SEO会社おすすめ23選を比較｜費用相場・得意領域・失敗しない選び方を解説

SEO会社おすすめ23社の比較一覧表

本記事で紹介するSEO会社は、当社が独自の基準で選定したものです。公式サイトでSEO関連の支援内容を確認できる会社を対象に、2026年9月時点の公開情報にもとづいて、得意領域・企業規模・所在地が偏らないよう選定しています。料金・最低契約期間・自社ツールの有無についても、各社の公式サイトで公開されている範囲を確認しました。掲載企業には、本メディアの運営会社である株式会社DYMを含みます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

※株式会社DYMは、本メディア「BIZNAVI byDYM」の運営会社です。

SEO会社とは｜SEO対策会社・SEOコンサル会社・SEO業者の違い

SEO会社は「検索順位を上げる会社」と受け取られがちですが、実際の業務範囲はそれより広く、呼称ごとの意味も統一されていません。

業務範囲、呼称の違い、Web制作会社や広告代理店との役割の線引きという順に整理します。

SEO会社が担う業務範囲

業務は、戦略設計と市場・競合分析から始まり、キーワード調査、内部施策、テクニカルSEO、コンテンツ制作とリライト、UXとCVRの改善、外部評価の獲得支援、アクセス解析とレポーティング、内製化支援まで広がります。近年はここに、生成AIや対話型検索への対応が加わりました。

もっとも、これらすべてを一社が同じ水準で提供しているわけではありません。分析と提案を主業務とする会社もあれば、エンジニアや編集チームを社内に抱えて実装や制作まで担う会社もあります。比較の出発点は、会社の看板ではなく実際の対応範囲にあります。

呼称ごとの一般的な支援範囲の違い

「SEOコンサルティング会社」は、現状分析、戦略立案、キーワード設計、KPI設計、改善提案、定例会など、分析と提案を中心とする場合に使われる傾向があります。対して「SEO対策会社」「SEO業者」には、記事制作やサイト改修、実装など実作業を含むニュアンスが加わります。

ただし実際には、この区別はあまり機能していません。コンサルティングを掲げる会社が実装支援や記事制作まで担うケースもあれば、サイト制作サービスを併用して改修まで引き受ける会社もあります。呼称で候補を絞るより、見積書に書かれた業務範囲で判断するほうが確実です。

Web制作会社・広告代理店との違い

Web制作会社の主業務はサイトの構築です。サーバー構成、デザイン、コーディング、CMS実装など「作る」工程に強みがあります。対してSEO会社は、公開済みのサイトを検索経由で成果が出る状態へ近づける役割を担い、実装が必要な場面では制作会社と連携して進めるのが一般的です。

広告代理店との違いは、成果が立ち上がる速度と資産性にあります。広告は出稿直後から流入を作れる反面、止めれば流入も止まる性質のものです。対してSEOは成果まで時間を要するものの、改善したページや構造はサイトに残り続けます。

SEO会社に依頼できる施策

契約書上は同じ「SEOコンサルティング」でも、定例会と改善提案までの会社と、記事制作や実装まで含む会社では成果物がまったく異なります。

依頼対象となる9つの施策について、作業内容と見積時に線引きしておきたい範囲を解説します。

SEO戦略設計とKPI設計

戦略設計は、事業理解と顧客理解から始まり、市場分析、競合分析、自社サイト分析を経て、KGIとKPI、優先順位、ロードマップへ落とし込む工程です。ターゲットとペルソナの整理、検索市場の規模把握、競合との比較、自社サイトの現状分析。これらを組み合わせて、狙うキーワード群と必要なページ構成、内部リンクの設計、達成すべき数値と時期を一つの計画に落とし込みます。

この工程を省略したまま記事制作だけを始めると、上位表示できても商談に結びつきにくくなります。

キーワード調査と検索意図分析

キーワード調査で見るのは、検索ボリュームの大小だけではありません。商材との関連性、検索意図、コンバージョンの可能性、競合性、上位表示の難易度、顧客の検討段階など複数の軸で評価します。

BtoBでは、課題を認識し始めた段階の情報収集キーワード、解決手段を探す段階、他社と比較する段階、指名検索という流れで面を作る手法が一般的です。検索ボリュームが大きいキーワードほど競合も強く、獲得できても自社の顧客層と重ならない場合があります。どの段階を優先するかを発注側と共有できているかが、調査の質を測る材料になります。

内部SEO

内部SEOは、サイト内部の情報構造を検索エンジンとユーザーの双方にとって理解しやすい状態に整える施策です。対象はタイトルタグ、見出し構造、内部リンク、パンくずリスト、URL設計、canonical、XMLサイトマップ、robots.txt、インデックス制御、構造化データなど多岐にわたります。

支援会社によっては数十項目から100項目規模のチェックリストを用意し、基本項目から順に確認・修正していく形をとります。土台が整わないまま記事本数だけを増やしても、サイト全体の評価は上がりにくくなります。

テクニカルSEO

ページ数が数万から数百万規模に及ぶサイトでは、テクニカルSEOの比重が高まります。対象になるのはクロール効率とインデックス制御、重複コンテンツ、URLパラメータ、ファセットナビゲーション、JavaScriptのレンダリング、Core Web Vitals、リニューアル時のリダイレクト設計あたりです。

SEOエンジニアを社内に抱える会社であれば、コーディングや構造化マークアップ、画像軽量化によるサイト高速化まで踏み込めます。

SEO記事制作とコンテンツSEO

コンテンツSEOの対象は記事だけでなく、サービスページ、比較ページ、導入事例、用語解説、調査データ、ホワイトペーパーまで含まれます。記事制作の工程は、キーワード選定、検索意図の分析、競合ページの調査、構成案作成、執筆、編集、校正、入稿という流れが基本です。

金融や医療のように専門性が求められる領域では、有資格者による監修や一次情報の確認が加わります。同じ「1記事10万円」でも、構成案のみか、取材や監修を含むかで内容は変わるため、単価の比較は工程を揃えてから行ってください。

既存ページのリライト

コンテンツ施策は新規記事の追加だけで終わりません。対象になるのは、順位が伸び悩む記事のほか、表示回数は多いのにクリック率が低い記事、流入はあるがコンバージョンに至らない記事、情報が古くなった記事、競合に順位を奪われた記事です。

検索順位、クリック率、コンバージョン率を確認しながら、見出し構成や内容、導線を見直します。新規制作より短期間で効果を確認しやすく、支援開始直後の施策として提案されることもあります。

外部SEO・被リンク獲得支援

外部SEOは、他サイトからの評価や言及を増やす施策を指し、かつて主流だった大量のリンク購入とは性質が異なります。現在の一般的な手法は、独自調査データの公開、プレスリリース、専門家への取材、業界メディアへの寄稿、パートナー企業との連携です。

Googleは、検索順位の操作を主目的としたリンクの売買、過剰な相互リンク、自動生成によるリンクをリンクスパムの例として示しています。なお、広告やスポンサーシップとしてのリンク取引そのものは違反ではなく、rel="nofollow" や rel="sponsored" を付けて評価を渡さない形にすれば問題ないとも明記されています。支援会社のなかには、有料リンクの購入といった依頼を受け付けないと明記しているところもあるでしょう。提案を受けたら、どのような手段でリンクを獲得するのかを具体的に聞き出しましょう。

アクセス解析とレポーティング

効果測定には、Google Search Console、Google Analytics 4、検索順位の計測ツールなどが使われます。重要なのは報告される指標の階層です。表示回数、クリック率、掲載順位から、自然検索セッション、コンバージョン、有効リード、商談、受注まで段階的に設計できていれば、施策と事業成果の関係を追跡できます。

BtoBの場合、月次レポートを営業データとつなげられれば、投資判断の精度が上がります。契約前に、どの指標をどこまで細かく報告してもらえるのかを確認しておきましょう。

AI検索への対応

生成AIや対話型の検索画面が広がったことで、AI検索での露出を扱うサービスが増えています。呼称は会社によって異なり、LLMO、AEO、GEO、AIOなどの表現が使われます。

従来のSEOがオーガニック検索のセッション数や掲載順位を指標とするのに対し、AI検索への対応ではAI回答への引用や露出回数、指名検索数の増加を指標に置く考え方が広がっています。ただし、この領域は評価手法が固まりきっていません。「LLMO対応」という記載だけでは比較できないため、何を調査し、何を変更し、何をKPIとするのかを確認する必要があります。Google自身も、AEOやGEOと称するサービスの助言が、生成AI機能に関するGoogleの公式ガイダンスと整合しているかを確認するよう案内しています。

SEO会社の費用相場と料金体系

SEO対策の外注費は、依頼する施策の範囲とサイト規模によって大きく変動します。相場と一致していることが、自社にとっての妥当性を意味するわけでもありません。

ここではSEO会社に依頼した場合の相場と料金体系に絞って解説します。施策ごとの費用は「SEO対策の費用相場」の記事でも解説しています。

SEOコンサルティングの費用相場

本記事で取り上げた23社のうち、月額を公開しているのは13社です。その最低価格を並べると、下は1万円未満から上は50万円台まで分布し、多くは月20万円から50万円のあいだに収まります（2026年9月時点、各社公式サイトより）。個別の金額は、記事前半の比較一覧表と各社紹介でご確認ください。

価格帯の違いは、支援の形式とおおむね対応しています。月20万円を下回る帯に多いのは、実行を自社で行う前提のオンライン相談型やスポット寄りのプランです。ただし、WHITE Link（オルグロー株式会社）の地域SEO（特定エリア向け、月10万円から）のように、継続契約の入り口価格として設定されている例もあります。月20万円から40万円は、分析と改善提案、月次定例を中心とした標準的な伴走型。月50万円を超える帯になると、大規模サイトへの対応や実装、記事制作まで含む構成が中心です。

入口の目安は月10万円から50万円。大規模サイトや実装を含む支援では、月50万円以上を視野に入れておくと現実的です。

施策別に見る料金の目安

依頼内容ごとに費用感を整理すると、次のようになります。

※各社の公開料金をもとにした目安です（2026年9月時点）。支援範囲やサイト規模により変動します。研修は1回単位、内製化支援は月額で料金を設定している会社が多く、単位が異なります。

単発で依頼しやすい代表例がSEOサイト診断です。金額を公開している会社は30万円台から50万円台に集まり、期間は1か月から2か月程度。いきなり月額契約を結ぶ前に、現状の課題だけ把握したい場合の選択肢になります。

月額固定型

現在のSEOコンサルティングで最も一般的な体系です。毎月定額を支払い、分析、戦略立案、改善提案、定例会、レポーティングなどの支援を受けます。予算を見通しやすく、順位に直結しない基盤整備や内製化支援にも取り組みやすい点が利点です。

注意点は、成果が出る前から費用が発生することと、月ごとの稼働量が見えにくい契約があることです。契約前に、毎月の標準的な稼働内容、定例会の頻度、追加費用が発生する条件を明文化してもらいましょう。

成果報酬型

特定のキーワードで一定順位に到達した場合にのみ費用が発生する体系で、かつてのSEO業界では広く採用されていました。課金の単位は、上位表示を達成したキーワード1つにつき1日あたり数百円から数千円、あるいは達成状況に応じた月額という形が一般的です。

成果が出なければ費用を抑えられる点は利点です。ただし成果の定義が検索順位のみだと、上位表示しやすいキーワードばかりが選ばれ、売上につながらないアクセスだけが増えかねません。

スポット型

単発で依頼する体系です。SEO診断、サイトリニューアル時の設計監修、キーワード設計、内部施策の指示書作成、社内研修などが対象になります。社内に実装できる体制があり、専門的な判断だけを外部に求めたい場合の選択肢です。

金額の目安は、SEOサイト診断が30万円前後から、戦略設計に特化したプランが150万円前後。期間はいずれも1か月程度です。ワイヤーフレームやサイトマップのチェックに限定した設計監修に応じる会社もあり、継続契約前の試験的な依頼としても活用できます。

SEO会社に外注する前に知っておくこと

依頼先を探す前に、外注が自社にとって合理的な判断かを確認しておきましょう。ここでは会社選びの前提になる点に絞って取り上げます。外注の進め方や発注体制の整え方は「SEOを外注する方法」の記事でも解説しています。

外注のメリット

外注で得られるものは、大きく2つに整理できます。

• 専門知識をすぐに使える

• 社内工数を減らせる

SEOはコンテンツ、技術、検索行動、マーケティング、データ分析が重なる領域です。社内でゼロから人材を育てるには時間がかかるうえ、検索環境の変化を追い続ける必要もあります。複数のサイトを横断して支援している会社であれば、アルゴリズム更新時に影響範囲を比較しながら対応方針を判断できます。

工数の面でも差が出ます。分析、記事制作、実装、レポーティングをひとりの担当者で回すのは現実的ではありません。社内に専任の体制を用意できない企業ほど、外注の効果は大きくなりやすいといえます。

外注のデメリット

一方で、次のような負担やリスクも生じます。

• 費用がかかる

• 社内にノウハウが残りにくい

• 担当者によって質が変わる

費用は月40万円の契約を12か月継続すれば480万円になります。SEOは短期で結果が出る施策ではないため、この規模の投資を継続できるかを事前に判断しておく必要があります。

ノウハウの面では、施策の実行部分は一緒に手を動かすうちに身につくものの、なぜその施策を選んだのかという判断基準は、意識して共有しなければ蓄積されません。定例会の議事録を残す、判断の根拠を都度確認するといった運用で補えます。

担当者の影響も無視できません。会社の知名度と、実際に担当するコンサルタントの経験値は必ずしも一致しないため、契約前に担当者と話せるかを確認してください。

なお、外注しても社内の責任者は必要です。施策の優先順位を判断する担当者と、実装を進める窓口だけは先に決めておきましょう。実装リソースがないまま改善提案だけを受け取っても、施策は前に進みません。

SEOの目的を数値に落とし込む

まず、SEOで増やしたいものを特定します。PV、自然検索流入、問い合わせ、商談、売上、採用応募のいずれを優先するかによって、選ぶべき会社も施策も変わります。

そのうえで目標を数値に置き換えます。「年間の問い合わせを300件に増やす」「うち自然検索経由で100件」「月あたり8件から9件」というように分解すれば、必要な流入量とコンバージョン率が見えてきます。目標が具体的になっていれば、提案を「その施策でこの数値に届くのか」という基準で判断できるでしょう。

外注と内製の範囲を切り分ける

外注範囲によって見積額は大きく変わります。戦略立案だけを依頼する場合、戦略と記事制作を依頼する場合、分析から記事、実装まで任せる場合では、同じ「月額30万円」という数字の意味がまったく異なります。

記事制作を社内で担えるなら、コンサルティング部分だけを外注する構成にできます。逆に実装リソースがないなら、改善提案のみの契約では成果に結びつきにくくなります。戦略はSEO会社、記事は社内、実装は既存の制作会社という分担も成立します。この切り分けを先に決めておけば、各社に同じ条件で見積もりを依頼できます。

3〜5社に同一条件で相談する

SEOは提案の幅が会社によって大きく異なります。1社だけの提案では、その内容が妥当なのか、金額が適正なのかを判断できません。一方で10社以上に声をかけると、商談と資料確認だけで数週間を要します。

3社から5社程度が、比較材料を得ながら意思決定を進められる現実的な範囲です。見積書は「SEOコンサルティング一式」ではなく、初期分析、月次分析、定例会、レポート、記事制作、実装、ツール利用料に分けて提示してもらい、最低契約期間を掛けた総額もあわせて算出してください。

相談時に準備しておく情報

初回相談の段階で次の情報を提示できると、提案の具体性が高まります。

• 対象サイトのURLと、サイトの目的

• 現在のPV、自然検索セッション、コンバージョン数とCVR

• Search ConsoleとGA4の閲覧権限、またはレポートの抜粋

• 主力の商材と、ターゲットとなる企業規模・担当者像

• 営業上の競合企業

• 社内のSEO担当者と実装リソースの有無

• 想定している予算帯と検討スケジュール

とくに競合企業の情報は、検索市場における競合と営業上の競合が一致しないことも多いため、発注側から共有する価値があります。予算帯を伝えることに抵抗を感じる担当者もいますが、月20万円と月100万円では提案内容が根本的に変わるため、レンジだけでも共有したほうが有益な提案を得られます。

SEO会社のタイプと向いている企業

SEO会社は、何を主力サービスにしているかでいくつかのタイプに分かれます。不足しているのが戦略なのか、制作リソースなのか、技術力なのかによって、適したタイプは変わります。

自社がどのタイプを必要としているかが決まれば、候補は現実的な数まで絞り込めます。

SEOコンサルティング特化型

SEO戦略、分析、内部施策、テクニカルSEOなど、SEOそのものの専門性を前面に出すタイプです。SEOを主要事業として長く手がけてきた専業会社が多く、本記事でも4社を後半で取り上げます。

制作会社や社内の編集チームがすでに機能しており、方向性の判断や技術的な助言を外部に求めたい企業に向きます。一方で記事制作や実装が別契約になる場合が多く、社内に実行リソースがなければ施策が進みません。提案の質は高くても動かす手が足りない、という状況を避けるため、実行体制は事前に確認しておきましょう。

コンテンツSEO・オウンドメディア型

記事の企画から制作、編集体制の構築、コンバージョン導線の設計までを引き受けるタイプです。自社でオウンドメディアを運営し、その知見を外部支援に展開している会社も含まれます。

社内にライターや編集者がいない企業、メディアの立ち上げを検討している企業に適しています。記事単位の外注なら単価で比較できますが、メディア全体を成長させたいなら、ペルソナ設計、キーワード群の設計、編集ルール、CTA設計まで踏み込めるかが分かれ目です。

総合Webマーケティング型

SEOに加えて、Web広告、SNS、サイト制作、CRO、マーケティング戦略まで支援するタイプです。広告代理店やWeb制作を出自とする会社が多く、施策の窓口を一本化できます。

窓口を一本化できるため、部門間や発注先どうしの調整の手間を抑えられる点が利点です。ただし、総合支援をうたう会社のなかにはSEOの専門性に幅があります。SEO領域の実績と担当体制を個別に確認し、広告の実績だけで判断しないようにしてください。

SEOツール提供＋コンサルティング型

自社でSEOツールを開発し、コンサルティングと組み合わせて提供するタイプです。キーワード調査や競合分析、内部課題の検出を担うツールを持ち、コンサルタントが同じ画面を見ながら伴走する形をとります。

分析から施策立案、実行、効果検証までを共通環境で進められるため、支援終了後も社内でデータを扱いやすくなります。コンサルティング契約を終えたあと、ツールだけを継続して内製化に移行する使い方もあります。

大企業・大規模サイト対応型

数万から数百万ページを抱えるサイトや、複数事業部が関わるプロジェクトに対応するタイプです。大手広告会社のグループ企業や、上場企業のSEO部門が中心になります。

大企業の案件では、SEOの知見に加えて、法務、ブランド、情報システム、複数の制作会社との調整が発生します。社内合意を形成しながら実装まで進めるプロジェクトマネジメント能力が欠かせません。反面、小規模サイトで同じ体制を組むと費用が見合わなくなります。

中小企業向け・少額相談型

月50万円を超える伴走型の契約には手が届かない企業向けに、低価格帯のサービスを提供するタイプです。オンライン相談型や、サイト制作とセットで相談できる会社が中心です。

社内で施策を実行できる体制があり、判断が必要な場面だけ専門家に相談したい企業向けです。月額2万円前後で質問に答えるオンライン相談型もあり、全面的な運用代行とは性質が異なります。その代わり、低価格帯では分析の深さや稼働時間に制約があります。

地域密着型

大阪・福岡・札幌など、東京以外に本社を置く会社です。SEO支援はオンラインで完結する形が一般的になり、所在地だけで候補を絞る必要性は下がりました。それでも、月次の定例会を対面で実施したい場合、地域名を含むキーワードでの上位表示や店舗集客を目的とする場合、地域の商習慣への理解が提案の質を左右する場合には、拠点が比較軸として効いてきます。

全国または海外を対象とするBtoBサービスであれば、所在地よりも業界実績とサイトタイプの一致を優先したほうが合理的でしょう。

SEO会社の選び方｜比較するときの9つのチェックポイント

比較の段階で見るべきは、支援実績の総数や知名度ではなく、自社の課題に対して機能する体制が整っているかどうかです。

いずれも提案書を眺めているだけでは分かりません。商談で投げかけたい質問とあわせて、9つの観点を挙げます。

近い業種・サイトタイプの実績があるか

支援実績の総数そのものより、自社に近い業界での経験があるかが重要です。金融、医療、EC、求人、不動産、BtoB SaaSでは、検索市場の構造も規制も競合も異なります。累計の支援社数が多くても、自社と同じ土俵での経験があるとは限りません。

サイトタイプの一致も見ておきたい点です。ECならカテゴリと商品URLの設計、求人なら重複URLとインデックス制御、オウンドメディアならコンテンツと内部リンクが中心になります。業界・サイト規模・サイトの型という3つの観点で近い実績があるかを確認し、商談では「同じサイトタイプで、順位ではなくコンバージョンが改善した事例はありますか」と尋ねてみてください。

事業目標から逆算した戦略があるか

質の高い提案は「このキーワードで記事を作りましょう」から始まりません。なぜその市場なのか、なぜその顧客層なのか、どのページが必要で、どのコンバージョンにつなげるのかという順で説明されます。

売上や利益といったKGIから逆算してKPIを設計する方針を打ち出しているかどうかは、各社のサービス説明を読めば分かります。初回商談で商材、顧客、競合、営業プロセスについて質問がないままキーワード案が提示される場合は注意が必要です。

テクニカルSEOにどこまで対応できるか

EC、ポータル、求人、SaaS、大規模メディアでは、技術要件への対応力が成果を左右します。確認したいのは、分析だけで終わるのか、実装まで踏み込めるのかという点です。

「canonicalの設計は誰が行いますか」「JavaScriptで描画されるページの分析は可能ですか」「リニューアル時のリダイレクト設計に対応できますか」といった質問が有効です。回答の具体性を見れば、経験の厚みはある程度判断できます。

コンテンツの品質管理体制が整っているか

記事制作を依頼する場合、本数と単価だけでなく品質管理の工程を確認します。誰が執筆するのか、編集者は入るのか、校正とファクトチェックは誰が担当するのか、専門家監修は可能か、修正回数に上限はあるのかという点です。

生成AIの利用可否も論点になりますが、AIを使うこと自体が問題なわけではありません。生成した内容を誰がどの基準で検証するのか、その工程が明文化されているかどうかが実質的な判断材料になります。金融や医療のようなYMYL領域では、有資格者の監修と一次情報の確認が品質を左右します。

実際に担当するコンサルタントを確認できるか

SEO支援の満足度は、会社名より担当者に左右される場合があります。営業担当とコンサルタントが別人である会社は珍しくありません。

契約前に「実際に担当する方と話せますか」と尋ねてみましょう。あわせて、担当者のSEO経験年数、得意な業界、同時に何社を担当しているか、定例会の頻度、返信の目安時間、担当変更の制度についても質問しておきます。担当チームの人数や役割構成を公式サイトで公表している会社もあり、開示に応じるかどうかも一つの判断材料になります。

実装まで対応できるか

SEO会社には、指示書の作成までを範囲とする会社と、実装まで担当する会社があります。社内に開発リソースがある企業なら前者でも問題ありませんが、リソースが限られる企業では後者を選ぶべきです。

実装支援を別サービスとして用意する会社、内部対策指示書の適用代行に応じる会社、サイト制作サービスを併用して対応する会社と、対応の形はさまざまです。実装が別費用になるのか、月額に含まれるのかは見積段階で明確にしてください。

自社SEOツールを使えるか

自社ツールを持つ会社では、分析から施策、効果測定までを共通環境で進められます。支援終了後も社内でデータを扱える点は、内製化を視野に入れる企業にとって利点になります。

一方で、ツールの利用料が別途必要になる場合があります。契約に含まれるのか、別契約なのか、支援終了後も継続利用できるのか。この3点は見積段階で明確にしておきましょう。また、ツールがあることとコンサルティングの質は別問題です。出力されたデータをどう解釈し、どの施策に結びつけるかに会社ごとの差が現れます。

最低契約期間と解約条件は妥当か

SEOは成果が立ち上がるまでに一定期間を要するため、6か月程度を最低契約期間とする会社が多くなっています。なかには12か月からのプランを設けている会社もあります。

月額料金が低くても契約期間が長ければ総額は大きくなります。月20万円で12か月なら240万円、月30万円で6か月なら180万円となり、月額だけを比べても判断できません。

検索順位以外のKPIを設定できるか

検索順位だけをKPIに置くと、事業の成果とのズレが生まれます。「アクセス解析とレポーティング」で挙げた指標の階層を、契約前に発注側と支援会社ですり合わせておきましょう。

商談では「月次レポートで商談や受注まで追えますか」と尋ねてみてください。BtoBであれば、SEO経由の商談化率まで追えると理想的です。営業側のデータとつなげば、どのキーワード群が成果を生んでいるかを判断できます。

選んではいけないSEO会社（悪質なSEO業者）の特徴

SEO業界には、検索順位の保証や大量の被リンク提供を前面に打ち出す事業者が依然として存在します。

Google検索セントラルが公式に示す見解を根拠に、避けるべき6つの特徴を挙げます。いずれも初回商談の段階で判断できる内容です。

検索順位1位を保証する

最も分かりやすい警戒点です。GoogleはSEO業者の利用に関する公式ドキュメントで、Google検索で1位になることを保証できる者はいないと明示しています。SEO会社はGoogleの検索アルゴリズムを操作できません。第三者が提供するSEOツールについても、Googleは評価も推奨もしておらず、それらのツールはGoogleの内部ランキングデータにアクセスできないと説明しています。Googleに「認められた」「承認された」とうたうツールには注意するよう促してもいます。「必ず1位にする」といった順位保証や、「Googleと特別な関係がある」「Googleへの優先登録ができる」などの訴求を行う事業者は、候補から外して差し支えありません。

大量の被リンク提供を売りにする

「毎月500本のリンクを設置します」「自社保有の100サイトからリンクします」という提案も慎重に判断してください。Googleは、検索順位の操作を主目的としたリンクの売買、過剰な相互リンク、自動プログラムによるリンク生成をリンクスパムの例として示しています。なお、広告やスポンサーシップとしてのリンク取引そのものは違反ではなく、rel="nofollow" や rel="sponsored" を付けて評価を渡さない形にすれば問題ないとも明記されています。

購入した被リンクが原因でアルゴリズム更新時に評価を落とし、リンクの否認や精査をしても以前の順位まで戻らない可能性があります。短期的な効果と引き換えに、回復まで長い時間がかかることになります。

施策の内容や根拠を説明しない

「ノウハウのため詳細は開示できません」「すべてお任せください」という説明に終始する事業者には注意が必要です。Googleも、何を行うのかを明確に説明しないSEO業者には警戒するよう案内しています。適切な支援会社であれば、今月何を実施したかだけでなく、なぜその施策を選んだのか、どの指標の改善を狙っているのかを説明できます。抽象的な回答しか返ってこない場合は、実際の作業内容が乏しい可能性もあります。

検索順位しか報告しない

SEOの目的が問い合わせや売上であれば、順位の推移だけを毎月報告されても投資判断はできません。最低限、自然検索の流入数、コンバージョン数、CVR、可能であれば売上への影響までを確認できる体制が必要です。

順位が上がっているのに問い合わせが増えていないなら、キーワード選定か導線設計に課題がある可能性が高くなります。契約前に月次レポートのサンプルを見せてもらえば、その会社が成果をどう捉えているかが分かります。

自社の事業を理解しようとしない

SEOはマーケティングの一部であり、事業と切り離しては設計できません。初回商談で顧客像、商材、価格、競合、営業プロセス、受注率にほとんど触れず、すぐにキーワード案や記事本数の提案が出てくる場合は注意が必要です。

検索ボリュームの大きいキーワードを並べるだけの提案は、どの企業に対しても同じ内容になり得ます。市場、競合、自社の強みを踏まえた固有の戦略が示されているかどうかは、質問の深さから判断できます。

契約条件や料金の内訳が不透明

初期費用、月額料金、最低契約期間、自動更新の有無、解約予告期限、成果物の所有権、記事の著作権、ツール利用料、追加費用の発生条件が明示されない契約は避けてください。契約前の診断段階では、Search Consoleは閲覧権限のみを渡し、編集権限は与えないほうが安全です。とくに、月額費用に含まれる稼働内容が曖昧なまま契約すると、期待していた作業が後から「別途見積もり」になります。契約書と見積書の記載が口頭説明と一致しているかを、社内の法務や管理部門と確認したうえで締結することをおすすめします。

SEOコンサルティング特化型のSEO会社

SEOコンサルティング（アイオイクス株式会社）｜開発会社との橋渡しまで任せられる

引用：SEO Japan（アイオイクス株式会社）公式サイト（https://seojapan.com/）（2026年10月5日時点）

SEO情報メディア「SEO Japan」を運営するSEO専門会社です。現在はLLMO・AI検索最適化とSEOコンサルティングを組み合わせたサービスを主軸に据えています。

体制はプロジェクトマネージャー1名とアナリスト1〜2名。成果報酬型は受け付けていません。委託先の開発会社と直接やり取りし、改善提案書を作成する対応も可能としています。サイトの開発を外部に委託していて、その橋渡しごと任せたい場合に検討したい一社です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEO/LLMOコンサルティング（株式会社クヌギ）｜CVワード起点で売上から逆算する

引用：株式会社クヌギ公式サイト（https://www.kunugi-inc.com/works/）（2026年10月5日時点）

SEOとLLMOの専門会社です。代表の矢萩浩之氏が2004年に個人事業として開始し、2009年に株式会社クヌギを創業。2012年に株式会社Faber Companyへ合流したのち、2015年に再独立しています。

特徴は「CVワード」を起点とした逆算型の設計にあります。検索ボリュームではなく、ユーザーの悩みが深くコンバージョンに直結するキーワードを特定し、そこから施策を組み立てる考え方です。もう一つの軸が「技術開発型PM」という体制で、調査、分析、提案、実装設計を別々の担当者に分けず、同一のPMが一貫して担当します。順位は上がっても問い合わせが増えない状態が続いているなら検討に値するでしょう。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（ナイル株式会社）｜料金と契約条件が事前に読める

引用：SEO HACKS（ナイル株式会社）公式サイト（https://www.seohacks.net/）（2026年10月5日時点）

SEO業界で長期にわたり支援を続けている会社です。業界歴17年、支援実績2,000社以上、継続率95％以上と公表しています。

料金体系が明確な点が特徴で、プランごとに月額と契約期間が公開されています。SEO研修は1回20万円から用意されています。支援内容は技術調査、サイト解析とKPI設定、コンテンツ戦略立案、施策実装支援、効果検証。コンサルタント、ディレクター、アナリストなど3〜5名で担当します。料金と契約条件が事前に読めるため、社内稟議を通しやすい会社です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEO/LLMOコンサルティング（サクラサクマーケティング株式会社）｜セカンドオピニオンから相談できる

引用：サクラサクマーケティング株式会社公式サイト（https://www.sakurasaku-marketing.co.jp/services/seo-consulting/）（2026年10月5日時点）

SEOとコンテンツマーケティングを中心に、SEO業界歴20年の実績を公表しています。常時約100サイトを担当し、延べ2,000サイト以上を支援してきたとしています。

戦略立案から実行・運用、レポーティング、LLMOまでをまとめて依頼できます。大規模なシステム改修は制作パートナーと協力する体制です。セカンドオピニオンのプランがあるため、既存の支援会社を継続しながら第三者の診断を受けたい企業にも向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

コンテンツSEO・オウンドメディア型のSEO会社

コンテンツマーケティング支援（株式会社ルーシー）｜「バズ部」の編集ノウハウを活かす

引用：株式会社ルーシー公式サイト（https://lucy.ne.jp/services/consulting）（2026年10月5日時点）

コンテンツマーケティングメディア「バズ部」を運営する会社です。象徴ペルソナの設定とメディアビジョン策定という戦略部分から、キーワード選定を含むコンテンツ制作、コンバージョン導線やUI/UXの改善までを扱います。

進め方も公開されており、事前打ち合わせで現状把握と目標設定を行い、約3時間の初回トレーニングを経て、以降は月4回の定例ミーティングで施策を進めます。テクニカルSEOを主軸とする会社ではないため、メディアのコンセプト設計から相談したい場合の候補です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（株式会社W-ENDLESS）｜YMYL領域の申込み数まで踏み込む

引用：株式会社W-ENDLESS公式サイト（https://www.w-endless.co.jp/blog/servicelist/seo-consulting/）（2026年10月5日時点）

SEOコンサルティング、記事制作、オウンドメディア支援を提供する会社です。創業10年以上の支援経験と、金融・美容分野で自社メディアを運営してきたノウハウを外部支援に展開しています。

ライトプランでも新規記事の作成（目安3〜5記事）、SEO・CVRリライト、データ分析と改善施策の立案、運用レポート、外部リンク施策が含まれます。検索順位5位以上に上がった記事を中心にCVRリライトを行うなど、流入の先にある申込み数まで踏み込む設計です。SEOとLLMOを組み合わせたコンサルティングも別プランとして提供しており、AI検索への対応もあわせて相談できます。YMYL領域のコンテンツに取り組む企業と相性がよいでしょう。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（株式会社センタード）｜社内エンジニアが実装まで担当

引用：株式会社センタード公式サイト（https://www.centered.co.jp/service/seo/）（2026年10月5日時点）

SEO、LLMO、Web広告、Web制作を手がけるデジタルマーケティング会社です。全体戦略の設計から内部対策、コンテンツ、UI/UX改善までを一社で完結できる体制を打ち出しています。

定量データの計測、月次レポート、改善提案、月次定例会に加え、月3〜5ページ程度のコンテンツ企画が含まれ、ライティング費用は別途見積もりです。フロントエンドエンジニアを社内に抱え、施策の実装まで自社で行える点が特徴。顧客満足度96％、顧客推奨度90％を公表しています（2022〜24年の289名への顧客アンケートによる）。改善案を受け取っても社内で実装できない、という課題を抱える中堅企業に向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

総合Webマーケティング型のSEO会社

SEOコンサルティング（株式会社PLAN-B）｜サイト型で分類する独自の設計手法

引用：株式会社PLAN-B公式サイト（https://www.plan-b.co.jp/solution/seo/consulting/）（2026年10月5日時点）

SEOコンサルティングサービスの提供元として公式サイトに表示されているのは株式会社PLAN-Bです。SEO歴19年、継続率95.3％（公式サイトの注記によると、2025年1〜12月の集計で、月額20万円以上・1か月超の契約が対象）を公表しており、BtoBサービスサイト、オウンドメディア、EC、ポータル、YMYL領域と幅広いサイトタイプに対応します。

新規の成果報酬型コンサルティングは受け付けていません。サイトの特性を6つの型と15の組み合わせに分類する独自の手法を持ち、業種ごとに専門チームを配置しています。SEOツール「SEARCH WRITE」は同社が自社で開発したもので、サイト制作サービスを併用すれば実装まで一貫して任せられます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（株式会社デジタルアイデンティティ）｜50項目以上の診断と実装支援

引用：株式会社デジタルアイデンティティ公式サイト（https://digitalidentity.co.jp/service/seo/consulting/）（2026年10月5日時点）

SEOに加えてWeb広告、Web制作、SNSまで支援するデジタルマーケティング会社です。SEO歴15年以上、1,000社超の実績を掲載しています。

SEO技術に詳しいエンジニアが多数在籍し、コーディングや構造化マークアップ、サイト高速化まで対応できる点が特徴です。メインコンサルタントを中心に、ライター、アナリスト、エンジニアによる専属チームを編成。50項目以上のSEO診断をもとに、改善項目の洗い出しから優先度、競合比較、改善案までをまとめて提出します。実装支援やペナルティ解除、リニューアルSEOが個別サービスとして用意され、無料のSEO診断も申し込めます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

WHITE Link（オルグロー株式会社）｜目的別にプランが分かれている

引用：WHITE Link（オルグロー株式会社）公式サイト（https://white-link.com/seo/seo-consulting/）（2026年10月5日時点）

オルグロー株式会社が展開するSEOブランドが「WHITE Link」です。SEOコンサルティングから実装、地域SEO、EC向けSEOまで幅広く提供しています。公式サイトでは、14年間でのSEO取引社数4,700社、2023年以降の平均継続期間20か月以上、契約更新率88％（2026年6月時点）を公表しています。

コンサルタント、ディレクター、テクニカルディレクター、ライターという役割分担で、内部対策指示書の適用代行まで社内で対応します。成果報酬型は用意せず固定型のみとし、有料リンクの購入といった依頼は受け付けないと明記しています。サイトタイプ別にサービスが分かれているため、自社に近い条件で見積もりを取りやすい会社です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング・SEO対策代行（株式会社DYM）｜3つの支援形態から関わり方を選べる

引用：株式会社DYM公式サイト（https://dym.asia/services/web-promotion/seo）（2026年10月5日時点）

※株式会社DYMは、本メディア「BIZNAVI byDYM」の運営会社です。

2003年設立の株式会社DYMは、SEOのほか、リスティング広告・SNS広告・Webサイト制作などのWeb事業、人材事業、医療事業を手がける会社です。SEOでは、20年以上・累計5,500案件以上の支援実績を公表しています（2026年5月時点）。

支援形態は、戦略設計と改善指示を中心とするコンサルティング型、記事制作や内部実装まで任せる実行代行型、必要な施策だけを都度依頼する部分・スポット型の3種類です。内部対策、コンテンツ制作、構造化データなどの実装の代行に加え、CRO（CVR改善）やAIO対策（LLMO/GEO）も支援範囲に含みます。専属チームが月次レポートと定例会で効果検証と改善提案を行います。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年10月時点、公式サイトより）

大企業・大規模サイト対応型のSEO会社

SEOコンサルティング（株式会社Speee）｜KGIから逆算する大規模サイト向け

引用：株式会社Speee公式サイト（https://webanalytics.speee.jp/）（2026年10月5日時点）

SEOの黎明期から支援を続けている創業18年の会社です。取引企業数は約3,500社（2025年12月時点）、契約継続率は95％（2024年4月〜2025年3月）、平均顧客満足度は90％以上（2025年3月時点）と公表しています。業種別ではEC800サイト以上、BtoB700サイト以上、医療・ヘルスケアとメディア、求人が各300サイト以上です。

支援範囲は、SEO戦略とキーワード・コンテンツ戦略の策定、施策の提示、効果検証レポーティング、プロジェクト進行のディレクション。SEOに加えてAEO（回答エンジン最適化）、CRO、Web広告まで統合した支援が可能としています。注意したいのは、実装やコンテンツ制作が基本の提供範囲に含まれない点です。自社か外部の制作会社が担う前提で、必要に応じて紹介を受けられます。契約は定額制で、成果報酬型は不可。社内や既存の制作会社に実装体制があり、戦略と分析を強化したい企業に適しています。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（株式会社Hakuhodo DY ONE）｜四半世紀の実績とAIO対応

引用：株式会社Hakuhodo DY ONE公式サイト（https://www.hakuhodody-one.co.jp/service/marketing/full-funnel/owned-media/seo/）（2026年10月5日時点）

博報堂DYグループのデジタルマーケティング会社です。SEOでは検索ユーザーの最適化と事業収益への貢献をゴールに置き、マーケティング戦略のなかでSEOが果たす役割をはっきりさせたうえで支援を設計します。

前身企業時代を含めSEO黎明期から四半世紀にわたり実績を重ね、数多くのナショナルクライアントや大手ポータルサイト運営企業を中心に支援してきました。社内には検索体験の最適化をテーマとするSXO R&D部門を設置しています。課題をキーワード、コンテンツ、ユーザー体験、テクノロジーの4領域に整理し、多言語サイトや生成AIへの対応まで扱う点も特徴。AIO（AI最適化）コンサルティングも提供しており、ブランド管理と検索施策をグループの資産ごとまとめて任せたい大企業の候補になります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEO Dash! byGMO（GMO TECH株式会社）｜テクニカルSEOとAI検索を一括で

引用：SEO Dash! byGMO（GMO TECH株式会社）公式サイト（https://seo-dash.net/）（2026年10月5日時点）

GMOインターネットグループでWeb集客支援を手がける会社です。東証グロース市場に上場しているのは持株会社のGMO TECHホールディングス株式会社で、GMO TECH株式会社はそのグループ会社にあたります。SEOコンサルティングサービス「SEO Dash! byGMO」は、顧客の事業内容や競合環境を理解したうえで戦略を設計し、実装とサポートまでをワンストップで提供します。

内部対策では、英国発のテクニカルSEOツール「Lumar」（GMO TECHが国内で販売）を活用し、数万ページ規模のサイトでも課題を自動で洗い出して優先度を付けます。2024年12月にはChatGPT Searchを対象とした対策コンサルティングを開始し、追加料金なしで提供すると公表。2026年8月には店舗・地域向けの「Local GEO Dash! byGMO」もリリースしています。MEO対策も手がけているため、大規模サイトの技術課題と店舗集客をまとめて相談できます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOツール提供＋コンサルティング型のSEO会社

SEOコンサルティング（株式会社Faber Company）｜ミエルカSEOで内製化を支援

引用：株式会社Faber Company公式サイト（https://www.fabercompany.co.jp/service/seo-marketing/）（2026年10月5日時点）

SEOツール「ミエルカSEO」で知られる会社です。2005年の創業以来、SEOコンサルティング支援実績20年、ツール提供を含めた支援社数1,900社以上を公表しています。

コンサルティングではコンテンツSEO、内部SEO、外部SEOを総合的に扱い、大規模データベース型サイト、EC、BtoBなど幅広いサイトタイプを対象としています。GEO／LLMO支援やCROコンサルティングも個別サービスとして用意されました。ツールと伴走支援を組み合わせた内製化支援が特徴で、社内にSEO担当者を育てたい企業に向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（株式会社CINC）｜独自のビッグデータ解析が基盤

引用：株式会社CINC公式サイト（https://www.cinc-j.co.jp/analytics/seo/）（2026年10月5日時点）

SEO・デジタルマーケティングの分析ツール「Keywordmap」を開発・提供する会社です。2016年にKeywordmapをリリースし、2021年に東証グロース市場へ上場しています。

独自開発のビッグデータ取得システムで検索エンジンのデータを収集・解析し、そのデータを基盤にSEOコンサルティングを提供。戦略策定から施策立案、実行、効果検証までを通して支援し、流入の最大化とCVRの改善を両立させる方針です。2025年にはGEO（LLMO・AEO）コンサルティングも開始しました。データに基づく意思決定を重視する企業や、Keywordmapを使って内製化へ移行したい企業の候補です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

TACT SEO（株式会社ウィルゲート）｜無料プランから試せるSEOツール

引用：TACT SEO（株式会社ウィルゲート）公式サイト（https://tact-seo.com/）（2026年10月5日時点）

2006年設立、SEOを起点としたWebマーケティング支援を手がける会社です。TACT SEOの公式サイトでは、3,900社のSEOコンサル実績と公表しています。

TACT SEOは、内部対策・コンテンツ・外部リンクの3要素から上位表示できていない要因を可視化するSEO分析ツールです。料金プランはフリー、プロフェッショナル、プロフェッショナル＋内製化支援の3種類が公開されており、有料プランの金額は資料ダウンロードまたは問い合わせで案内されます。ツールを起点に内製化を進めたい企業なら、まずフリープランから試せます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

中小企業向け・少額相談型のSEO会社

コンサルホーダイ（ボーディー有限会社）｜月19,800円で相談し放題

引用：ボーディー有限会社公式サイト（https://www.bodhi.co.jp/service）（2026年10月5日時点）

全国の中小企業を対象に、定額制のオンラインコンサルティングと単発の対面コンサルティングを提供する会社です。大手との最大の違いは、価格と支援の形式にあります。

「コンサルホーダイ」は非公開のFacebookグループを使ったグループ型で、運営コストを抑えた構成です。専属版は専用のホットラインを通じて無制限に質問できる仕組みです。訪問して課題を明確化する単発の「クッキリコンサル」も選べます。相談できる範囲は広く、AI検索SEOと自然検索SEOを中心に、インデックス状況の適正化や表示速度などの技術面、コンテンツの制作と運用、ECサイトのCVR改善、SNSまでカバーします。施策を自社で実行できる体制があり、判断の相談先だけを求める企業向けです。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEOコンサルティング（株式会社ニュートラルワークス）｜制作部隊を持つSEOに強い制作会社

引用：株式会社ニュートラルワークス公式サイト（https://n-works.link/seo-consulting）（2026年10月5日時点）

SEOコンサルティング、Web制作、記事制作を手がける会社です。「SEOに強い制作会社」をうたい、3,000社以上の実績を公表しています。

社内に制作部隊とテクニカルSEOに詳しいエンジニアを抱え、戦略立案から実装までを自社で完結できる点が最大の特徴でしょう。SEOの知識を持つコンサルタントが改修のディレクションも行うため、発注側の調整負担を抑えられます。外部対策は、購入リンクを使わないホワイトハットな手法のみと明記されていました。サイトリニューアルとSEOを同時に検討している企業に向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

地域密着型のSEO会社

SEOコンサルティング（株式会社メディアリーチ）｜大規模DBサイトと海外SEOに対応

引用：株式会社メディアリーチ公式サイト（https://mediareach.co.jp/seo-consulting）（2026年10月5日時点）

大阪と東京に拠点を置き、SEO、LLMO、海外SEOを提供する会社です。創業から約10年、大手SEOコンサルティング会社出身のコンサルタントが在籍しています。米国と英国にも拠点があり、英語と中国語に対応できるコンサルタントも在籍します。

Webエンジニア経験を持つSEOエンジニアが、サイト構造の最適化、重複コンテンツ対策、クロール効率の改善などの技術課題に対応。EC、メディア、求人、不動産、比較サイトなど数万から数百万ページ規模のデータベース型サイトを得意領域としています。長期契約の義務がなく途中解約時の違約金も発生しないと明示しており、初めて外注する企業にも判断しやすい条件です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEO対策運用プラン（株式会社バリューエージェント）｜月3万円から相談できる中小企業向け

引用：株式会社バリューエージェント公式サイト（https://valueagent.co.jp/seo）（2026年10月5日時点）

大阪市淀川区に本社を置く、中小企業向けのWebマーケティング支援会社です。SEO対策だけでなく、ホームページ制作、リスティング広告やSNS広告の運用、MEO対策までをワンストップで提供しています。

特徴は、料金体系が細かく公開されている点です。アドバイスのみを行う月3万円からのプランに加え、月7万円からのSEO対策運用プランでは、予算に合わせて施策を実施し、SEOのアドバイスからサイト修正までを同社が担当します。月15万円からのSEOコンサルティングは、内部SEO対策やサイト改善、記事追加のアドバイスに加え、Search Consoleのエラー対応など技術的な内容も含みます。AIO・LLMO対策も個別サービスとして用意されています。低予算から始めたい中小企業や、関西圏で対面の相談先を探している企業に向きます。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEO対策（株式会社クリエル）｜福岡拠点で制作から集客まで一貫対応

引用：株式会社クリエル公式サイト（https://www.creal.co.jp/service/seo/）（2026年10月5日時点）

2008年設立、福岡市博多区に本社を置き、東京と大阪（吹田市）にもオフィスを構えるWeb制作・マーケティング会社です。1,500サイトを超えるWebサイト制作実績を公表しており、Webサイト制作・運営、Web広告運用代行、LLMO・SEO・MEO、Webコンサルティングを事業として掲げています。

SEOの進め方は4ステップです。ヒアリングで現状を把握し、データ分析にもとづいて改善箇所とキーワードを提案、Webサイトの改修と内部設定を実施し、結果をレポートで提出します。自社のチェック項目にもとづいてサイトをチューニングする体制で、制作会社としての知見を活かした構造面の改善まで相談できます。

料金プランページでSEO以外のサービス料金を公開しており、Webコンサルティングが月15万円から、LLMO診断が月15万円から、MEOが月3万円から（いずれも税抜）。SEOの料金は問い合わせでの案内です。九州エリアに拠点を置く企業で、制作から集客までまとめて相談したい場合の候補になります。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

SEO Pack（株式会社ディーボ）｜自社ツールを多数持つSEO専門会社

引用：株式会社ディーボ公式サイト（https://devo.jp/）（2026年10月5日時点）

2005年設立、札幌市に本社を置くSEO専門会社です。SEO対策のツール開発とサービス提供を主軸としており、創業20年を公表しています。主力のSEOサービスが、低価格帯の「SEO Pack」です。

自社開発のツールが豊富で、検索順位チェックツール「BULL」、高機能SEOツール「seodoor」、キーワード調査ツール「キーワードファインダー」を提供しています。Google順位変動チェックツール「namaz」や被リンクチェックツール「hanasakigani」など、無料ツールも公開してきました。低価格のSEOサービス「SEO Pack」は、公式サイトでご利用実績12,402件（2026年10月5日現在）と公表しています。

Googleの順位変動を実測データで分析した調査を自社メディアで公開するなど、検索エンジンの挙動を継続的に観測している点が特徴です。ツールを使った順位計測と改善をあわせて相談したい企業の候補になります。SEO Packの料金は月額定価7,980円（税込）で、契約期間は3か月または6か月です。

※数値や情報は各社の表示によるものです（2026年9月時点、公式サイトより）

まとめ

SEO会社は、自社に不足しているものから選ぶのが基本です。戦略ならコンサルティング特化型、制作リソースならコンテンツSEO型、技術課題ならテクニカルSEOに強い会社が候補になります。

費用は月額ではなく、最低契約期間を掛けた総額と作業範囲で比べてください。検索順位の保証や大量の被リンクを売りにする事業者は避け、3〜5社に同一条件で提案を依頼したうえで判断することをおすすめします。本記事で紹介した会社以外にも候補を広げたい場合は、SEO会社のカテゴリ一覧から各社のサービス内容を確認できます。

SEO会社に関するよくある質問

SEO会社・SEOコンサル会社・SEO業者の違いは何ですか？

呼称に業界共通の定義はなく、同じ意味で使われることもあります。傾向として「SEOコンサル会社」は分析・戦略立案・改善提案を中心に据え、「SEO対策会社」「SEO業者」は記事制作やサイト改修、実装といった実作業まで含む場合に使われます。

ただし実際には両者の境界は曖昧です。呼称ではなく、見積書に書かれた業務範囲で判断してください。

費用はいくらかかりますか？

SEOコンサルティングであれば月10万円から50万円程度が一つの目安で、大規模サイトや記事制作・実装まで含む総合支援では月50万円から100万円以上になる場合があります。記事制作は1記事3万円から20万円程度、SEO診断などのスポット依頼は10万円から50万円程度が目安です。

金額差の主因はサイト規模と競合性、そして月額に含まれる稼働量です。施策ごとの費用は「SEO対策の費用相場」の記事でも解説しています。

最低契約期間はどれくらいですか？

6か月程度を最低期間とする会社が多く、ナイル、デジタルアイデンティティ、センタード、ニュートラルワークス、アイオイクス、PLAN-Bはいずれも6か月としています（2026年9月時点、各社公式サイトより）。

一方、WHITE Link（オルグロー株式会社）のように12か月からのプランを設ける会社や、SEO診断など1か月単位のスポット契約を用意する会社もあります。アイオイクスのように3か月ごとに区切る契約に応じる例、メディアリーチのように途中解約可・違約金なしを明示する例もあります（2026年9月時点、各社公式サイトより）。

依頼すれば必ず検索順位は上がりますか？

保証はできません。GoogleはSEO業者の利用に関する公式ドキュメントで、Google検索で1位になることを保証できる者はいないと明示しています。

検索順位はアルゴリズムの更新、競合サイトの動き、検索需要の変化などの外部要因でも変動します。「必ず1位にする」といった順位保証を訴求する事業者は、その時点で候補から外して差し支えありません。

SEO業者から営業電話がかかってきた場合、どう判断すればよいですか？

順位保証や大量の被リンクを前面に出す提案であれば、その場で断って差し支えありません。Googleは順位操作を目的としたリンク施策をリンクスパムとして例示しており、1位の保証もできないとしています。

判断に迷う場合は、その場で契約せず「何を実施し、どの指標の改善を狙うのか」を書面で提示してもらってください。説明を避ける、即日契約を迫る、相場と比べて極端に安いといった点は警戒材料になります。

SEO対策会社と個人のSEOコンサルタント（フリーランス）はどちらに依頼すべきですか？

支援範囲と体制の必要性で判断します。記事制作や実装まで含めて任せたい場合、複数部署との調整が発生する大規模サイトの場合は、チーム体制を組める会社が適しています。

一方、社内に実行リソースがあり、戦略や技術的な判断だけを相談したい場合は、個人のコンサルタントでも対応できます。費用は抑えやすい反面、担当者が稼働できない期間は支援が止まるため、契約前に稼働状況と対応範囲を確認してください。

SEOは外注と内製のどちらがよいですか？

社内にSEOの知見と実行リソースがあるかで分かれます。知見を持つ担当者がいない段階では外注が現実的で、一定の知見と実行体制が整っているならツールを導入して内製に寄せるほうが費用を抑えられます。

中間の選択肢として、ツールを導入しつつ月次のコンサルティングを組み合わせる方法や、内製化支援のプランを使う方法もあります。外注する範囲の切り分け方は「SEOを外注する方法」の記事でも解説しています。

成果報酬型のSEOは選んでも大丈夫ですか？

仕組み自体に問題があるわけではなく、「成果」をどう定義しているかが判断の分かれ目です。検索順位のみを成果とした場合、上位表示しやすいキーワードが優先され、事業に結びつかないアクセスだけが増える恐れがあります。

対象キーワードを誰が選定するのか、順位以外の指標を成果に含められるのかが確認事項になります。中長期のSEO支援では月額固定型が主流で、PLAN-B、アイオイクス、オルグローはいずれも成果報酬型を受け付けていません（2026年9月時点、各社公式サイトより）。

AI検索対策にも対応していますか？

対応する会社は増えており、本記事で紹介した企業でもPLAN-B、ナイル、サクラサクマーケティング、アイオイクス、クヌギ、W-ENDLESS、センタード、Faber Company、CINC、ウィルゲート、Speee、Hakuhodo DY ONE、GMO TECH、メディアリーチ、バリューエージェントなどがAI検索関連のサービスを公開しています（2026年9月時点、各社公式サイトより）。

ただし施策内容や評価指標は会社ごとに異なります。AI回答への引用や指名検索数の増加を指標とする考え方が広がっていますが、定義の違いを契約前に揃えておく必要があります。

効果が出るまでの期間は？

一律の期間は示せません。ドメインの評価、競合の状況、サイト規模、現在の順位、技術課題の有無、実装のスピードによって変わり、一般には半年から1年程度が目安とされています。

多くの会社が最低6か月前後の契約期間を設けていることからも、数週間で成否を判断する施策ではないと分かります。契約終了後に順位が必ず落ちるわけではありませんが、改善を止めれば競合との相対評価で押し下げられる可能性はあります。