Indeed掲載基準とガイドラインを解説！非掲載の理由と対策とは

求人を掲載したのに表示されない、突然非掲載になったという経験はありませんか。Indeedには求職者保護を目的とした独自の掲載基準とガイドラインが設けられており、これに違反すると審査を通過できません。本記事では、Indeedの掲載ポリシーの基本から、NG求人の特徴、非掲載になる具体的な理由と修正ポイント、さらに対処法まで詳しく解説します。

Indeedの掲載基準と掲載ポリシーの基本概念

Indeedに求人を掲載するには、同プラットフォームが定める掲載基準とポリシーを正しく理解することが不可欠です。基準の根底にあるのは「求職者ファースト」という理念であり、すべてのルールはこの考え方から導かれています。本章では、Indeedが掲載基準を設ける目的となる理念、無料掲載を利用するための基本条件、遵守すべきガイドラインの全体像、そして審査の仕組みと反映までの流れについて解説します。採用活動をスムーズにスタートさせるための前提知識として、まずはここから確認していきましょう。

Indeedは「We help people get jobs.（人々の仕事探しのお手伝いをする）」をミッションに掲げる求人検索エンジンです。このミッションに基づき、掲載されるすべての求人において求職者の視点を最優先にする姿勢が貫かれています。求職者が誤解なく仕事を探せる環境を守るために、掲載基準が設けられており、企業側もこの理念を理解した上で求人を作成することが求められます。求職者を裏切らない「正確・誠実・一貫性のある求人情報」が、Indeedの掲載基準の根底にある考え方です。

Indeedの無料掲載を利用するには、いくつかの基本条件を満たす必要があります。

具体的には、主に以下の５つが挙げられます。

これらの条件は「求職者が迷わず応募できる環境」を整えるためのものであり、一つでも欠けると無料掲載の対象外となる場合があります。事前に各項目を確認し、スムーズな掲載開始を目指しましょう。

Indeedの掲載ガイドラインは大きく「日本の法令に基づくルール」と「Indeed独自のルール」の2つに分類されます。法令面では、職業安定法・男女雇用機会均等法・雇用対策法などの遵守が求められます。一方、Indeed独自のルールは数百項目に及ぶとされており、知識不足のまま運用するとアカウント停止につながるリスクもある点に注意が必要です。ガイドラインはAIによる審査を通じて日々更新されており、以前は問題なかった内容が後に違反と判断されるケースも起きています。そのため定期的な確認が欠かせません。

Indeed への求人投稿後、通常は2〜3日以内に検索結果へ反映されます。ただし新規アカウントの場合、最大72時間の審査期間が設けられています。審査はAIが自動で判定する仕組みが採用されており、人力による個別確認ではないため、わずかな表現の違いでも非掲載と判定される場合があります。数日経過しても求人が表示されない場合は、掲載基準への違反がないかを改めて確認することが先決です。それでも解決しない場合は、Indeedのサポートセンターへの問い合わせを検討しましょう。

ガイドライン違反で掲載できないNG求人の特徴

Indeedには、どれだけ丁寧に求人を作成しても、内容によっては最初から掲載が認められないケースがあります。法令違反にあたる差別的表現や求職者への費用負担、実態を伴わないビジネスの募集など、ガイドラインが明確に禁止するNG要素は多岐にわたります。本章では、掲載審査で弾かれやすい求人の特徴を5つのパターンに整理して解説します。意図せず違反してしまうケースも少なくないため、求人作成前に必ず確認しておきましょう。

職業安定法や雇用対策法、男女雇用機会均等法により、年齢・性別・国籍・信条などによる応募制限は原則禁止とされています。たとえば「30代まで歓迎」「女性限定」「日本国籍の方のみ」といった表現はいずれも法令違反に該当します。例外として「長期キャリア形成のため」などの合理的理由を明示した場合に限り、年齢制限が認められることがあります。また「女性活躍中」「20代活躍中」のように事実を伝える表現であれば掲載可能です。求人作成時は、条件ではなく事実として表現する姿勢を意識しましょう。

Indeedは求職者が無料で仕事を探せることを前提としたサービスであり、応募・面接・就業開始に伴うあらゆる費用を求職者に負担させる求人は掲載されません。具体的には、研修費・登録手数料・教材費などを応募者に課す内容が該当します。また報酬として金銭ではなくポイントや物品を提供する案件も、ガイドライン違反とみなされます。採用活動の費用は企業側が負担するという原則を守ることが、Indeedで安定して掲載を続けるための重要な前提条件です。

Indeedに掲載できるのは「実在する現在募集中の求人」に限られます。フランチャイズ加盟者や代理店のビジネスパートナー募集、マルチ商法への勧誘、合同説明会・セミナーの案内、覆面調査・治験の募集、オンラインショップ運営に関する在宅ビジネスなどは、求人の実態を伴わないコンテンツとみなされ、掲載の対象外となります。一見、求人の体裁を取っていても、雇用関係が成立しない内容であれば非掲載となるため、掲載前に自社の求人が「実際の雇用募集」であるかを確認することが必要です。

性的な表現・わいせつな内容・成人向けサービスに関わる求人など、求職者に不快感を与えると判断されるコンテンツは掲載されません。Indeedでは「良識に照らして不適切または人を不快にさせる内容」と認められた場合に、求人の掲載を見合わせることが明記されています。また、特定の人物や集団に対する差別的表現、侮辱的なニュアンスを含む文言なども該当します。求人票の文章は常に、多様な求職者が安心して読める内容であるかという視点で見直すことが重要です。

給与・勤務地・仕事内容などに誇張や虚偽がある求人は掲載されません。「月収50万円可能！」といった根拠のない高収入の訴求や、実際とは異なる勤務地・業務内容での募集が代表例です。求職者が入社後にギャップを感じるような内容は、Indeedの掲載ポリシーに反するだけでなく、採用後の早期離職や企業への信頼低下にもつながります。

求人票に記載する情報はすべて、実態に即した正確なものであることが必須です。数値データを用いる場合は「入社3年目の平均年収450万円」のように根拠のある具体的な表現を心がけましょう。

求人が非掲載になる具体的な理由と修正のポイント

掲載基準を大きく逸脱していなくても、求人の書き方や投稿方法の問題で非掲載となるケースは多くあります。職種名への余分な情報の付記、実在しない勤務地の設定、内容の重複、キーワードの詰め込み、給与・雇用形態の不明確な記載など、いずれも「求職者が正確な情報をもとに仕事を探せない」と判断された結果です。本章では、実際に非掲載になりやすい具体的な理由を5つ取り上げ、それぞれの修正ポイントとあわせて解説します。

Indeedでは職種名に「正しい職種名のみ」を記載することが求められます。「急募！」「未経験歓迎」「時給1,400円」「☆」などの記号・条件・訴求文言を職種名に含めることは「質の低い職種名」と判定され、非掲載の原因となります。職種名は名刺に記載するような正式な名称のみとし、アピール情報は仕事内容欄に記載するのが原則です。NG例「☆未経験歓迎☆横浜の居酒屋スタッフ」、 OK例「居酒屋 ホールスタッフ」のように、シンプルかつ的確な職種名への修正が求められます。

応募数を増やす目的として、実際の勤務地以外のエリアに同一求人を複数投稿する行為は「ロケーションブラスト」と呼ばれ、ガイドライン違反となります。たとえば、渋谷区のオフィス勤務にもかかわらず、新宿区や他都市にも同じ求人を掲載することがこれに該当します。勤務地は「東京都渋谷区〇〇町2丁目△-△」のように番地まで正確に記載し、実在する拠点ごとに個別の求人として投稿することが必要です。複数拠点がある場合でも、それぞれの拠点に実態があれば別々の求人として掲載することは認められています。

職種・雇用形態・勤務地・勤務時間・給与が同一の求人を複数掲載することは重複とみなされ、一方の求人が非掲載となります。また「アルバイト」を「パート」に変更するだけ「営業」を「セールス」に言い換えるだけなど、内容が実質的に同じで表記だけを変えた求人も重複と判定されます。さらに、不正な再投稿を繰り返した場合は無料掲載ができなくなるペナルティが課される可能性もあるため、注意が必要です。既存の求人を更新・修正する形で対応し、新規投稿の乱用は避けることが賢明です。

「#正社員 #アルバイト #高収入 #未経験歓迎 #東証一部上場」のように、検索表示回数を増やすために関係性の薄いキーワードを原稿内に詰め込む行為は「キーワードスタッフィング」と呼ばれ、非掲載の対象となります。Indeedのアルゴリズムはこのような操作的なキーワード使用を自動検出するよう設計されており、該当した場合はスポンサー求人（有料）への切り替えが必要となります。キーワードを使用する際は、求職者に自社の求人内容を正確に伝えるために必要なものだけを、自然な文章の流れの中に組み込むことが大切です。

「給与：経験による」「時給：要相談」といった曖昧な給与表記や、雇用形態が不明確な求人は、情報不足として非掲載になる場合があります。また、最低賃金を下回る給与設定も法令違反として掲載不可です（最低賃金は毎年10月に改定：厚生労働省「地域別最低賃金」参照）。

「時給1,050円〜1,200円（昇給あり）」「月給25万円以上（経験・能力考慮）」のように、具体的かつ正確な数値で記載することが、審査通過と求職者の信頼獲得につながります。研修期間中の給与設定も含め、最低賃金を下回っていないか定期的に確認しましょう。

掲載方法や雇用形態ごとに定められた独自の規定

Indeedの掲載ルールは、すべての求人に共通する基準だけでなく、掲載方法や雇用形態によって異なる個別の規定も設けられています。派遣や紹介予定派遣、完全歩合制、在宅ワーク、自社サイトとのクローリング連携、Indeed PLUSの活用など、それぞれに固有の条件や注意点が存在します。本章では、これらのケース別に定められた規定を整理して解説します。自社の採用スタイルに該当する項目を確認し、見落としによる非掲載を未然に防ぎましょう。

Indeedは直接雇用の求人を優先的に取り扱う方針を持っており、派遣スタッフの募集や人材紹介会社が掲載する求人は、無料では掲載できません。有料のスポンサー求人を利用することで掲載が可能となります。また、紹介予定派遣の場合も同様の扱いとなります。さらに、派遣会社が本社以外の拠点で求人を出す際は、その拠点と会社との関連性を証明する書類（公共料金の領収書など）の提出が求められることがあるため、新規アカウントの場合は特に慎重な対応が必要です。

完全歩合制（フルコミッション）や完全成功報酬型の求人は、無料掲載の対象外であり、有料のスポンサー求人としてのみ掲載が認められます。在宅勤務の求人についても、ポリシー違反が生じやすいカテゴリとして、特に審査が厳しくなっています。転売ビジネスやオンラインショップ運営などに関わる在宅求人は掲載不可となっており、在宅勤務の求人を出す際はIndeed公式ページの「リモートワーク・在宅勤務に関するポリシー」を事前に確認することが必須です。特殊な雇用形態での掲載を検討する場合は、有料掲載も含めて対応方法を検討しましょう。

自社の採用サイトをIndeedに連携（クローリング掲載）する場合、いくつかの固有の要件があります。まず求人情報はPDFや画像ではなくHTML形式で作成されていること、1ページにつき1職種×1勤務地であること、職種・仕事内容・勤務地（番地まで）・会社情報・給与が記載されていることが必須です。加えて、求人詳細の閲覧にユーザー登録を必要とするサイトはクローリングの対象外となり、誰でも自由に求人情報を閲覧・応募できる状態が大前提となります。他社サイトに掲載中の求人をそのままコピーすることも禁止されており、自社固有のページとして作成することが求められます。

Indeed PLUSは複数の採用サービスと連携して求人を一元管理できる機能ですが、利用にあたってもIndeedの掲載ポリシーへの準拠が必須です。有料掲載であっても掲載ポリシーに違反した場合は求人が非表示となるため、広告費を投じているからといってガイドライン遵守が免除されるわけではありません。

また、Indeed PLUSを通じて掲載された求人が他媒体経由でIndeedにも表示される場合、同一求人の重複掲載と判定されることがあります。連携媒体側の求人内容もあわせて管理し、重複が生じないよう一元的に確認することが重要です。

ステータスが非掲載になった場合の対処法

掲載基準を守って求人を作成していても、突然ステータスが非掲載に変わるケースがあります。慌てて同じ内容を再投稿することはペナルティの原因となるため、まずは落ち着いて原因を特定し、正しい手順で対応することが重要です。本章では、管理画面での理由確認から、違反箇所の修正・再掲載申請、サポートセンターへの問い合わせ方法、そして有料掲載への切り替えを検討すべきケースまで、非掲載時の対処法を順を追って解説します。

求人が非掲載になった場合、まずIndeedの管理画面にログインし、該当求人のステータスを確認します。非掲載の場合「職種名が適切でない」「勤務地の表記が不正確」など、理由が管理画面上に表示されることがあります。併せて、Indeedからの通知メールも確認し、記載されているヒントをもとに問題箇所を特定することが、迅速な再掲載への第一歩となります。通知内容が不明瞭な場合や理由が表示されない場合は、最新の掲載ポリシーをIndeedのヘルプセンターで確認し、自社求人と照らし合わせる作業を丁寧に行いましょう。

非掲載の理由が特定できたら、該当箇所を速やかに修正します。修正後は担当者以外の第三者（法務・人事・現場責任者など）が再度内容を確認し、他に問題がないかを確認した上で再掲載を申請します。同じ違反を繰り返すと、求人単体だけでなく企業アカウント全体が利用制限を受けるリスクがあるため、一件ずつ慎重に対応することが求められます。なお、再審査には数日から最大1週間程度かかる場合があります。焦って同じ内容で再投稿を繰り返す行為は「不正な再投稿」とみなされペナルティの対象となるため、必ず修正を完了させてから申請しましょう。

掲載基準を確認しても違反箇所が見当たらない、または通知内容だけでは原因が特定できない場合は、Indeedのサポートセンターへ問い合わせます。問い合わせはメールまたは電話で受け付けており、管理画面内の「ヘルプ・お問い合わせ」から手続きできます。問い合わせの際は、対象求人のURLや非掲載になった日時、管理画面上に表示された理由など、具体的な情報をあらかじめ用意しておくとスムーズに対応が進みます。Indeedのサポートは掲載基準に関する疑問だけでなく、求人情報の作成方法や運用上の課題についても相談できるため、積極的に活用しましょう。

無料掲載での審査が通らない場合や、派遣・完全歩合制など無料掲載の対象外となる雇用形態の場合は、有料のスポンサー求人への切り替えを検討します。スポンサー求人は検索結果の上位に表示されやすくなるため、応募数の増加も期待できます。ただし有料プランであっても掲載ポリシーへの違反があれば非表示となるため、有料掲載に切り替えるだけで問題が解決するわけではない点を理解しておく必要があります。無料掲載では対応しきれない採用ニーズがある場合や、競合他社との差別化を図りたい場合に、有料掲載の活用を検討するのが現実的な判断といえるでしょう。

まとめ

Indeedの掲載基準は「求職者ファースト」の理念のもとに設けられており、正確な求人情報の提供と法令・ガイドラインの遵守が安定した採用活動の前提となります。職種名の表記や勤務地の設定、重複投稿の禁止など、一見些細に見える点でも非掲載につながるケースは多く、定期的な見直しと正しい知識の習得が欠かせません。本記事で解説した内容をチェックリストとして活用し、求人票の品質向上に役立ててください。

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