シナジー効果とはどのような効果？ビジネスシーンでのシナジー効果の種類やメリットを解説

「シナジー」という言葉は様々な場面で持ちいられる用語で、ビジネスシーンでも耳にする機会があります。主に相乗効果を指し、シナジー効果は経営において大きなメリットをもたらすでしょう。

本記事では、シナジー効果の定義や得られるメリットや発揮するポイントを解説します。実際にシナジー効果に成功した企業の事例も合わせて紹介するので、企業経営の参考にご覧ください。

シナジー効果とは？

ビジネスシーンでのシナジー効果とは、複数の会社や人、設備、技術などの様々な要素が組み合わさって個々の能力以上の効果を発揮する言葉です。

企業経営のシナジー効果の代表例では、業務提携が挙げられます。企業同士が協力関係を結ぶことで、それまで自社では持ち得なかった他社のブランド力や技術力、市場シェアを利用して知名度、集客性、収益性を高めることが可能です。

また、M&Aで他社の既存事業を取り込むことで、様々な分野への事業展開や新市場の拡大を図れるようになります。

このように企業同士が共同で事業を行い、お互いの会社の価値を高める力のことをビジネスシーンではシナジー効果と呼んでいるのです。

シナジー（synergy）とは、独立した個と個が協力し、双方が単独以上の能力を発揮する様子を表す概念です。

本来は共同作用や相乗作用という意味の言葉を持ち、起源はギリシャ語のシナガス（synergós）とされています。日本では共同・協働・相乗・相互で作用する意味で用いられ、一般的にはビジネスシーンに用いられる用語です。

医学や物理の領域でもシナジーが使われており、筋肉と神経の連動や薬の併用、融合、協力による相乗作用を表す際の言葉として主に使われています。

ビジネスシーンでは、主に企業間でリソースを共有して新たな価値を生み出すことをシナジー効果と表現し、どちらか一方のみに利益が発生するものはシナジーと呼ばないのが一般的です。

シナジーの反対語に、アナジー（anergy）という言葉があります。こちらは正にシナジーの反対の意味で、想定より下回るマイナスの相乗効果のことです。

例えば、1つの仕事を2人でやれば通常なら早く業務が終わるものとします。特定の2人が組んだことで本来なら終わるはずの仕事が終わらなくなり、それどころか状況が悪化してしまう状態がアナジー効果です。

つまり、本来は1+1でプラスになるものがマイナスになってしまう様子をアナジー効果と表します。

ビジネスシーンでも提携や協力関係が必ずしも事業の成功に結び付くわけではなく、アナジー効果が発生してしまうことも可能性としてあり得るのです。

ケミストリー（chemistry）とは、自然科学の一分野として化学反応や化学現象等を表した言葉です。物質の特徴、構造・組成から、反応や変化を研究する化学分野の用語として使われています。

本来は化学領域の言葉ですが、一般的には相性の良し悪しとして使われるケースが多いです。お互いの相性の良さが共同作業を良い結果に導くなど、お互いを高め合うこと「ケミストリー効果」と表現する場合があります。

一見するとシナジー効果に似た言葉ですが、ケミストリーとは別の意味合いの言葉です。

シナジー効果は複数人が協力して高い効果が生まれる相乗効果のことを指し、ケミストリー効果は互いに影響を与える現象を指します。

ケミストリー効果がシナジー効果の一部として捉えられる場合もありますが、あくまでシナジー、またはアナジー効果の要因の一つにすぎません。

厳密には、ケミストリー効果は「相互作用」を意味するもので、シナジー効果的なニュアンスで使われやすいというものです。

ビジネスシーンでのシナジー効果

ビジネスシーンでは、主に企業間の協力関係による高い効果をシナジー効果と呼んでいます。シナジー効果を大別した場合、ビジネスシーン上では次のように分けることが可能です。

企業間でお互いの経営資源を共有し、会社同士のつながりで収益増や市場拡大などのシナジー効果を得ることを事業シナジーと呼びます。提携やM&Aなどで複数の企業が協力し、双方の企業が利益を生み出すシナジー効果のことです。

ビジネスシーンで汎用的に用いられるシナジー効果は、主に事業シナジーのことを指しています。合併や統合などによる企業間で資本や技術力、人材を共有し、お互いの事業拡大と利益獲得が期待されています。

資金や予算、税金など財務全般での利益を指すシナジー効果のことです。合併・統合による資金調達能力の向上やコスト削減、繰越欠損金の控除、債務の引継ぎなど、財政面の改善や節税対策の強化などが挙げられます。

M&Aの場合、売手側が財務シナジーを期待している場面が多く、新たなキャッシュフローの獲得や資金調達の効率化、税制を利用した節税対策など財務面での改善やリスク低減に有効です。

組織内で個人や部署、チーム同士で協力し合って生産性の向上や業務の効率化を高めるのが組織シナジーです。業務や部門が同じかそうでないかは問わず、組織内で知識や技術を共有し、連携することで高い効果を生み出します。

例えば、企業間のコラボレーションは組織シナジーを生み出すための手法とされており、別の企業や部門の者同士がチームを組むことで新しいアイデアや商品の開発を実現します。

組織のチームワークが機能することで、組織全体のパフォーマンス向上やイノベーション促進などが期待できるのです。

投資シナジーとは、主に資金やノウハウ、研究開発などの情報を共有して高い効果を生み出すことを指す言葉です。

情報や技術の共有は、新商品や新技術の開発に大きな期待が持てます。開発には多くの時間と開発資金を必要としますが、複数の企業や事業部門と協力することで大幅なコスト削減を実現するものです。

単独で開発するよりも大きな成果が期待でき、協力側には将来的な利益への投資という側面があります。

販売シナジーとは、主に販売組織や市場の流通経路を共有して得られる効果のことを指します。例えば、異なる流通経路や生産ラインを持つ企業同士がM&Aによってそれらを強化し、ブランド力の強化や市場参入など販売活動の効率化が期待できるシナジー効果です。

自社のブランディングや市場参入、拡大は単独では時間とコストがかかります。他社が保有している顧客やネットワークを共有することで、自社サービスや商品、販売経路の拡大が可能です。

他のシナジーよりも比較的短期で効果が表れやすく、自社の収益増にも期待が持てるでしょう。

経営者が持つ知識や経験を共有して得られるシナジー効果のことを指し、経営シナジーとも呼ばれています。

企業の成長はトップに立つ経営者や経営者の手腕による影響が大きく、経営戦略における会社運営のノウハウや経験値は非常に大きな意味を持つものです。他社の経営者や管理者が保有するマネジメント能力を共有することで、優れた経営戦略の策定を実現可能にさせます。

異なる事業同士のマネジメントシナジーは、新規開拓や新事業への進出を優位に進めるでしょう。また、大幅なコスト削減や業務の効率化も図れるなど、コストとリスクの低減化を可能とします。

シナジー効果のメリット

ビジネスシーンでシナジー効果が生まれることにより、会社経営に様々なメリットをもたらします。ライバル企業同士、特に同業であれば企業間での競争は熾烈です。

近年は企業間で競争をするのではなく、ライバル会社や事業者と手を組んでシナジー効果を狙って事業の生き残りを狙う企業が増えています。シナジー効果の具体的なメリットを紹介します。

異なる企業同士が協力し合って利益を生み出すことは、事業の拡大化を大きく実現させる要素です。シナジー効果は自社事業に大きく影響を与え、事業シナジーによる売り上げの増加が見込めるでしょう。

企業の合併や統合で他社の人材や技術を取り込み、商品やサービスの新開発、市場拡大など既存事業の推進を図れます。組織の外部から獲得・共有した販売チャネル・流通経路・顧客・市場などを基に、自社の価値を高めることが可能です。

シナジー効果で得られる効果は自社の成長に直結し、ビジネスの大きな成果が期待できます。他社と協力関係を結ぶことでマーケットでの競争力を高め、市場価値や地位向上に貢献できるでしょう。

企業が成長することで他社との競争力が向上し、経営の長期的な持続化・安定化が図れます。自社に同じ業種や異業種の競合他社を迎え入れることで、新たな人材や技術による業務の効率化、コスト削減、リスク低減などを単独で行うより大幅に工数を減らしての実現が可能です。

新たな企業力を構築することにより、競合他社との差別化を図り、市場における自社の優位性の確立と成功の確保が目指せます。

生み出されたシナジー効果により、あらゆる業務の無駄や工数を削減してスムーズにビジネスを展開させることが可能です。

自社の経営資源と共有リソースが合わさったことで、特定の事業に注いでいたコストを別の事業に割けるようになります。経営基盤が強化されたことによって主力事業に集中することができ、結果的に会社全体の収益増とコスト削減の実現へと近づけるでしょう。

協力企業と特定の事業部門が重なっている場合、いずれか一方の経営リソースを別の事業に回し、削減したコスト分で別の強化に回すことが可能です。

重複する業務や経営リソースを管理整備することで、時間やコストの無駄を省いて効率化が図れるようになり、組織の生産性が向上します。

社内や組織の連携を高めることは、業務の効率化を図るうえで重要な要素です。

組織内にある複数の事業や部門が経営リソースを共有することで、情報管理やシステムの最適化を促進させ、業務フローの改善や効率化が期待できます。

リソースの共有は異なる事業や部署同士の連携を促進させ、コミュニケーションを円滑にすることが可能です。相互で複数人が情報共有により、伝達漏れや情報漏えいなどのリスク管理の強化と業務の質や生産性向上につなげることができます。

また、シナジー効果によって社内全体に統一感を持たせ、組織内の意思決定を迅速に行い、停滞することなくスムーズに業務の遂行を果たせるでしょう。

スケールメリットとは、会社や事業の規模が大きくなることで生み出されるメリットの総称です。なお、スケールメリットは和製英語のため、海外には存在しない国内限定のビジネス用語になります。

会社や事業規模の拡大によって得られる多くのメリットを指し、主に「生産量拡大」「経営効率化」「コスト削減」「知名度向上」の基本形4つを表した言葉です。

スケールメリットの種類	主なメリット
生産量拡大	販路拡大、生産性向上、販売量拡大
経営効率化	新システムの導入、組織の集約化
コスト削減	物流コスト・光熱費・人件費等の削減
知名度向上	市場の優位性・有利性向上、ブランド力・社会的地位の向上

スケールアップの獲得によって上記のようなメリットが得られ、収益増や会社の知名度向上や業務の効率化など、様々なメリットをもたらします。

規模の経済性や優位性とも呼ばれ、シナジー効果によるスケールメリットの獲得で文字通り会社のスケールアップを果たすことが可能です。

人材の確保や育成は時間とコストがかかるため、ビジネスにおいて長年重要視されている課題です。シナジー効果を生み出すことにより、優秀な人材の確保や獲得の機会を得られます。

他社との協働や連携によって自社の社会的名声や知名度を高めることにより、企業の魅力を広範にアプローチすることが可能です。世間からの注目度が向上したことによって、優秀な人材の流入機会を増やすことができます。

会社の業績が上がることによって社内環境や業務フローが改善され、働きやすさや新しい人材を迎え入れる環境、育成プログラムの促進につながるでしょう。

事業を拡大によって提携先との連携が強化され、より優秀な人材の情報や紹介の場を共有するネットワークの確保に結び付きます。

シナジー効果が発揮されるシーン

シナジー効果は、企業の価値を高め、課題解決のきっかけとなる友好な経営戦略の手法です。より高いシナジー効果を得るには、相手企業との適切なタイミングやシチュエーションでの連携が不可欠と言えるでしょう。

特に高いシナジー効果が発揮されるシーンを紹介します。

業務提携とは、独立した企業同士が協力関係を結んでお互いの経営資源を共有し、相互で目的とする事業の利益獲得を目指す契約です。

シナジー効果の種類と同じように業務提携にはいくつかの類型があり、販売促進や技術の獲得など目的に合わせて様々な協力体制の形態があります。

知識や技術の獲得や市場への新規参入など自社の目的を明確にし、特定領域に特化した企業との業務提携によって、高いシナジー効果を見込めるでしょう。

特定の事業の強化を図る場合、その業界でネームバリューや技術力の高い企業と提携することで、シナジー効果による知名度アップや生産性の向上が期待できます。

M&Aとは、企業の合併と買収という意味そのままの経営戦略の手法です。

2つ以上の企業が統合することにより、対象企業の経営資源との融合で発生する利益などが、M&Aにおける主なシナジー効果と言えるでしょう。

例えば、対象企業が保有する市場を獲得したことで、本来は時間とコストのかかる市場への参入コストの大幅な削減が可能です。既存の経営リソースを活用し、より強力に経営基盤や市場の強化を形成できます。

そのほか、統合によるノウハウ、人材、ネットワーク、顧客など様々なリソースの共有化によってシナジー効果が発生し、自社が保有する既存の経営資源にさらなる価値を付与してくれるでしょう。

多角化戦略とは、自社が保有している経営資源を用いた新たな事業や分野を開拓して展開する経営戦略の手法です。特定の関連事業に対し、多角化戦略を実施するのが「関連多角化戦略」と呼びます。

新規開拓は自社にとって未知の市場であるため、慎重なマーケティングリサーチやそれに伴うノウハウが必須です。他社と共有するリソースを新規事業の開拓や開発に生かし、新たな領域での利益を獲得できます。

自社のみでは難易度の高い新規への進出ですが、シナジー効果を得ることで自社の事業拡大を有利に進めることが可能です。

会社の長期的安定と成長には、新規市場の開拓や新商品などの開発が不可欠とされています。保有している経営資源を活用して新規市場に展開し、新規事業への進出や新規顧客の獲得を目指す多角化戦略が注目されているのです。

グループ経営で得られるシナジー効果とは、子会社や関連会社を含めて自社と共通する事業の一体化や連携を指す経営戦略です。

各グループ会社が保有する経営資源を共有することで、共通の事業に注力するリソースを最適化し、グループ会社全体で業務効率の向上やリスク分散などが図れます。

共通事業活動を行うグループ会社同士で連携し、相互で強みを生かして補完することによって目的達成を目指し、全体のパフォーマンスや競争力向上が期待できるでしょう。

グループ会社は基本的に同じ系列や傘下の企業であるため、他社というよりも身内と言える存在です。グループ経営におけるシナジー効果は、通常よりも高いものが見込まれています。

シナジー効果のポイント

複数の企業同士が連携や共有を行うからといって、必ずしもシナジー効果を得られるとは限りません。シナジー効果を見越した協力体制や契約であっても、期待していたよりも効果が薄い、失敗してしまうなどのケースもあるのです。

シナジー効果を発生させるポイントは、主に以下の要素が不可欠と考えられています。

・目標の共有化 ・共有リソースの最適化 ・適正な分析と評価 ・発想と対応の柔軟性 ・チーム同士の相互理解 ・円滑なコミュニケーション ・専門性の活用

会社同士の協力関係で重要なのは、元々は競合相手ということを忘れてはなりません。

お互いが別の会社で、方針も考えも異なる相手です。そのため、共通する目標や意思を統一する必要があり、目的達成のために一致団結して強固な連携体制を形成しなくてはシナジー効果は得られないでしょう。

協力関係とは、お互いを尊重し合う関係性です。円滑にコミュニケーションを取り合い、相手の主張や考えに対して柔軟に対応することで反発を生みにくい環境が構築できます。

また、お互いの専門性を活かしたアイデアの共有を積極的に行い、それぞれの得意分野で強みを補完し続けるのも良好な関係性の維持とシナジー発生の基盤となるでしょう。

もしも期待以上のシナジー効果が得られないときは、外部の専門家にアドバイスを仰ぐのも効果的です。

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まとめ

本記事では、シナジー効果について意味や似ている言葉、メリットと発揮されるシーンなどについて解説してきました。

シナジー効果とは、企業や組織がお互いに協力関係を結び、一致団結して発生する相乗効果です。提携や合併などによる異なる企業同士で連携を取り合うことで、会社の業績や知名度アップ、市場への参入・拡大など様々な利益の獲得を可能にします。

自社のみでは難しい企業経営のプロセスを大幅に緩和させ、新しい価値の創出や目標達成をスムーズにさせるなど、シナジー効果が持つ可能性は多岐に渡ります。

シナジーの発生は異なる会社同士、相互で良好な協力体制を築くことが非常に重要です。企業同士の継続的な連携と相互理解がしっかりできていなければ、期待通りの効果は見込めないでしょう。

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