LINE広告の費用はどのくらい？課金の仕組みや運用のポイントをご紹介！

幅広い属性のユーザーにアプローチできるとして人気のLINE広告ですが、費用がどのくらいかかるのか気になっている方は多いのではないでしょうか。LINE広告には4種類の課金形態がありますので、自社のスタイルに合わせた選択が重要です。

本記事を読むと、LINE広告にかかる費用の目安や課金の仕組みについて分かります。LINE広告を効果的に運用するためのポイントもご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

LINE広告の費用目安はどのくらい？

LINEの公式発表では、LINE広告にかかる費用は月30万円を目安としています。LINE広告は種類によっては1円からでも出稿できますが、あまりにも予算が低いとオークションに勝ち残れず、広告を表示させられないこともあります。安定した配信効果を得るためにも、月30万円程度での運用を3ヶ月以上続けることが推奨されています。

LINE広告費用の主な課金形態と最低設定価格

LINE広告費用の主な課金形態は、次の4種類です。

それぞれの特徴や最低設定価格の違いを見ていきましょう。

クリック課金（CPC）は、ユーザーが広告をクリックしたタイミングで費用が発生する方式です。逆にいえば、表示された広告がクリックされない限り、費用はかかりません。

自社サイトへの誘導や商品の購入など、ユーザーに何らかのアクションを促したい場合に適しています。最低設定価格については24～200円で、1クリックあたりの相場は40～150円です。

インプレッション課金（CPM）は、動画広告と画像広告とで費用の発生条件が異なることに注意しましょう。動画広告では、1,000回表示されるごとに費用が発生します。画像広告については、スマホの画面上に完全に画像が表示されたタイミングを1とカウントし、画像広告が同じように1,000回表示されるごとに費用がかかる仕組みです。

サイトへの誘導や商品購入などにつなげるクリック課金とは異なり、インプレッション課金は1人でも多くのユーザーに自社の商品やサービスを知ってもらいたい場合に適しています。最低設定価格は100～1,200円で、1,000回表示あたりの相場は400～1,000円程度です。

友だち追加ごとに課金（CPF）はLINE広告ならではの課金形態で、ユーザーが広告経由でLINE公式アカウントを友だち追加したタイミングで費用が発生します。

クリック課金と比べると友だち追加はハードルが高いアクションのため、獲得単価は高めに設定されていることが多いです。ただ、いったん友だち追加されると公式アカウントを通して継続的にアプローチできますので、コスパは良いといえるでしょう。

最低設定価格は50～75円で、友だち追加1件あたりの相場は100～400円です。

動画視聴ごとに課金（CPV）は、動画の再生回数に応じて費用が発生する仕組みです。課金される動画のタイプは、「動画の100％再生数」と「動画の3秒再生数」の2種類あります。

「動画の100％再生数」の設定価格は2円から、「動画の3秒再生数」の設定価格は1円から配信可能です。自社の商品やサービス内容を動画で視聴してもらうことで、サイトに誘導したり購買意欲をかき立てたりする効果が期待できます。

LINE広告の入札形式は2種類

LINE広告を掲載するには、オークションで他社との競争に勝ち残らないといけません。広告主が事前に設定した入札単価などをもとに勝敗が決定される仕組みで、入札価格が高いほど有利です。

LINE広告の入札方法は、自動入札と手動入札の2種類あります。それぞれの特徴を知っておきましょう。

自動入札は、あらかじめ設定しておいた予算や入札単価の範囲内で最適な入札額が自動的にコントロールされる入札方法です。運用効率の改善や工数の削減などにつながるため、LINE広告全体の8割が自動入札で運用されています。

入札額の調整にはAIの機械学習の仕組みが用いられていて、コンバージョン獲得といったイベント数をこなしながらデータを蓄積し、配信精度を高めていくのが特徴です。ただし、一つの広告グループで機械学習を完了させるには、40件以上のイベント数をこなさないといけません。あまり時間がかかると好ましくありませんので、期間を決めて必要なイベント数を確保すると良いでしょう。

手動入札は、担当者が入札単価をその都度コントロールしながら運用する入札方法です。配信を始めたばかりで一定の配信量を確保したいときや確実にオークションで勝ち残りたいときなどに向いています。
配信状況に合わせた細かな入札単価の設定ができる一方で、適切な入札単価を決めるには専門的な知識やスキルが必要です。また、手間や時間もかかりますので、広告の運用にある程度慣れてくるまでは、自動入札の利用をおすすめします。

LINE広告費用の支払方法と決済タイミング

LINE広告費用の支払方法や決済タイミングについて解説します。

LINE広告費用は、基本的にクレジットカードで支払います。利用できるカードブランドは、VISA・Master Card・JCB・AMERICAN EXPRESS・Diners Clubの5種類です。クレジットカードの情報はグループもしくは広告アカウントと紐付ける必要がありますので、LINE広告の管理画面から登録しましょう。

なお、一部のデビットカードやプリペイドカードについては、カード会社の制限で利用できないことがあります。また、LINEが発行した広告クーポンを持っている方は、クーポンを利用した支払いも可能です。

LINE広告費用の決済タイミングは、自動決済か手動決済かで異なります。自動決済は、利用状況に応じて自動で決済される仕組みです。最後の決済から20日以内にLINE広告で設定した金額に達しなかった場合は、自動で決済が実行されます。

広告主側のタイミングで決済をしたいときは、手動決済を選択しましょう。広告アカウントの管理画面で「請求と支払い」をクリックし、決済を行いたい「請求先名」を選択すると、請求先情報が出てきます。画面中央の右側に「今すぐ支払う」というボタンがありますので、クリックして支払いたい金額を入力してください。最後に、決済に使用するクレジットカードを選択して「支払う」を押すと、決済が完了します。

 LINE広告にかかる費用の調整方法

LINE広告にかかる費用は、キャンペーン上限予算や日予算などを設定することで調整できます。それぞれの特徴や適切な予算の設定方法を確認しておきましょう。

キャンペーン上限予算は、任意で設定します。キャンペーンごとに予算の上限を決めておけるので、予算オーバーを防ぎたいときにおすすめです。毎月で区切る「月単位」、もしくは配信期間に合わせた「全期間」のどちらかから選択します。

キャンペーン期間の終了日時を設定する際は、終了予定時刻の25時間以上前までに管理画面で行ってください。たとえば、2024年8月31日23時59分に配信をストップさせたい場合、2024年8月30日22時59分までに終了日時を設定しないといけません。この時間を過ぎてから終了日時を設定すると、2024年8月31日23時59分以降の配信超過分が請求に含まれてしまう可能性があることに注意が必要です。

日予算は、設定必須の項目です。1日ごとに予算を調整できますので、日々の広告費用を細かく管理できます。キャンペーン予算の最適化による設定と広告グループ作成時の設定の2パターンについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

キャンペーンの作成画面に表示されている「キャンペーン予算を最適化」で「最適化する」を選択し、1日の予算を入力しましょう。下限金額は、5,000円です。ここで入力した金額は、配下の広告グループに対して適用されます。

配信状況に合わせて自動で予算配分が最適化されますので、広告グループごとに予算管理をする手間がかかりません。キャンペーン配下に複数の広告グループがあるときは、積極的にキャンペーン予算の最適化を活用しましょう。

広告グループで日予算を設定する場合は、「キャンペーン予算を最適化」で「最適化しない」を選択し、広告グループの作成画面で1日の予算を入力してください。金額の入力は、1円単位で可能です。

日予算はその日の上限予算というわけではないので、設定した金額を超過する可能性があります。しかし、もしキャンペーン上限予算を設定していた場合、たとえ日予算を超過したとしても、キャンペーン全体で予算をオーバーすることはありません。

このように、キャンペーン上限予算と日予算を上手に組み合わせれば、限られた予算の中でも適切な運用が目指せます。キャンペーン上限予算の設定は任意ですが、ぜひ日予算と一緒に設定しておきましょう。

LINE広告の費用対効果を最適化する運用のポイント

LINE広告を運用するにあたり、費用は抑えながらも、なるべく高い効果を出したいという方は多いのではないでしょうか。費用対効果を最適化するのに特に重要なポイントは、以下の3つです。

どのように進めれば良いのか、詳しく解説していきます。

LINE広告には、「オーディエンスセグメント配信」「オーディエンス配信」「類似配信」「自動ターゲティング」の4種類のターゲティング機能が用意されています。自社の広告に合わせた配信方法で適切なターゲティングを行うことで、効率的な運用を目指せるでしょう。

オーディエンスセグメント配信は、年齢や性別、地域、趣味・関心といった各セグメントからユーザー属性を推測し、ターゲットを限定して広告を配信する方法です。セグメントは全部で11個あり、各セグメントのカテゴリから詳細を設定できます。

たとえば、「東京在住でコスメに興味がある20～30代の女性」向けに広告を配信したいなら、年齢セグメントで「20～30代」、性別セグメントで「女性」、地域セグメントで「東京」、趣味・関心セグメントで「コスメ」と設定することで、ターゲティングが可能です。

ただし、あまりにも細かく設定してしまうと、それだけ対象となるユーザーの幅が狭くなってしまいます。まずはターゲティングを緩めに設定し、運用が軌道に乗ってから少しずつ対象者を絞っていくと良いでしょう。

オーディエンス配信は、過去に自社と何らかの接点を持ったユーザーの行動履歴をもとにオーディエンス（ユーザーのグループ）を作成し、対象者を絞って広告を配信する方法です。既存の顧客をはじめ、商品の購入やサイトへの訪問などが見込まれる可能性が高いユーザーのみに効率的に配信することで、コストパフォーマンスを高められるでしょう。

その一方で、アプローチできるユーザー数は限定されてしまいます。コンバージョン数を最大化したいときは、オーディエンス配信以外のターゲティング機能も組み合わせるのが、費用対効果を高めるためのポイントです。

類似配信は、ソースオーディエンス（元のオーディエンス）と似ているユーザーをLINEの中から見つけ出し、オーディエンスを拡張して広告を配信する方法です。たとえば、過去に自社の商品を購入したことがあるユーザーをオーディエンスにして類似配信をすると、商品を購入する見込みのあるユーザーに対象を広げてアプローチできます。

類似配信には自動設定と手動設定とがあり、手動の場合は配信母数を1～15％の間で指定可能です。1％に近付けば近付くほど類似度が高く、広告に対する何らかのアクションが期待できる一方で、アプローチできるユーザー数は狭まります。逆に、15％に近付くほど類似度が低くなりますが、幅広い対象者に広告配信をしたいときにおすすめです。

自動ターゲティングは、あらかじめ設定しておいた年齢・性別・地域・OSといった情報をもとにクリックやコンバージョンにつながりそうなユーザーを見つけ出し、最適なオーディエンスを自動的に作成して配信する方法です。

オーディエンスの自動作成には、クリックやコンバージョンなどのイベントを学習させる必要があります。そこで、自動ターゲティングの設定をオンにした後、最大48時間以内でイベントを収集し、そのデータをもとに最適なオーディエンスを作成する仕組みです。

良質なクリエイティブの制作も欠かせません。特に広告のビジュアルはユーザーが最初に目にする部分ですので、こだわって制作しましょう。広告のタイトルや説明文についても、「自分ごと」として捉えてもらえるような内容を意識することが大切です。

LINE広告では、動画広告も活用できます。動画広告は、音声や映像の演出などで静止画広告よりもユーザーの注目を集めやすいのが特徴です。

静止画広告にしろ動画広告にしろ、ずっと同じクリエイティブを使っているとユーザーに飽きられてしまいます。クリエイティブを定期的に更新したり訴求内容を変更したりすることで新たな顧客獲得につながるケースもありますので、工夫してみてください。

自動入札を活用した入札戦略について解説します。自動入札は、AIの機械学習によって最適な入札額になるように自動で調整される仕組みです。自動入札で選択できる入札タイプと適したケースについては、以下の表を参考にしてください。

入札タイプ	適したケース
単価の上限なしで1日の予算の消化を最大化	予算に余裕があり、CPA（顧客獲得単価）を気にせずにコンバージョン数を最大化したい
イベント単価の目標を設定	予算はあるが、CPAを抑え気味で運用したい
イベント単価の上限を設定	CPAを気にしつつ、コンバージョン数も意識したい
入札額の上限を設定	コンバージョン数は少なくて良いので、CPAの上限をできるだけ超えたくない

広告にかけられる予算や目標CPAに合わせた入札戦略の構築は、非常に重要です。自動入札による入札額の完全な最適化には機械学習による準備期間が必要ですが、配信を重ねるうちに徐々に精度が高まっていきます。入札額を都度自分で設定する手動入札とは異なり、効率的な運用や工数の削減が期待できるでしょう。

まとめ

LINE広告で安定した広告配信や効果を得るには、月30万円程度での運用を3ヶ月以上続けるのが理想とされています。課金形態や入札方法の仕組みなどを理解した上で、自社の戦略に合う方法の選択が大切です。

ターゲティング機能の活用や良質なクリエイティブの制作を心がけることで、限られた広告費用でも効果の最大化を目指せます。入札額を自動で最適化する自動入札の活用もおすすめです。

「LINE広告の利用がはじめてなので、サポートしてもらいたい」「どんなクリエイティブが良いのかわからない」といったお悩みがあれば、SNS運用代行会社への依頼も検討してみましょう。

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