エンジニア派遣とは？種類や特徴、企業が活用するメリットや注意点も解説

リソースを多く割けないため、派遣エンジニアを雇用したいとお考えの企業様は多いはずです。しかしその前に派遣エンジニアについて、もう少し知見を深めておきたいと思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事では、派遣エンジニアの基本情報や種類・業種ごとの特徴を紹介します。企業が派遣エンジニアを雇用するメリットと注意点も解説するので、エンジニアの派遣社員を雇いたい方は参考にしてください。

そもそも派遣エンジニアとは？

派遣エンジニアとは、派遣会社に登録してその会社から紹介された企業で働くエンジニアのことを指します。

派遣エンジニアの中には専門性の高い人材が多くいるとされており、契約期間だけ特定の派遣先で働くのが特徴です。企業は期間限定のプロジェクトや専門性が高い業務のために、派遣エンジニアを活用するケースが多くなりつつあります。

IT業界では、派遣エンジニアがソフトウェア開発やシステム導入、保守作業といったプロジェクトごとのニーズに応じて活用されます。そのため企業はプロジェクトの規模に応じた人員を、柔軟に調整することが可能です。

派遣エンジニアの種類と特徴

それぞれの特徴も解説するので、どのスタイルのエンジニアが貴社に合っているかチェックしてみましょう。

常用型派遣エンジニアとは、派遣会社と無期雇用契約を結んだエンジニアが複数のプロジェクトや企業に派遣される形態です。

この派遣形態は「正社員型派遣」または「無期雇用派遣」とも呼ばれ、派遣エンジニアが派遣元の企業と正社員同様の雇用関係を持ちます。エンジニアは安定的に仕事が得られ、派遣先でさまざまな経験を積むことが可能です。

常用型派遣エンジニアは1つのプロジェクトが終了しても、別のプロジェクトにスムーズに移行することが多い傾向にあります。そのためキャリアの連続性を保ちつつ、多様な技術領域でのスキルアップが図れます。

登録型派遣エンジニアの派遣形態の場合、エンジニアはプロジェクトがあるケースに限って派遣会社と雇用契約を結ぶことになります。

企業は特定のプロジェクトに必要な専門技術を持つエンジニアを、柔軟でコスト効率よく確保可能です。

この形態によってエンジニアは自由度の高い働き方が可能になるうえ、プロジェクトごとにさまざまな技術を学ぶ機会が得られます。登録型派遣エンジニアはプロジェクトごとに短期間の契約を結ぶようになるため、多種多様な業界での経験を積めるようになります。

紹介予定派遣エンジニアとは、派遣期間終了後に正社員や契約社員として派遣先に雇用されることを前提とした形態です。

この派遣形態は、企業とエンジニアが互いの適合性を確認するための「試用期間」として機能するのが特徴です。

企業にとっては、雇用前にエンジニアの技術力やチームへの適合性を評価できるメリットがあります。エンジニアにとっては、将来的な雇用とキャリアアップの機会が見込める利点があります。自分に合った職場かどうか、事前に見極めやすくなるのもポイントです。

紹介予定派遣エンジニアは企業とエンジニア双方にとってリスクを最小限に抑えつつ、良好な雇用関係を築く手段だと言えるでしょう。

派遣エンジニアの職種と特徴

それぞれざっくりと特徴を解説するので、貴社にどの職業が必要か確認しておきましょう。

システムエンジニアはプロジェクトの設計から開発、テスト、運用に至るまで、情報システムのライフサイクル全般に関わる職種です。システムエンジニアは、技術の進化に伴う新しい課題に対応するために欠かせない存在です。

システムエンジニアの業務では、技術的な知識とともに問題解決能力が求められます。

など

バックエンドエンジニアは、Webアプリケーションやシステムのサーバー側の開発に特化した職種です。

バックエンドエンジニアはデータベース管理やサーバーの設計、APIの開発など、アプリケーションの核となる部分を構築します。技術的で深い知識が求められ、効率的なデータ処理や高いセキュリティ対策が主な業務です。

これらの働きによって、バックエンドエンジニアは企業のDX化を支える役割を担います。

フロントエンドエンジニアは、WebサイトやアプリケーションのUIデザイン（ユーザーインターフェース）を設計・開発する職種です。フロントエンドとは、直接的にユーザーが接する部分のことを指します。

フロントエンドエンジニアはHTML、CSS、JavaScriptなどの言語を駆使して、使いやすく魅力的なページを構築するのが仕事です。現代のデジタル市場において、優れたUIデザインは企業のブランド価値を高める重要な要素とされています。

フロントエンドの改善はユーザーの契約率向上に直結するため、ビジネスの成功に不可欠な要素だと言えます。

インフラエンジニアは企業のITシステムの基盤となるサーバーやネットワーク、データベースの設計、構築、運用を担います。

インフラエンジニアは、企業のDX化を技術面から支える中心的な存在と言えます。

インフラエンジニアの役割は、企業のITシステムが円滑に機能するための基盤を構築することです。現代はクラウド技術や仮想化技術、セキュリティ対策が重視されるため、インフラエンジニアの需要は高まっています。

またデータ量の増加とセキュリティの脅威に対応するため、常に最新の技術を学んで状況に適用することが求められます。

サポートエンジニアはソフトウェアやハードウェアのトラブル対応やサポートをして、企業や個人が技術的な問題を解決できるようにする役割を担います。

サポートエンジニアは技術的な問題を解決するだけでなく、顧客が快適にシステムを利用できるようサポートするのも特徴の1つです。そのため技術で問題解決をするスキルだけでなく、問題の内容を顧客にわかりやすく伝えるスキルも必要です。

ITが企業運営で中心的な役割を果たす現代では、サポートエンジニアの需要が高くなっており、重要度が増加しています。

派遣エンジニアとSESの違いは？

派遣エンジニアとSES（システムエンジニアリングサービス）では、契約形態と業務の遂行方法に違いがあります。

派遣エンジニアは「派遣契約」で、SESは「準委任契約」の契約形態がとられます。派遣契約では派遣エンジニアと派遣先に雇用関係はありませんが、派遣先企業が指揮や命令をすることが可能です。

準委任契約でSESに業務を依頼する場合は、派遣先に指揮命令権がありません。そのためSESと準委任契約を交わして指示を出した場合、偽装請負になるおそれがあります。

そのため派遣エンジニアは委託先の指示に従う形で業務を行うのに対し、SESは知識とスキルを活かして自主的に業務をすることが求められます。

派遣エンジニアと正社員エンジニアの違いは？

正社員エンジニアは企業と直接雇用契約を結び、派遣エンジニアは人材派遣会社を介して派遣先企業で働きます。

派遣エンジニアは人材派遣会社の給与体系に従い、正社員エンジニアは勤務先企業の給与体系に従います。

派遣エンジニアを雇う場合は、派遣先が福利厚生や社会保険料を負担する必要がなく、正社員を雇うのに比べて人件費を抑えることが可能です。

またリスクを最小限に抑えつつ試行錯誤ができるため、不確実性が高い業務をする場合も派遣エンジニアを活用することが推奨されます。プロジェクトが予定通りに進まない場合でも、派遣契約の終了や変更が比較的容易なためです。

企業が派遣エンジニアを雇用するメリット

メリットをきちんと理解して、効果的に派遣エンジニアを雇用しましょう。

人材派遣会社がエンジニアを採用した場合、教育や育成、派遣の手続きなどを自社で一手に担います。そのため派遣先は求人広告費用、採用にかかる時間やリソース、新入社員研修費用などの節約が可能です。

また派遣エンジニアはプロジェクト単位での雇用が可能なため、正社員とは異なり長期的な労務コストを抑えられます。

派遣先は資金を節約できた分、人材育成や設備、システムなどに投資に振り分けることが可能となります。

通常、派遣労働者に対する業務指示は派遣先の管理者が行います。派遣エンジニアは派遣先企業の具体的な要望や指示に基づいて作業を進めることができ、仕事内容の誤解や齟齬が少なくなります。

例えば短期間でのシステムアップデートを行うために、派遣エンジニアを採用した場合で考えてみましょう。派遣先は派遣エンジニアに直接日々のタスクを割り当てたり進捗を管理したりできるため、計画通りかつ効率的にプロジェクトを完了させることが可能です。

企業は需要が発生したときに限って派遣エンジニアを活用できるメリットがあります。そのため企業は突発的な人手不足に陥った際、プロジェクトに合った専門性が備わった人員を短期間で採用可能です。

企業は繁忙期や専門技術が必要なときに派遣エンジニアを活用すれば、プロジェクトの遅延を防いでコスト効率よく事業を進めることができます。

派遣エンジニアは多様なプロジェクトや業界で働くことになるため、広範囲の経験と技術を持った人材が多くいます。

そのため企業は即戦力となる専門知識を持つエンジニアを臨時で確保でき、新規プロジェクトや特定の課題に対して迅速に対応することができます。

例えば、IT人材の層が薄い企業でDX化を推進するプロジェクトを立ち上げた場合で考えてみましょう。派遣のインフラエンジニアを採用すれば、専門的な分野をすべて任せることができ、プロジェクトを効率的に成功へ導けます。

企業が派遣エンジニアを雇用する場合の注意点

問題を解決する方法も解説するので、ぜひ活用してください。

派遣エンジニアは一般的に契約期間が限定されており、常に次の仕事を探す必要があるため1つの職場に長く留まることがあまりない傾向にあります。

派遣エンジニアに従業員と同様の福利厚生やキャリアサポートが用意されないのも、定着率が低くなる要因の1つです。

派遣エンジニアの定着率の問題は、企業にとってプロジェクトの品質や効率に影響を及ぼす可能性があります。対策案としては、派遣エンジニアに対するサポートやインセンティブの向上、職場の統合を促進する施策を打ち出すことが挙げられます。

派遣エンジニアの選定は、派遣会社が提供する候補者の中から行われます。そのため、企業の求めるスキルや経験と完全に一致するエンジニアがいないケースがあることを覚えておきましょう。

また市場の供給状況によっては選択肢が限られることもあり、企業の理想とする候補者の確保が困難になるケースもあります。

派遣エンジニアを採用するときは候補者が企業の要望に完全に応えられるとは限らないため、事前のスキル確認や選考の厳格化が重要になります。

派遣労働者の契約には、通常「3年ルール」と呼ばれる期間制限が設けられています。これは、同一の派遣先で派遣労働者が連続して働ける最長期間を3年と定めるものです。

3年ルールにより、派遣エンジニアは長期的な雇用保証を受けにくくなっています。またこの制限によって、企業の長期プロジェクトや継続的な業務に影響が及ぶ可能性があることを覚えておきましょう。

企業はこの制限について事前に把握しておき、プロジェクトのスケジュールや役割の引き継ぎに対して柔軟な対策を講じる必要があります。

企業が派遣エンジニアを利用する場合、技術やノウハウの継続的な引き継ぎが難しいという問題が生じることがあります。

技術やノウハウが組織内で定着しないと、業務効率化の機会や人材の成長機会の損失につながることを知っておきましょう。

そのため企業は引き継ぎやマニュアル化の徹底、継続的な社内教育プログラムの開発が推奨されます。

派遣エンジニアとの契約は労働提供に関するものであり、具体的な成果物に対する保証を含まないことが一般的です。そのため派遣契約ではエンジニアが作業時間を提供することは保証されていますが、その成果の質や完了は保証されません。

そのため企業は委託したプロジェクトの成果を確実に得るために、進捗管理や作業のサポートをする必要があることを覚えておきましょう。また派遣エンジニアとのコミュニケーションの機会を設けることや、目標の共有などもプロジェクト成功の鍵となります。

まとめ

この記事では、派遣エンジニアの基本情報や種類、業種、企業が派遣エンジニアを雇用するメリットや注意点などを解説しました。

派遣エンジニアは必要なときに雇用できたり、コストを抑えられたりとさまざまなメリットがあります。注意点をよく理解したうえで、効果的に派遣エンジニアを活用しましょう。

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