Web制作とは？サイトの種類・流れ・費用と依頼先の選び方

Web制作とは？

Web制作とは、サイトの目的を定め、構成の設計からデザイン、実装、公開までを進める一連の取り組みです。画面の構成や見た目を設計するWebデザインは、その工程の一つにあたります。

実装や公開作業、原稿制作は、制作体制によって別の担当者が受け持ちます。どこまで外部へ任せるかで見積金額と社内の作業量が変わるため、発注前に自社と依頼先の担当範囲を決めておきましょう。

Web制作で作れるサイトの種類と目的

総務省の調査によると、常用雇用者が100人以上の企業のうち、自社のホームページを開設している企業の割合は93.3％です（2025年8月末時点、有効回答2,489社）。一定規模以上の企業では、サイトを持つこと自体は一般的になっていると考えられます。

参考：総務省「令和7年通信利用動向調査報告書（企業編）」

Webサイトは、達成したい目的によって適した形が変わります。企業情報を伝える、商品を販売する、応募を集めるなど、目的に応じて必要な情報や機能を決めます。

一つのサイトに複数の役割を持たせることもできます。コーポレートサイト内に採用やサービスのページを設ける場合は、誰に何を伝えるかを明確にして構成を決めます。

ここでは、5つのサイトについて、それぞれの役割と制作時に押さえたい内容を解説します。

コーポレートサイト：企業情報を伝えて信頼を築く

コーポレートサイトは、取引先や求職者などに企業の基本情報を伝えるサイトです。会社概要や事業内容、実績、問い合わせ先などを掲載し、企業について知るための窓口にします。

ニュースやお知らせを掲載するなら、公開後の更新担当も制作時に決めておきます。

サービスサイト：商品やサービスの理解を促す

特定の商品・サービスを詳しく紹介するサイトです。機能、料金、導入事例、利用開始までの流れなどを掲載し、比較検討に必要な情報を伝えます。

独立したサイトにするか、コーポレートサイト内に設けるかは、商材や対象顧客、運用方法に合わせて決めます。

ECサイト：オンラインで商品を販売する

ECサイトは、Web上で商品を選び、注文できるサイトです。カートや決済、在庫・注文管理などが代表的な機能で、必要な仕組みは販売方法によって変わります。

制作前に、商品数や決済方法、受注後の発送・問い合わせ対応まで決めておくと、必要な機能を定めやすくなります。

採用サイト：求める人材に応募を促す

仕事内容や職場の環境、募集条件などを伝え、応募につなげるサイトです。募集要項に加え、社員紹介や選考の流れなどを掲載すると、応募前に仕事への理解を深めてもらえます。

取材や撮影を行う場合は、協力する社員や部署、日程も制作計画に含めます。

LP：商品やサービスの申し込みを促す

LP（ランディングページ）は、広告などから訪れた利用者を、申し込みや問い合わせといった特定の行動へつなぐために使われるページです。

LP制作時は、訴求内容とCTA、フォーム、成果を計測する方法まで決めます。広告と組み合わせる場合は、広告からLP、申し込みまでの流れが自然につながるように設計します。

Web制作の流れと発注者の役割

Web制作は、目的や必要な機能を決め、サイト構成、デザイン・原稿、実装、公開へ進むのが基本です。公開後は、情報更新や保守を続けます。

制作会社へ外注する場合、発注者は目的や掲載内容を決め、各工程で制作物を確かめます。主な流れと役割は次のとおりです。

外注する際は、制作会社の作業と並行して発注者側の返答・決定も発生します。社内の担当者と最終決定者、返答期限を決めておくと進行が滞りにくくなります。ポイントを以下にまとめました。

目的と要件を整理する

Web制作では、まずサイトで何を達成したいのかを決めます。問い合わせの獲得、採用応募の増加、既存顧客への情報提供など、目的が明確になると必要なページや機能も決めやすくなります。

外注時は、主な対象者、参考にしている競合サイト、社内で用意できる写真・原稿・資料なども制作会社へ伝えます。同じ前提で見積もりを依頼すれば、提案内容や費用を比べやすいです。

サイトの構成を決める

目的と要件が決まったら、必要なページとページ同士のつながりを設計します。サイトマップで全体構成を決め、各ページに載せる情報を具体化します。

発注者は、必要な情報が抜けていないか、問い合わせや購入などの目的へ進みやすい流れになっているかをチェックします。

リニューアルでは、既存ページを新サイトでどう扱うかも決めます。URLが変わるページのうち、新サイトに対応するページがある場合は、旧URLから新URLへの転送（リダイレクト）を制作会社へ依頼します。

デザインと原稿を確認する

構成が固まった後、画面デザインや掲載する文章、画像などを作ります。実装後に大きく変更すると、コーディングやテストのやり直しが発生する可能性があります。

実装に進む前に、サービス名、価格、対応範囲、会社情報など、自社が正誤を判断すべき内容について、漏れなく確認を行います。

実装後の動作を確認する

デザインや原稿が固まったらWebページとして実装し、フォームなどの機能を組み込みます。実装後は公開前に操作し、不具合がないか点検します。

リンク先が正しいか、スマートフォンでも文字やボタンを問題なく使えるかを試します。フォームはテスト送信し、実装した仕様に応じて送信完了の表示や通知メール、自動返信まで一連の動作をチェックしてください。

公開後も、問い合わせや申し込みにつながる重要な機能は再度テストが必要です。

公開前にSEO・セキュリティの設定を確かめる

公開前は、画面や機能の動作に加えて、検索エンジンやセキュリティに関わる設定も確かめます。SEOの面では、ページごとのタイトルや説明文が内容に合っているかを確認し、サイト内の重要なページを検索エンジンに伝えるXMLサイトマップを用意するかも制作会社とすり合わせます。

制作中に、検索結果へ表示させないためのnoindex（ページをGoogleのインデックスから除外する設定）を付けていた場合は、公開するページで外し忘れていないかを確かめてください。セキュリティの面では、サイト全体がHTTPS（常時SSL）で表示されるかを確認します。Googleは、HTTPとHTTPSの両方のアドレスを持つページがある場合、HTTPS版を優先的にインデックスに登録するとしています。

公開後にCMSやプラグインを誰が更新するか、Googleサーチコンソールへの登録やGoogle アナリティクスなどの計測タグの設置を自社と制作会社のどちらが行うかも決めておきましょう。こうした作業が見積もりに含まれているかも、あわせて確認しておくと安心です。

Google アナリティクスの利用規約では、プライバシーポリシーを公開し、Cookieなどの利用およびGoogle アナリティクスの使用を開示することが求められています。計測タグを設置する場合は、プライバシーポリシーの記載もあわせて確かめましょう。

参考：Google 検索セントラル「サイトマップについて」、Google 検索セントラル「noindex を使用してコンテンツをインデックスから除外する」、Search Console ヘルプ「HTTPS レポート」、Google アナリティクス利用規約

公開後の更新担当と手順を決める

公開後に情報が古いまま残らないよう、更新する内容ごとに担当者を決めます。たとえば、ニュースは広報、採用情報は人事など、社内で更新する人と更新方法を決めておくと対応しやすくなります。

自社で対応しない更新や不具合への対応は、外部へ依頼する作業として洗い出しておきます。保守契約で確認したいポイントは、後述の「公開後の支援内容を確かめる」で解説します。

Web制作会社の体制と主な職種

Webサイト制作では、企画からデザイン、実装、文章制作まで複数の工程があります。制作会社では、それぞれをWebディレクター、Webデザイナー、エンジニア、ライターなどが担当し、連携しながら公開まで進めます。

職種ごとの境界は一定ではありません。小規模な会社や案件では、一人がデザインと実装を担当するなど、複数の仕事を兼ねることもあります。工程の一部を外部のパートナーに委託する会社もあるため、どの工程を誰が担当するかを見積もりの段階で確認しましょう。

Webディレクター：発注者の窓口として進行を管理する

制作の中心で各担当をつなぐのがWebディレクターです。発注者から目的、予算、納期などを聞き、制作方針とスケジュールを決めます。

制作が始まった後は、デザイナーやエンジニア、ライターへの依頼、進捗や品質の管理、発注者との調整を担当します。公開後の運用まで受け持つかは案件によって異なります。発注者にとっては、要件や予算、納期を伝え、各工程の確認や修正の依頼を取りまとめてもらう窓口です。

Webデザイナー：デザイン確認で修正を相談する相手

Webデザイナーは、掲載する情報をどのような画面で伝えるかを考えます。レイアウト、配色、文字、画像に加え、ボタンやメニューなど利用者が操作する部分も設計対象です。

スマートフォンなど異なる画面サイズへの対応も含め、エンジニアと連携しながら実装へつなげます。発注者は、デザインを確認して表示内容や見た目の修正を依頼する際に、デザイナーとやり取りします。

エンジニア：フォームや外部連携の仕様を相談する相手

デザインや仕様を実際に動くWebサイトへ変えるのがエンジニアです。ページの実装に加え、フォーム、CMS、検索機能、外部サービスとの連携などを担当する場合があります。

公開前には動作をテストして不具合を修正します。サイトの種類や開発規模によって、必要な技術や担当範囲は変わります。フォームの通知先や外部サービスとの連携など、仕様を決める場面では発注者との相談が欠かせません。

ライター：取材や原稿確認で発注者と連携する

ライターは、サイトで伝える内容を文章にします。取材や資料から必要な情報を把握し、本文、見出し、キャッチコピーなどを制作します。

原稿を書くだけでなく、既存文章の編集や修正まで担う場合もあります。Webディレクターやデザイナーと連携し、ページの目的に合う内容と文章量へ仕上げます。取材を受けたり、原稿の事実関係を確認したりと、発注者が協力する場面の多い職種です。

見積もりにライターや撮影の担当が含まれているかによって、自社で用意する原稿や写真の量が変わります。次の章で紹介する費用の目安とあわせて、担当範囲を確認しておきましょう。

Web制作にかかる費用相場の目安

Web制作では、同じページ数でも見積額に差が出ます。原稿や写真を自社で用意するか、取材やシステム構築まで制作会社へ任せるかによって、必要な作業が変わるためです。

※制作会社が公開している費用相場（2026年9月時点）をもとに編集部で作成。中規模の制作会社に原稿を支給して依頼する場合の一例です。税込・税抜の記載はありません

※ページ数の区分は掲載元の表示どおりです

※10万円以下の行は、自作・テンプレート利用やフリーランスへの依頼を想定しており、原稿支給の行とは依頼範囲が異なります

表の価格帯は、制作方法や依頼範囲によって前提が異なります。10万円以下で作る方法から制作会社へ一式で依頼するケースまで、費用の違いを順に解説します。

10万円以下は制作範囲を絞るケースが中心

10万円以下では、既存ツールを使って自社で制作したり、テンプレートを利用してページ数や機能を絞ったりする方法があります。

費用を抑えやすい反面、原稿や画像を自社で用意する、デザインや修正回数に制限があるなど、任せられる範囲はサービスによって変わります。料金とあわせて、制作内容や公開後に発生する費用まで把握しておきましょう。

依頼先や制作方法によっても、費用感と向いているケースは変わります。ツールを使って自社で作る場合は、ツールの利用料が中心になる一方、制作の手間は社内で負担します。ページ数が少なく、標準の機能で足りるサイトに向いています。

フリーランスに依頼する場合は、10万円以下で依頼できるケースもあります。デザインだけ、実装だけなど、依頼する範囲を絞りたいときに向いています。制作会社に依頼する場合は、次に紹介するように原稿を支給しても30万円以上が一つの目安です。企画から公開後の支援まで、複数の担当者による体制で任せたいときに向いています。

制作会社へ原稿支給で依頼するなら30万円以上が目安

原稿を自社で用意する場合の目安は、10ページ未満が30万〜80万円、10〜30ページが80万〜150万円、30ページ以上が150万円〜です。

この金額は、WordPressの設置、デザイン、コーディング、フォーム作成などを含む想定です。サイトの規模が大きくなるほど制作するページや作業量が増え、費用も上がります。

取材・撮影や機能追加で費用が増える

表の金額を基準にしても、制作会社へ任せる工程が増えれば総額は変わります。原稿作成、取材、写真・動画撮影、マーケティング・SEO設計、独自機能の開発などが主な追加項目です。たとえば10ページ未満のサイトの場合、原稿を支給するなら30万〜80万円、ライティングを依頼するなら50万〜100万円、マーケティング・SEO設計まで含むなら100万〜200万円が目安とされています。

たとえばECサイトでは商品登録や決済連携、採用サイトでは社員取材や撮影が発生する場合があります。ECサイトや独自システムを含む場合は、表の金額とは別に見積もりが必要です。

※制作会社が公開している費用相場（2026年9月時点）をもとに編集部で作成。税込・税抜の記載はありません

公開後の維持・運用費も予算に含める

有料サーバーや独自ドメインを利用する場合は、公開後も利用料や更新料がかかります。保守やページ修正、コンテンツ追加を外部へ依頼する場合は、その費用も予算に含めます。

見積もりを取る際は、初期制作費と公開後の費用を分けて予算に入れます。

Web制作の依頼先を選ぶポイント

Web制作の依頼先は、制作会社やフリーランスといった種類による違いを踏まえ、制作実績、見積もりに含まれる作業、公開後の支援を確かめて選びます。同じ予算でも、依頼できる工程や公開後の対応には差があります。

以下では、依頼先の種類、制作実績、見積もりの作業範囲、公開後の支援について詳しく解説します。依頼先を探している方は、Web制作のサービス一覧もあわせてご覧ください。

制作会社・フリーランス・自作のどれが合うか

Web制作の主な依頼先には制作会社とフリーランスがあり、ツールやテンプレートを使って自社で作る方法もあります。どれを選ぶかによって、任せられる範囲や向いているサイトが変わります。

費用の目安は、「Web制作にかかる費用相場の目安」で紹介したとおり、依頼先や依頼する範囲によって変わります。同じ種類の依頼先でも、対応できる工程や公開後の支援の範囲は異なるため、見積もりの段階で確かめましょう。

社内で作るか外部へ依頼するかで迷う場合は、内製と外注の判断のポイントもあわせてご覧ください。

同じ目的のサイトの制作実績を確認する

依頼先を選ぶ際は、今回の目的や必要な機能に近い制作実績があるかを確かめます。採用サイトなら応募につなげる構成、ECサイトなら商品選びから購入までの流れ、LPなら広告と連動して成果を上げた事例など、目的や機能が近い制作事例を参考にしましょう。

同業種の制作事例も参考になります。業種名だけで決めず、サイトの目的や必要な機能まで近い事例があるかを尋ねましょう。

見積もりの作業範囲をそろえる

複数社の見積額を比べるなら、各社へ依頼する作業をそろえます。同じページ数でも、原稿や写真を制作会社が用意するのか、自社から支給するのかで金額は変わります。

ページ数、必要な機能、支給できる素材、公開希望日、公開後に依頼したい作業を同じ条件で伝えます。見積書を受け取ったら、ディレクション、デザイン、コーディング、CMS構築、原稿作成などの項目ごとに金額が分かれているかを確認します。「一式」とまとめられている項目があれば、含まれる作業を尋ねておきましょう。

公開後の支援内容を確かめる

公開後も更新や保守を依頼するなら、対応範囲と費用を契約前に確認します。保守契約では、契約に含まれる作業と追加費用が発生する作業、毎月・毎年かかる料金とその都度発生する作業費を、見積書や契約書で把握しておきましょう。

自社で更新する箇所があるなら、管理画面から変更したい範囲を制作前に伝え、対応できるかを尋ねます。

Web制作についてよくある質問

制作期間や見積もり、保守費用、公開方法やドメイン、納品データなど、Web制作を依頼する際に多い6つの疑問にお答えします。

Web制作にかかる期間はどれくらい？

制作会社へ依頼する場合、発注してからの期間は、5ページ程度のサイトで約2か月、10ページ程度で約3か月、100ページ以上の大規模なサイトでは8〜9か月ほどが目安とされています（レンタルサーバー事業者が公開している目安、2026年7月時点）。システムをゼロから開発する場合は、半年〜1年ほどかかることもあります。

デザインの修正が何度も発生した、社内の決裁に時間がかかった、原稿や写真の準備が遅れた、といった理由で期間が延びることもあります。遅れを防ぐには、「Web制作の流れと発注者の役割」で紹介した社内体制づくりが有効です。

見積もりは何社から取ればよい？

社数に決まりはありませんが、複数社から同じ条件で見積もりを取ります。1社だけでは、金額や提案内容が妥当かを判断しにくいためです。比較に時間をかけすぎないよう、制作実績などで候補を絞ってから依頼すると進めやすくなります。

公開後の保守費用は毎月どのくらいかかる？

公開後は、サーバーやドメインの利用料に加え、保守を依頼する場合はその費用がかかります。軽微な修正や画像の差し替えなどを制作会社に委託する保守契約は、月額1万〜5万円程度が一般的とされています（制作会社が公開している費用相場、2026年9月時点。税込・税抜の記載なし）。金額は対応範囲によって変わります。サーバー・ドメインの料金と保守契約の料金を分けて見積もってもらうと、比べやすくなります。

今のサイトを公開したままリニューアルできる？

制作期間中も現行サイトを公開し、新サイトの準備が整ってから切り替えられます。

ドメインの名義は制作会社でよい？

ドメインは、自社が登録者（名義人）となる形で契約しておくと管理しやすくなります。制作会社に取得の手続きを任せる場合も、契約書で登録名義が自社になっているかを確認しましょう。

完成したサイトのデータは必ず受け取れる？

完成したサイトのデータ一式を必ず受け取れるとは限りません。契約書では、デザインデータやソースコード、CMSのデータなど、納品されるデータの範囲と、著作権をどこまで譲渡するかを確認しておきましょう。

まとめ

Web制作を外注するときは、まずサイトの目的と、社内で誰が確認・決定するのかを決めておきます。制作中の返答期限や公開後の更新担当まで明確にしておけば、制作会社とのやり取りも進めやすくなります。目的に合うサイトの種類を決め、依頼範囲に応じた費用の目安を把握したうえで、見積もりを依頼しましょう。

見積もりでは、依頼する作業や必要な機能、用意できる素材を各社へ同じ条件で伝えます。制作実績や公開後の支援も比べ、自社が任せたい範囲に合う依頼先を選びましょう。