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選考が進み、「役員面接」の通知が来ると、内定まであと一歩だと感じるでしょう。しかし、一次・二次面接と同じ対策で臨むと、思わぬ結果になる可能性があります。役員面接は、それまでの面接とは目的も評価基準も大きく異なるからです。経営層である役員は、応募者のスキルや経験だけでなく、企業の将来を託せる人材かどうかを厳しく見極めています。この記事では、採用活動をサポートする専門家の視点から、役員面接特有の質問意図や効果的な逆質問、万全な事前対策について詳しく解説します。
<この記事で紹介する4つのポイント>
目次

役員面接は、多くの場合「最終面接」として設定されます。この段階では、社長や取締役といった企業の経営層が面接官を担当します。一次・二次面接が、主に現場で活躍できるスキルや部署との相性を見ていたのに対し、役員面接はまったく異なる視点で評価されます。応募者が企業の理念や価値観と本当に一致しているか、そして中長期的に企業へ貢献してくれる人材かを見極める場です。したがって、これまでの面接とは違った準備が求められます。
役員面接の最大の目的は、応募者の「入社への覚悟」と「将来性」を最終確認することです。経営層は、応募者が自社の企業理念やビジョンに深く共感し、同じ方向を向いて長く活躍してくれるかを知りたいと考えています。そのため、「なぜ他社ではなく、自社なのか」という点を厳しく問われるでしょう。
また、その場しのぎの回答ではなく、応募者のキャリアプランが自社の将来的な成長とどう結びつくのか、長期的な視点で貢献できるポテンシャルがあるかを重視しています。
役員面接とそれ以前の面接では、評価基準が明確に異なります。一次・二次面接の評価基準が「現場視点」であるのに対し、役員面接は「経営視点」です。現場の管理職や人事担当者は、応募者が保有するスキルや経験が、配属予定の部署で即戦力となるか、チームの一員としてうまくやっていけそうかなど、協調性の面を判断します。一方で、経営層である役員は、応募者が自社の企業理念や社風、価値観と合っているかを最重要視します。中長期的な企業の成長に貢献できる人材かという、より大局的な観点で評価が下されます。
面接の段階ごとに、面接官の役職と見ているポイントは異なります。一次面接では、人事担当者が応募者の基礎的なコミュニケーション能力やビジネスマナー、人柄などを確認します。二次面接では、現場の管理職(マネージャー層)が、応募者のスキルや経験が実務レベルに達しているか、論理的思考力や部署との適性(相性)を評価します。これに対し、最終面接となる役員面接では、社長や取締役、人事責任者といった経営層が登場します。彼らは、応募者の入社意欲(熱意)の高さ、企業理念への共感度、そして将来の幹部候補となり得るかといった長期的な視点でのポテンシャルを見ています。
| 段階 | 役職 | 見ているポイント |
|---|---|---|
| 一次面接 | 人事担当者 | 基本的なビジネススキル、コミュニケーション能力、経歴の確認 |
| 二次面接 | 現場の管理職・リーダー | 専門スキル、即戦力性、チームとの相性、具体的な業務への適性 |
| 最終面接(役員面接) | 社長、役員、事業部長 | 企業理念への共感度、入社意欲の高さ、長期的な成長可能性(将来性)、人柄・価値観 |

役員面接では、一次・二次面接で既に聞かれた内容を、さらに深掘りされることが特徴です。特に転職活動においては、これまでの経歴や培ったスキルが、企業の経営にどう貢献できるかを問われます。ここでは、採用の専門家として、役員面接で頻出する質問の意図と、評価を高めるための回答のポイントを具体的に解説します。単なるスキルアピールではなく、経営視点に立った回答を準備することが鍵となります。
役員は、応募者が過去にどのような経験を積み、何を考えて退職・転職を決意したのかを確認します。質問の意図は、ストレス耐性や環境適応力、そして退職理由が自社で再発しないかを見極めるためです。
たとえば「前職での最大の困難と、それをどう乗り越えましたか?」といった質問がされます。この場合、困難を他責にせず、自身でどのように考え行動したかを具体的に説明する必要があります。
退職理由も同様に、前職への不満ではなく、将来のキャリアアップを目指すといった前向きな理由に転換して伝えることが重要です。
志望動機は、役員面接で最も重視される質問の一つです。役員は「なぜ他社ではなく、自社でなければならないのか」という点から、応募者の入社意欲の本気度を測っています。「当社の理念のどの部分に共感しましたか?」や「入社したら、具体的に何を成し遂げたいですか?」といった形で問われます。
一次・二次面接よりも深く、企業の事業内容やビジョンと自身の経験・キャリアプランを強く結びつけて回答しなくてはなりません。企業の将来性や事業戦略まで踏み込み、自分がいかに貢献できるかを具体的に述べることが求められます。
役員は、応募者が自社で長期的に活躍するイメージを持っているかを確認するために、キャリアプランについて質問します。これは、応募者の成長意欲と、企業の方向性とのマッチングを見るためです。
「5年後、10年後にどのようになっていたいですか?」といった質問が代表的です。この問いには、単に「昇進したい」と答えるのではなく、企業の事業展開やビジョンを踏まえた上で、自身がどのような専門性を高め、どのような立場で企業に貢献していきたいかを具体的に示す必要があります。長期的な視点での回答が評価されます。
役員は、応募者のスキルや経験以上に、その人柄や価値観が自社の社風と合うかを重視します。企業の価値観と異なる人材を採用すると、早期離職につながるリスクがあるためです。
「あなたの長所と短所を教えてください」や「仕事において最も大切にしている価値観は何ですか?」といった質問がされます。短所を述べる際は、それを自覚し、改善するためにどのような努力をしているかをセットで伝えることが大切です。
価値観に関する質問では、企業理念や社長メッセージから読み取れる企業の価値観と、自身の考えが一致していることを示す必要があります。
役員面接では、応募者の入社意欲を最終確認するために「他社の選考状況はいかがですか?」と聞かれることがよくあります。これは、内定を出した場合に本当に入社してくれる第一志望として考えているかを確かめたい意図があります。もし他社の選考が進んでいても、正直に状況を伝えつつ、あくまでも「御社が第一志望である」という強い意志を示すことが重要です。
また、面接の最後に「何か質問はありますか?」と逆質問を求められますが、これは最後の自己アピールの場であり、熱意を伝える絶好の機会となります。

役員面接の最後には、ほぼ必ず「何か質問はありますか?」と逆質問の機会が設けられます。ここで「特にありません」と答えてしまうと、入社意欲が低いと判断されかねません。逆質問は、応募者が企業のことをどれだけ真剣に研究してきたか、そしてどれだけ入社したいかをアピールできる最後のチャンスです。経営層である役員に対して、企業の将来性や経営戦略に関わるような鋭い質問を準備することが評価を高める鍵となります。
逆質問で高い評価を得るためには、3つのポイントを押さえる必要があります。
第一に、入社意欲や熱意が伝わる質問をすることです。「入社までに準備しておくべき知識やスキルはありますか?」といった質問は、入社を前提に考えている姿勢を示せます。
第二に、企業研究をしっかり行っていることをアピールすることです。IR情報や中期経営計画を踏まえた事業の将来性に関する質問は、経営層に響きやすいでしょう。
第三に、自身の活躍イメージを伝えることです。「御社で高く評価されている社員に共通する特徴はありますか?」といった質問は、自身もそうなりたいという意欲の表れと受け取られます。
役員に好印象を与える逆質問は、経営視点や将来性に関するものです。 たとえば、「〇〇事業をさらに成長させるために、現在課題と捉えている点はございますか?」といった質問は、事業内容を深く理解していることを示せます。
また、「社長(役員)が社員に最も期待することは何でしょうか?」と問いかけることで、経営層の価値観や求める人物像を直接確認できます。 さらに、「入社後にいち早く貢献するために、どのような視点を持って業務に取り組むべきでしょうか?」といった質問も、高い意欲と貢献意識をアピールすることにつながります。
一方で、役員面接の場にふさわしくないNGな逆質問もあります。
まず、「御社の企業理念を教えてください」といった、調べればすぐにわかることを聞くのは、企業研究不足を露呈するため絶対に避けるべきです。
次に、「給与や福利厚生、残業時間について教えてください」といった待遇面に関する質問も、役員面接の場ではふさわしくありません。仕事内容よりも条件面を気にしているという印象を与えてしまいます。
また、「すでに面接中に出た内容」を再度質問することも、話を聞いていなかったと判断されるため注意が必要です。
万全に準備していても、面接の流れの中で用意した逆質問がすでに解消されてしまうこともあり得ます。その場合でも「特にありません」と答えるのは避けるべきです。もし質問が思いつかない場合は、まず面接で疑問点が解消されたことへの感謝を伝えます。その上で、「本日の面接を通して、貴社で働きたいという気持ちが一層強くなりました」と、改めて入社意欲を伝えることが重要です。逆質問の機会を、最後の熱意を伝える場として活用する意識を持ちましょう。

役員面接は、一次・二次面接とはまったく異なる準備が求められます。経営層は、応募者のスキルや人柄が、自社の理念や将来のビジョンとどれだけ深く一致しているかを見ています。したがって、表面的なスキルアピールや志望動機だけでは通用しません。企業の「過去・現在・未来」を徹底的に研究し、そこに自身のキャリアをどう重ね合わせるかを明確に言語化する必要があります。ここでは、役員面接を突破するために不可欠な3つの事前対策を解説します。
役員面接の前には、企業の根幹となる情報を徹底的に再確認する必要があります。企業の公式ウェブサイトにある企業理念やビジョン、社長メッセージは必ず熟読してください。さらに、上場企業であればIR情報(投資家向け情報)の中にある中期経営計画や決算資料にも目を通すべきです。これらの資料から、企業が今どのような事業に力を入れ、将来どの方向へ進もうとしているのかを把握できます。その上で、自分の考えやキャリアプランが、その方向性と一致していることを論理的に説明できるように準備します。
役員面接では、応募者が自身のことを深く理解しているかも問われます。これまでの職務経歴や学生時代の経験を時系列で書き出す「キャリアの棚卸し」を再度行いましょう。その際、単に「何をやったか」ではなく、「なぜそれをやったのか」「その経験から何を学び、どのような強みを得たのか」を深掘りします。この自己分析を通じて明確になった自身の強みや価値観が、企業の理念や求める人物像とどのように結びつくのかを整理してください。回答に一貫性を持たせるためにも、この作業は不可欠です。
企業研究と自己分析が深まったら、役員面接で聞かれそうな「想定問答集」を作成します。特に「なぜ他社ではなく自社なのか」という志望動機や、「10年後のキャリアプラン」といった質問には、経営視点を意識した回答を準備してください。回答を作成したら、それを丸暗記するのではなく、要点を押さえて自分の言葉で話せるように練習することが重要です。可能であれば、キャリアセンターの職員や転職エージェント、あるいは信頼できる第三者に協力してもらい、模擬面接を実施しましょう。客観的なフィードバックをもらうことで、自分では気づきにくい癖や回答の甘さを改善できます。

「最終面接まで進んだのだから、合格率は高いだろう」と油断してしまうのは危険です。役員面接は、企業と応募者の最終的なマッチングを確認する場であり、スキルや経験が十分であっても、経営層の視点とずれていると判断されれば不合格になるケースは少なくありません。ここでは、役員面接で落ちてしまう人に共通する特徴と、その原因について解説します。
役員面接で最も重視されるのは、企業理念やビジョンへの共感度です。経営層は、自社の価値観を共有し、同じ未来を目指せる仲間を求めています。それにもかかわらず、企業研究が浅く、理念や事業内容について深く理解していないと、回答が上滑りしてしまいます。たとえば、志望動機が「業界で成長しているから」といった漠然とした理由だけでは、熱意が伝わりません。「なぜこの企業でなければならないのか」を、理念やビジョンと結びつけて具体的に語れない人は、評価されにくいでしょう。
役員からの深掘り質問に対して、回答に一貫性がなかったり、具体性に欠けたりする場合も不合格の原因となります。たとえば、一次面接で語った退職理由と、役員面接で述べた理由が異なると、信頼性を損ないます。また、「入社したら頑張ります」といった抽象的な表現だけでは、応募者がどのように活躍してくれるのか、役員はイメージできません。自己分析が不十分だと、自分の強みやキャリアプランを具体的に説明できず、説得力のない回答になってしまいます。
役員は、応募者が自社で長く活躍してくれる「将来性」を見ています。そのため、「5年後、10年後にどうなっていたいか」というキャリアプランに関する質問は頻出します。この問いに対し、目の前の仕事のことしか考えていなかったり、自社の事業と関係のないキャリアプランを語ったりすると、評価は下がります。企業の中長期的なビジョンや事業戦略を踏まえた上で、自身がどのように成長し、企業に貢献していきたいかを具体的に描けていない人は、長期的な活躍が期待できないと判断される可能性があります。
役員面接は、応募者の入社意欲を最終確認する場でもあります。面接中の態度が受動的で、質問に対して簡潔に答えるだけだったり、表情が硬く反応が薄かったりすると、入社意欲が低いと見なされます。特に、最後の逆質問の場面で「特にありません」と答えてしまうのは、企業への関心が薄いと判断される典型的な例です。役員は、自社で働きたいという強い「覚悟」を持った人材を求めているため、熱意が感じられない応募者は採用を見送られることになります。

役員面接(最終面接)の通知を受けると、内定は目前だと期待が高まるかもしれません。しかし、役員面接は単なる「顔合わせ」ではなく、厳格な選考の場です。合格率の目安や、当日のマナーを理解しておくことで、不要な緊張を減らし、万全の体制で臨むことができます。ここでは、役員面接の一般的な合格率と、受付から退室までの基本的な流れについて解説します。
最終面接の合格率は、企業によって大きく異なりますが、一般的には50%前後と言われることが多いです。ただし、これはあくまで目安です。企業によっては、最終面接を「入社意思の最終確認」の場と位置づけ、合格率が80%を超える場合もあれば、逆に「経営層による最終選抜」として、候補者を厳しく絞り込み、合格率が30%程度になる場合もあります。「最終面接=ほぼ内定」という考えは捨て、最後まで気を抜かずに準備することが重要です。
これまでの面接と同様に、一般的なビジネスマナーを守り、失礼のないように心がけることが重要です。受付では氏名と要件をはっきりと伝え、控室では静かに待機し、面接官や担当者の指示に従って行動してください。第一印象も評価の一部であることを意識しましょう。
役員面接だからといって特別な服装が求められることはほとんどありません。基本的には、これまでの面接と同様に、清潔感を第一に考えたリクルートスーツ(またはビジネススーツ)で臨むのが適切です。だらしない印象を与えないよう、事前に確認しておきましょう。

役員面接は独特の緊張感があり、疑問や不安を抱える求職者も少なくありません。面接時間が短いと不安になったり、新卒と中途で対策が違うのか気になったりすることもあるでしょう。ここでは、採用をサポートする専門家の視点から、役員面接に関してよく寄せられる質問とその回答をまとめました。事前に疑問を解消し、安心して本番に臨んでください。
役員面接の具体的な所要時間は企業によりますが、30分~1時間程度が一般的です。ただし、面接時間の長短で合否が決まるわけではないため、時間の長さに一喜一憂する必要はありません。たとえば、これまでの選考で評価が固まっており、役員が最終確認のみを行う場合は短時間で終わる可能性もあります。与えられた時間の中で最大限自分をアピールすることに集中しましょう。
役員面接の基本的な心構えは、新卒も中途(転職)も同じです。どちらも「企業理念への共感」や「長期的な将来性」、「入社意欲の高さ」が見られています。ただし、質問内容は異なります。新卒採用では、スキルや経験よりも人柄や価値観、今後の成長可能性(ポテンシャル)が重視されます。一方、中途採用では、これまでの職務経歴や実績を前提として、「なぜ自社なのか」「入社後に即戦力としてどう貢献できるか」が厳しく問われます。
面接結果の通知時期について、期間は企業によって異なります。面接時に結果通知の目安を尋ねておくと安心です。もし、事前に伝えられた期間を過ぎても連絡がない場合は、メールや電話で採用担当者に丁寧に問い合わせてみてもよいでしょう。結果を待つ間も、他社の選考や企業研究を進めておくことが賢明です。
役員面接は、希望するキャリアを実現するための最後の関門です。これまでの面接と異なり、経営層は応募者の将来性や企業理念との適合性を経営視点で見極めています。
役員面接では、「なぜ他社ではなく自社なのか」という入社への覚悟と、長期的な視点でのキャリアプランが厳しく問われます。そのため、企業理念・ビジョン・IR情報を徹底的に研究し、自己分析を深め、企業のビジョンと自身のキャリアプランを明確に結びつける対策が不可欠です。
役員面接の準備に不安がある方や、面接対策を徹底的に行いたい方は、プロのサポートを活用することも選択肢の一つです。Meets Companyでは、入社実績15,000名以上の豊富な経験をもとに、企業研究から面接対策まで、専属のキャリアアドバイザーが一人ひとりに寄り添ったサポートを提供しています。最短1週間で内定獲得を実現した実績もあり、役員面接に特化した実践的なアドバイスを受けることで、最終面接の突破率を高めることができるでしょう。この記事で紹介したポイントを参考に、自信を持って役員面接に臨んでください。
「世界で一番社会を変える会社を創る」というビジョンのもと、WEB事業、人材事業、医療事業を中心に多角的に事業を展開し、世界で一番社会貢献のできる会社を目指しています。時代の変化に合わせた新規事業を生み出しながら世界中を変革できる「世界を代表するメガベンチャー」を目指し、日々奮闘しています。