第二新卒とは？採用のメリットや優秀な人材を確保する3つの手法を紹介！

さまざまな業界で人材不足が深刻化している昨今では、新卒採用に苦戦している企業が増えています。もしも、人材確保に悩んでいるのであれば、第二新卒採用に力を入れてみるのも一つの手段です。

第二新卒とは、新卒として入社後、3年のうちに転職活動をしている人材のことです。

本記事では、若手人材の採用に悩んでいる企業に向けて、第二新卒採用についてのメリットやデメリット、採用手法などを解説します。第二新卒で優秀な若手人材を確保するためにも、参考にしてください。

第二新卒とは

第二新卒とは、社会人経験3年未満で転職活動をしている人材のことです。年齢層としては、20代が大半を占めており、高校卒で20代前半、大学卒で20代半ばであるケースがほとんどです。

ただし、留年や浪人、大学院への進学などを経験している場合は、第二新卒であっても20代後半や30代であるケースも考えられます。そのため、第二新卒の年齢層について明確な定義はありません。

また、第二新卒は社会人としての経験を積んでいることから、新卒と比べて基本的なビジネスマナーや実践的な業務経験を持っています。

したがって、若い人材という高いポテンシャルを秘めているほか、即戦力として活躍できる素質や社会人としての一般的な常識を身に付けているのが第二新卒なのです。

第二新卒採用は難しい？

結論からすると、昨今の転職事情の傾向から第二新卒採用は、「穴場」であるといえます。

というのも、新卒として採用され、2～3年という期間で退職する若者が増えている傾向にあるからです。

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況（令和2年3月卒業者）」によると、2020年に卒業して2023年までに離職した新卒の割合は、高校卒で37.0%、大学卒で32.3%であるという結果が明らかになっています。

高校卒、大学卒それぞれにおける早期離職率の高い産業の上位5産業は、以下のとおりです。

新卒が3年以内に離職する割合の高い産業は、高卒、大卒問わず、サービス業や教育、医療・福祉、小売業などの産業であることがわかりました。

このことから、これらの産業は、ほかの産業よりも第二新卒採用として即戦力となる若手人材を確保しやすい産業だといえます。

第二新卒採用が新卒採用と異なる点

第二新卒採用と新卒採用には、さまざまな違いがあります。

そのため、新卒採用には力を入れてきたが、これからは第二新卒採用にも力を入れていきたい、と考えている方は事前に確認しておきましょう。

ここでは、第二新卒採用が新卒採用と異なる点を3つ紹介するので、新卒採用との違いを確認してみてください。

前述したとおり、第二新卒は、学校を卒業後に少なからず社会人を経験している人材です。そのため、社会人に求められる言葉遣いやメールでのやり取りなど、一般的なビジネスマナーを身に付けている可能性が高いです。

特に、前職が接客業や営業など、顧客を相手にやり取りする業務をしていた場合は、ビジネスマナーを身に付けている傾向にあります。

例えば、新卒を採用した場合、入社後に1週間～1カ月ほどのビジネスマナー研修を実施する会社もあるでしょう。しかし、第二新卒採用であれば、すでに基本的なビジネスマナーを身に付けているため、このような研修をせずにすぐに現場で実践的な研修をすることが可能なのです。

新卒採用の場合、学校で専門的な知識を学んでいたとしても、実践的な経験はなく、理論的な考えができる知識のみを勉強しているケースが多いでしょう。

しかし、第二新卒は、理論的に考えられる知識を学校で学んできた上に、実際の業務をこなしながら実践的なスキルも身に付けています。

例えば、先ほど紹介した離職率の高い産業として紹介したサービス業や教育、医療・福祉、小売業では、早期退職する新卒が多いことから、即戦力として活躍できる人材も見つけやすいといえます。

このように、第二新卒採用は新卒採用とは違い、前職が自社と同業種であれば、実践的な業務の研修をしなくても即戦力として活躍できる人材を確保できるのです。

新卒採用の場合、求人広告などの採用コストは、新卒を採用できなかった場合でも年間80万円以上はかかるといわれています。

一方で、人材サービスを利用して第二新卒を採用した場合のコストは、想定年収の25%～40％ほどです。

そのため、第二新卒採用は、人材サービスを利用することで確実に人材を採用できるほか、新卒採用と比べて少ないコストで優秀な人材を確保できる手段なのです。

また、第二新卒はビジネスマナーや実践的な業務を身に付けている可能性も高いため、入社後に即戦力として活躍できることを考慮すると、採用コストに加えて教育コストも大幅に削減できます。

第二新卒採用が中途採用と異なる点

採用方法には、新卒採用のほかに中途採用もあります。

そこで、こちらでは第二新卒採用と中途採用の違いについて紹介するので、これまで中途採用に力を入れていた方は第二新卒採用との違いを確認しておきましょう。

中途採用は、社会人としてしっかりと経験を積んでいる人材の採用活動であることから、これまでの経験社数が多かったり、前社での勤続年数が長かったりする人材が見つかることも珍しくありません。

そのため、中途採用で人材を採用すると、これまで勤めてきた会社の社風やルールが定着していて自社の社風やルールが合わず、早期退職につながることもあります。

一方で、第二新卒採用の場合は、長くても3年ほどしか社会人経験を積んでいないため、企業の社風やルールに対して強いこだわりを持っていない人材がほとんどです。

したがって、第二新卒は中途採用と比べて、自社の社風やルールが基本的な考えとなり、自社に馴染んでくれやすい人材であるといえます。

第二新卒採用は、中途採用とは違い、対象となる年齢は20代前半から20代半ばがほとんどです。そのため、30年以上の長期のキャリア形成を考えて採用できます。

例えば、管理職を任せられる人材を探している場合に、管理職経験のある人材を中途採用するのでなく、ポテンシャルの高い第二新卒を採用するのも一つの手段です。

そうすることで、自社の社風やルールが定着した上で将来的に管理職として活躍してくれる人材を確保できます。

中途採用ではこれまでの実践経験が豊富であることから、30歳を超えているケースも多い一方で、第二新卒採用は、新卒同様に長期のキャリア形成を考えられる点で大きな違いがあります。

第二新卒採用のメリット

第二新卒には、社会人経験を数カ月から数年積んでいる20代の若い世代が多いため、採用することで教育コストを抑えられる、長期的なキャリア形成を考えられるなどのメリットがあります。

また、第二新卒という言葉は比較的新しく、第二新卒採用に積極的に取り組んでいる企業は少ない傾向にあるのも事実です。

そのため、若手人材の確保を考えた際に、ライバルが少なく、優秀な人材を採用しやすいといったメリットもあります。 第二新卒に力を入れる際は、これらのメリットを考慮した上で、第二新卒採用に力を入れるべきなのか判断してみてください。

第二新卒採用のデメリット

第二新卒採用は、新卒として入社後に3年以内に退職している人材を採用することであるため、前職を早期退職している人材も含まれています。また、新卒として入社した企業の待遇などの労働条件が良い場合、自社と前職の労働条件を比較されてしまう可能性があることもデメリットの1つです。

ほかにも、第二新卒のなかには、学校を卒業後、何かしらの理由で就職しなかった「既卒」といわれる人材も一定数います。そのため、即戦力として期待して第二新卒を採用しても、結果的に新卒と同じようにビジネスマナー研修からおこなわなければならない場合もあります。

このように、第二新卒採用にはメリットだけでなくデメリットもあるため、メリットとデメリットをしっかりと比較し、第二新卒採用に力を入れるのかを考えることが大切です。

第二新卒を採用する3つの注意点

第二新卒の採用で後悔しないためにも、採用にあたっていくつかの注意点を把握しておことが大切です。

こちらでは、第二新卒を採用する際の注意点を3つ紹介するので、納得できる第二新卒採用をおこなうためにも確認しておきましょう。

また、第二新卒採用では、面接の時点で応募者の人となりや性格について把握できることがほとんどです。そのため、人材サービスなどを活用して面接選考前に担当エージェントに人材を厳選してもらうと、効率良く第二新卒採用を実施できます。

第二新卒の場合、前職を早期退職している可能性があることから、自社でも同じような理由で早期退職しないかを確認することが大切です。そのためにも、第二新卒を採用する際は、前職の退職理由について面接で必ず確認しておきましょう。

例えば、退職理由が人間関係であれば、具体的にどのような人との関わりが苦手であるのか、退職理由が仕事内容であれば、自社の仕事内容がその人とマッチするのかをしっかりと考える必要があります。

また、応募者が前職の退職理由を自己分析できており、次の転職先では同じような退職を繰り返さないための対策をきちんと考えているのかも確認しておくと、早期退職のリスクを減らせます。

学校を卒業後に就職活動に失敗して就職しなかった第二新卒である場合、就職活動に失敗した背景を確認しておくことで、応募者の人となりや性格を確認できます。

例えば、「自己分析が足りなかった」「就活を始める時期が遅かった」「企業研究ができていなかった」など、人それぞれ異なるでしょう。

大事なことは、その人自身が就職活動を失敗した原因を理解していて、第二新卒として就職活動をするにあたって失敗から学んだ経験を活かせているのかです。 失敗した理由を理解していなかったり、失敗を次に活かそうとしていなかったりする場合は、入社後に失敗した際に挫折してしまう可能性が考えられるため注意しましょう。

第二新卒採用で即戦力として活躍できる人材を探す場合は、前職についての質問を中心に面接を進めることが大切です。

例えば、前職でビジネスマナーをどれほど学んだのか、前職が自社と同じような仕事内容であれば、より専門的な知識や経験を身に付けているのかまで確認してみましょう。

そうすることで、入社後にどれほどの研修が必要なのかを判断でき、戦力として活躍するまでの期間をある程度把握できます。

第二新卒採用で人材を確保する手法3選

ここまで読んだ方のなかで、第二新卒採用に力を入れていきたいと感じた方もいるでしょう。

ここでは、これから第二新卒採用に力を入れていきたいと考えている方に向けて、第二新卒採用で人材を確保する手法を3つ紹介します。

逆求人サービスとは、企業から求職者に対してアプローチする採用手段です。

逆求人サービスに登録することで、第二新卒として転職を考えている求職者を、その人のプロフィールなどを基に探すことができます。

積極的に第二新卒採用を実施したい方は逆求人サービスを活用し、第二新卒に対して積極的にアプローチしましょう。

大学のキャリアセンターは、卒業後3年ほどは学校の卒業生に対して進路相談をおこなうことが厚生労働省から推奨されています。そのため、第二新卒として大学のキャリアセンターを利用している方もいるのです。

大学のキャリアセンターに連絡するか、訪問して若手人材を募集している旨を伝えることで、キャリアセンターが人材を紹介してくれる可能性もあります。

優秀な第二新卒を効率良く採用したいのであれば、人材サービス会社がおすすめです。

人材サービス会社には、多くの求職者が登録しており、第二新卒として転職活動をしている求職者も多くいます。

また、人材サービスに登録した際に、在籍している転職アドバイザーにどのような人材を求めているのかを事前に伝えておくことで、自社が求める人物像にマッチしている人材を紹介してもらえます。

そのため、理想としている第二新卒を効率良く見つけられるのです。また、人材サービスの多くが成果型報酬であることから、優秀な人材をしっかりと確保した上で報酬が発生するため、採用コストを最小限に抑えられます。

まとめ

新卒採用が思うように集まらず、若手人材の確保に悩んでいる方もいるでしょう。そんな方には、学校を卒業してから3年以内に就職・転職を考えている「第二新卒採用」がおすすめです。

ただし、第二新卒採用にはさまざまな注意点があるため、注意点などを意識せずに採用活動をおこなってしまうと、即戦力として活躍してくれなかったり、早期退職されてしまったりする危険性もあります。

したがって、第二新卒採用で優秀な人材を確保するなら、人材サービスなどをうまく活用することが大切なのです。

「DYM」では、第二新卒紹介を積極的におこなっており、登録している第二新卒は1万人を超えます。そのため、1万人以上の第二新卒から自社に合った人材を紹介してもらいたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。

DYMの「第二新卒紹介・既卒・中途紹介（DYM就職）」サービスページはこちら