

サイトを訪問した直後にポップアップを表示すると、ユーザーがコンテンツを理解する前に閲覧を遮ることになります。内容を把握していない段階での訴求は、判断材料がないため受け入れられにくいものです。

原則として、数十秒以上の滞在、一定量のスクロール、2ページ以上の閲覧、カートへの商品投入、離脱の兆候といった、関心を示した後に表示する設計が適しています。表示までの秒数やスクロール率は、ABテストで検証すべき対象の一つです。

表示頻度と除外条件を設定し、訴求は一つに絞る

効果測定上のクリック率が高くても、表示回数が過剰であればブランド体験を損ないます。目指すべきは表示回数の最大化ではなく、必要なユーザーに必要な瞬間だけ表示することです。

訴求内容についても、一つのポップアップに複数の目的を詰め込まないことが重要です。「10％OFF」「メールマガジン登録」「LINE友だち追加」「おすすめ商品」を同時に提示すれば、ユーザーは何を選べばよいか判断できなくなります。見出し、補足の一文、CTAボタンという構成に絞ってください。

スマートフォンでは煩わしいインタースティシャルを避ける

Googleは検索セントラルのドキュメント「煩わしいインタースティシャルやダイアログを避ける」で、煩わしいダイアログやインタースティシャルが表示されると検索エンジンがコンテンツを把握しにくくなり、検索のパフォーマンスが低下する可能性があると説明しています。この説明はスマートフォンに限った話ではなく、すべてのデバイスが対象です。ただし画面の小さいスマートフォンでは、同じ大きさの表示でも本文を覆う割合が大きくなるため、影響が出やすくなります。

避けるべき実装として挙げられているのは、コンテンツ全体を覆い隠す表示や、同意の取得やデータの提供のために別のページへリダイレクトする実装です。推奨されているのは、ページ全体を覆うインタースティシャルではなく、画面のほんの一部だけを覆うバナーを使うことです。ポップアップを使うこと自体ではなく、コンテンツの閲覧を妨げる表示の仕方が問題とされていると理解しておきましょう。なお、年齢確認など法律上必要なインタースティシャルは、このガイドラインの対象外とされています。

画面の小さいスマートフォンでは、PCでは問題にならない大きさのモーダルが画面の大半を占めることがあります。PCではモーダル、スマートフォンでは画面下部のバナーやスライドインというように、デバイスごとに表示形式を変える運用が有効です。

非表示群と比較し、純増効果で評価する

評価指標をコンバージョン率だけに置くと、判断を誤ります。ポップアップ経由でコンバージョンが発生していても、そのユーザーがもともと購入する予定だったなら、純粋な増加分は小さいためです。

正確に測るには、表示したグループと表示していないグループを比較します。ecコンシェルはこれを「純増」と呼び、接客をしたときとしなかったときの差分から純増売上・純増コンバージョン数を算出します（2026年9月時点、公式サイトより）。同様の機能がないツールでも、表示対象を一部に絞れば同じ検証はできます。

ABテストでは、一度に一つの要素だけを変更してください。訴求とCTAの色と表示タイミングを同時に変えると、どれが効いたのか判断できなくなります。

まとめ

ポップアップツールを比較するときに見るべきなのは、ポップアップを表示できるかどうかではありません。離脱の検知方法、表示トリガーと頻度の制御、スマートフォンへの対応、ABテスト、フォーム機能、料金体系、そして運用支援の範囲です。自社で設定から改善まで回すならPromolayerやSiteLead、分析と一体で進めるならSiTestやMATTRZ CX、運用そのものを任せたいならKaiUやSprocketが候補になります。チャネルを横断した施策まで見据えるなら、KARTE WebやRepro Webのような統合型が視野に入ります。

まずは自社の目的を一つに定めることから始めてください。そのうえで候補を広げたい場合は、本記事で紹介した製品以外もまとめたポップアップツールのサービス一覧から、条件に合うものを探せます。気になるサービスが見つかれば、資料請求や問い合わせで最新の料金と機能を確認してみてください。

よくある質問

最後に、検討段階で多く寄せられる質問をまとめました。社内での説明時に確認されやすい論点を中心に取り上げます。

Q. ポップアップツールは無料で使えますか？

無料で使える製品はあります。本記事で紹介したなかでは、Promolayer、SiteLead、SiTest、ecコンシェル、Poptinの5つが無料プランを用意しています。

ただし無料プランには、月間のPV数や表示回数、登録できるドメイン数、ABテストの利用可否、提供元のブランド表記、サポート範囲に制限があるのが一般的です。PromolayerのFreeプランは月1,000回の表示まで（2026年9月時点、公式サイトより）で、ABテストは有料プランからの提供になります。小規模サイトでの運用や、本格導入前に操作感を確かめる用途であれば、無料の範囲でも十分に役立ちます。

Q. スマートフォンでも離脱防止ポップアップを表示できますか？

表示できますが、PCと同じ仕組みでは検知できない点に注意が必要です。

PCではマウスカーソルが画面上部へ移動する動きを離脱の兆候として捉えます。しかしスマートフォンにはマウスカーソルがないため、ブラウザの戻る操作、前の画面へ戻るスワイプ、上方向へのスクロール、一定時間の無操作といった別のシグナルを使うことになります。

本記事で紹介したなかでは、Promolayerが離脱検知のモバイル対応と戻るボタン・スワイプの捕捉を全プランで提供し、Poptinもモバイル向けのExit Intentに対応しています（いずれも2026年9月時点、公式サイトより）。

Q. ポップアップを表示するとSEOに悪影響はありますか？

ポップアップを使うこと自体が問題とされているわけではありません。問題になるのは、閲覧を妨げる設計のほうです。

Googleは検索セントラルのドキュメント「煩わしいインタースティシャルやダイアログを避ける」で、煩わしいダイアログやインタースティシャルによってコンテンツが覆われると、検索エンジンがコンテンツを把握しにくくなり、検索のパフォーマンスが低下する可能性があると説明しています。同意の取得などのために別ページへリダイレクトする実装も、避けるべき例として挙げられています。

推奨されているのは、ページ全体を覆うインタースティシャルではなく、画面のほんの一部だけを覆うバナーです。そのうえで、閉じるボタンを押しやすくするといった配慮も、読者の離脱を防ぐうえで有効でしょう。特にスマートフォンでは、PCで問題のないサイズでも画面の大半を塞いでしまう点に注意してください。

Q. ポップアップツールとWeb接客ツールの違いは何ですか？

ポップアップツールは、画面上にメッセージを表示して行動を促す機能に絞ったツールです。一方のWeb接客ツールは、チャットやレコメンド、顧客データの連携まで含む広い概念で、ポップアップはその一手段にあたります。

離脱防止やCVR改善が目的であれば、離脱の検知方法や表示頻度の制御といったポップアップ固有の機能で絞り込むほうが、判断は早く進みます。

反対に、チャットでの問い合わせ対応や顧客データの活用まで視野に入っている場合は、ポップアップ以外の機能も含めて選ぶ必要があります。その場合は、Web接客ツールの比較記事で製品ごとの対応範囲を確認してみてください。

Q. WordPressやShopifyにもポップアップツールを導入できますか？

導入できます。本記事で紹介した製品の多くは、サイトにタグ（JavaScript）を1つ設置するだけで利用できるため、多くのCMSやカートに導入できます。Googleタグマネージャー経由での設置に対応している製品もあります。

ECカートとの連携を明示している製品もあります。PromolayerはShopify、Wix、WordPress、BASE、カラーミーショップ、makeshop、EC-CUBEに、PoptinはWordPress、Shopify、Wix、Magentoなどに対応しています（いずれも2026年9月時点、公式サイトより）。Shopifyではアプリ版が提供されている製品もあるため、利用中のカートに合わせて確認してください。

Q. 離脱防止ポップアップの効果はどう測ればよいですか？

ポップアップを表示したグループと表示していないグループを分け、コンバージョン率の差を見る方法が基本です。ポップアップ経由のコンバージョン数だけを見ると、もともと購入予定だったユーザーを数えてしまい、純粋な増加分を過大評価しかねません。

この考え方や指標の置き方は、本記事の「非表示群と比較し、純増効果で評価する」で詳しく解説しています。あわせて表示数、クリック率、閉じられた割合も確認すると、訴求とタイミングのどちらに課題があるかを切り分けられます。

Q. ECサイト以外でも導入できますか？

導入できます。ポップアップツールはEC専用のものではありません。

BtoBサイトであれば、資料請求、セミナーやウェビナーへの申し込み、ホワイトペーパーのダウンロード、無料相談、デモの依頼といったコンバージョンへの誘導に使えます。本記事で紹介した製品にも、コーポレートサイトやポータルサイト、メディアでの導入実績を公表しているものがあります。

不動産、人材、教育、金融、SaaSのように検討期間が長い業種ほど、検討度に応じた出し分けが活きやすくなります。BtoBの場合は、法人アクセス分析や会員情報との連携に対応しているかどうかも確認しておくとよいでしょう。