新卒の年収ランキングまとめ！高収入を狙うためのポイントや注意点も解説

仕事内容や勤務場所、福利厚生などは就職先を決める上で重要なポイントですが、新卒の年収がどの程度なのか気になるという方も多いのではないでしょうか。せっかく希望の企業に就職できても、給料が低いと働く意欲が低下してしまいます

本記事では、新卒の年収ランキングについて、都道府県別・企業規模別・産業別にまとめました。高収入を狙うためのポイントや注意点も解説しますので、就活を始める予定の方はぜひ参考にしてください。

新卒の平均年収の相場とは

まずは、新卒の平均年収の相場について見ていきましょう。厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「新規学卒者の学歴別にみた賃金」を参考に、表にまとめました。

最終学歴	1ヶ月の賃金	年収相場 (1ヶ月の賃金×12)
高卒	18万6,800円	約224万円
専門学校	21万4,500円	約257万円
高専・短大	21万4,600円	約257万円
大学	23万7,300円	約284万円
大学院	27万6,000円	約331万円

表に記載の賃金および年収は、基本給のみの計算で、男女の合計額です。ボーナスについては、企業によって支給の有無や月収換算分が異なりますので、一概には言えません。dodaがまとめた資料「ボーナス平均支給額の実態調査【最新版】（冬・夏、年代別、職種別の賞与）」によると、「2022年9月～2023年8月の1年間に支給されたボーナス」の月収換算分は、20～50代の平均で2.56ヶ月分、新卒社員の大半を占めると考えられる20代は2.31ヶ月分という結果でした。

先ほど紹介した基本給のみの年収にボーナスの平均額を足すと、高卒は約272万円、専門学校卒および高専・短大卒は約312万円、大学卒は約345万円、大学院卒は約402万円と計算できます。

大学院卒でも年収400万円を少し上回る程度という結果から考えると、新卒で400万円以上の年収はかなりいい条件と言えます。ただし実際には業種・職種やボーナスの有無、総合職か一般職かといった要素で大きく変動しますので、あくまで目安として捉えておいてください。

新卒の年収ランキング【都道府県別】

続いて、都道府県別の新卒の年収ランキングをご紹介します。厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「都道府県別にみた賃金」をもとに、上位5つと下位5つを表にまとめました。

ランキング	都道府県	1ヶ月の賃金	年収相場 (1ヶ月の賃金×12)
1位	東京都	36万8,500円	約442万円
2位	神奈川県	35万400円	約420万円
3位	大阪府	34万円	約408万円
4位	栃木県	32万3,000円	約387万円
5位	愛知県	32万1,800円	約386万円
～	～	～	～
43位	鳥取県	25万8,300円	約309万円
44位	長崎県	25万7,300円	約308万円
45位	山形県	25万5,800円	約306万円
46位	宮崎県	25万4,300円	約305万円
47位	青森県	24万9,900円	約299万円

上記の数値には新卒以外も含まれていますが、新卒の年収を考える際の参考にすることはできます。表から分かるように、東京都や大阪府などの都市部やその周辺地域では、年収が高めです。都市部は人口が集中しやすく、経済が活性化されやすいため、企業の成長につながり社員に還元される給与額も高くなるのが理由といえるでしょう。

一方で、都市部から離れた地方の年収は、都市部よりもかなり少ないのが特徴です。とはいえ、地方は、都市部と比べて物価が安い傾向にあり、表の数字を見て収入に差があるからといって生活レベルまでが大きく異なるわけではないことに注意が必要です。

新卒の年収ランキング【企業規模別】

続いて、企業規模別の新卒の年収ランキングをご紹介します。厚生労働省の資料「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「企業規模別にみた賃金」をもとに表にまとめました。

ランキング	企業規模	1ヶ月の賃金	年収相場 (1ヶ月の賃金×12)
1位	大企業（常用労働者が1,000人以上）	23万4,000円	約280万円
2位	中企業（常用労働者が100～999人）	22万900円	約265万円
3位	小企業（常用労働者が10～99人）	21万4,700円	約257万円

年齢階級については、新卒が多く分布する「20～24歳」を参考にしています。大企業と中小企業の年収を比較した場合、大企業が最も多いものの、新卒の段階では月収や年収にそれほど大きな差はありません。

しかし、年齢が上がるほどに収入差が広がり、企業規模が大きいほど年収も高くなります。たとえば、最も月収が高い55～59歳の年収については、以下の表の通りです。

ランキング	企業規模	1ヶ月の賃金	年収相場 (1ヶ月の賃金×12)
1位	大企業	42万9,300円	約515万円
2位	中企業	36万7,500円	約441万円
3位	小企業	32万6,400円	約391万円

このように、勤続年数が長くなると、大企業と小企業とでは年収に120万円以上もの差がつくことが分かります。学歴や勤続年数なども加味すると、さらに差は大きくなるのではないでしょうか。

新卒の年収ランキング【産業別】

産業別の新卒の年収ランキングについても、紹介しておきます。厚生労働省の資料「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「産業別にみた賃金」を参考に、表を作成しました。年齢階級については、「20～24歳」を参考にしています。

ランキング	産業名	1ヶ月の賃金	年収相場 (1ヶ月の賃金×12)
1位	鉱業、採石業、砂利採取業	24万3,900円	約292万円
2位	情報通信業	24万3,100円	約291万円
3位	学術研究、専門・技術サービス業	23万3,600円	約280万円
4位	建設業	23万3,500円	約280万円
5位	卸売業、小売業	23万2,800円	約279万円
6位	不動産業、物品賃貸業	23万2,500円	約279万円
7位	医療、福祉	23万2,500円	約279万円
8位	金融業、保険業	22万9,700円	約275万円
9位	電気・ガス・ 熱供給・水道業	22万5,300円	約270万円
10位	運輸業、郵便業	22万5,000円	約270万円
11位	教育、学習支援業	22万4,000円	約268万円
12位	サービス業（他に分類されないもの）	22万1,300円	約265万円
13位	生活関連サービス業、娯楽業	21万5,700円	約258万円
14位	製造業	20万7,800円	約249万円
15位	宿泊業、飲食サービス業	20万6,500円	約247万円
16位	複合サービス事業	20万2,600円	約243万円

すべての産業で月収が20万円を超えていましたが、中でも「鉱業、採石業、砂利採取業」「情報通信業」「学術研究、専門・技術サービス業」といった専門的な知識・スキルが求められる産業では、月収や年収が高いことが分かります。

特に近年めざましいITの発達により、「情報通信業」については今後も年収の伸び率がいいかもしれません。企業選びの際は、業界の動向にも注意しながら進めると良いでしょう。

新卒で高年収が期待できる業界・企業

新卒1年目から高年収を目指すには、業界・企業選びが重要です。高年収が期待できる業界・企業は、以下の8つです。

特徴や仕事内容、年収の傾向を、一つずつ解説します。

コンサルティング・調査業界の仕事とは、簡単にいうと企業や組織、顧客が抱える課題に対する専門的な知識や技術を駆使した診断や助言、指導です。たとえば、商品の開発や新規事業の立ち上げ、市場調査、データ分析、人材雇用などが挙げられるでしょう。様々な企業や業務に関わるため、幅広い業界での仕事を経験できるのが大きな魅力です。

専門性の高さから、新卒の平均年収は高い傾向にあります。その一方で、仕事内容は非常にハードであり、知識や技術、世間でのトレンド情報を常に把握する姿勢が欠かせません。また、助言や指導を行うという業務の特性上、論理的思考力や高いコミュニケーション能力も求められます。

自分のキャリアビジョンや価値観を明確にし、普段からその信念に基づいた行動を取ることが、コンサルティング・調査業界を目指す近道です。意識的にディスカッションの機会を増やすのも効果的でしょう。

IT系の仕事でよくイメージされるのは、ITエンジニアやプログラマーといった職種ではないでしょうか。急速にIT化が進む現代において、AIやIoTなどのデジタル技術に強みを持つ人材は多くの企業で求められています。デジタル技術をビジネスに活用して企業の在り方を変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）を牽引する存在である点も、IT系の特徴といえるでしょう。

しかしながら、IT人材を必要とするのは特定の業界や企業にとどまらず、社会全体へと広がっています。そのため業務が多忙になりがちです。高度な知識やスキルを求められる一方で、新卒の年収は高めに設定されているため、専門性を磨くことでより高い年収を目指せる可能性があります。

外資系企業は、日本の企業風土や文化とは異なる独自の習慣や給与体系を持っています。成果主義やジョブ型雇用といった体制を採っている企業が多く、業績や会社への貢献度に応じて個人の給与が決定されます。業績がよければ上司に給与の交渉ができることも珍しくないため、実力やスキルがあれば新卒でも高年収を目指せる業界です。

その代わり、実力主義という特性から自主性や自律性、合理性、創造性などが求められます。新しい領域へのチャレンジ精神も必要です。安全・安定を求める方や保守的志向の方、管理性を重視する方にとっては、外資系企業の労働環境は馴染みにくいかもしれません。

ちなみに、日本では、長らく多くの企業で年功序列制度が導入されており、年齢が上がるにつれて月収が増えていくスタイルが一般的でした。しかし、近年では即戦力を重視した雇用のニーズの高まりに伴い、年功序列制度は徐々に廃止されつつあります。

商社では、売り手と買い手の橋渡し役として様々な商品の取引に携わる仕事が中心です。扱う商品は幅広く、原料や加工品をはじめ、サービスも含まれます。商社と聞くと営業職のイメージが浸透していますが、実際には商品の輸出入や仕入れ、物流の最適化、マーケットリサーチなど、会社の分野によって業務範囲が異なるのが特徴です。
商社の多くは、国内だけではなく海外にも事業展開しています。国際的な取引や交渉、現地法人とのコミュニケーションといったグローバルなスキルや視点が求められることから、ほかの業界と比較して新卒の年収は高めです。

銀行や証券に代表される金融業界では、個人や企業に対する資金融資や債権回収、預金管理などの仕事が中心です。業務範囲の広さや取り扱う金額の大きさから、金融業界で働くには強い責任感と高いコンプライアンス意識が求められます。

中でも、規模の大きい銀行、いわゆるメガバンクは日本の金融業界で存在感を示しており、影響力が強いです。地方銀行や信託銀行といったほかの銀行と比較すると、メガバンクの年収は高い傾向にあります。

同じ銀行に勤めていても、ポジションや経験年数、勤務地、業績などで年収に差が出やすいのも、金融業界の特徴です。一方で、福利厚生や仕事内容は多岐にわたるため、安定を求める方に向いている業界と言えます。

土地・建物の売買や都市開発など、不動産業界の仕事はとても幅広いのが特徴です。1案件あたりの取引金額が非常に大きく、取引が成立すれば大きな利益が見込める一方で、不成立になると業績に大きく影響します。衣食住の中でも「住」は安心・安全に暮らしていくのに欠かせない分野であり、社会情勢や経済状況に左右されにくいのが特徴です。

不動産業界ではインセンティブ制を導入しているところが多く、個人の成績がそのまま年収にも反映されます。新卒であっても、契約成立といった成果を出せれば、高収入を目指せるでしょう。

インセンティブ制は、向上心のある方と好相性の制度です。自分の行動や業績を評価してもらうにはどうすれば良いかを考え、試行錯誤しながら次につなげていける方が、インセンティブ制に向いています。

建築・測量業界の仕事は、都市のインフラ整備がメインです。インフラは生活にとって必要不可欠な分野であり、どのような状況でも需要は安定しているため、新卒の年収も高めです。自然災害による被害で緊急対応が求められることがあり、仕事としてはハードと言えます。

年収は、従事する業務によって差が大きいです。たとえば、国家資格である建築士や測量士は専門的かつ高度な知識が求められますので、高収入を目指しやすいでしょう。対して事務職や現場作業員は、同じ建築業界であっても年収が低い傾向にあります。

ベンチャー企業とは、一般的に、設立から年数がさほど経過していない状態ながら独自性の高いサービスやビジネスを展開し、勢いのある成長過程にいる企業のことです。企業規模や従業員数に明確な決まりはありませんが、創業後数年間は少数精鋭の経営体制である企業が多いです。

未知の事業に果敢に挑んでいくベンチャー企業では、すぐに成果を出せる優秀な人材が必要とされています。個人の努力が反映されるインセンティブ制を導入している企業も多く、新卒でも高年収を目指しやすいのが特徴です。

一方で、企業によっては、福利厚生やキャリアアップの仕組みがまだ十分に整っていない場合があります。成績次第で年収を大きくアップできる環境を魅力的に感じ、前向きに挑戦したいと思える方に向いている業界です。

新卒で年収400万円以上を狙うには

学歴別の年収ランキングで大学院卒でも約400万円だったという結果を踏まえると、新卒の段階で年収400万円以上という条件は、かなりのエリート待遇です。1年目から年収400万円以上を狙うには、次の6つのポイントを押さえておくとよいでしょう。

以下、1つずつ詳しく解説します。

本気で年収400万円以上を狙うなら、なるべく早めの就活スタートがおすすめです。早く始めた分だけ自己分析や企業研究に費やせる時間が増えますので、志望業界や目指したいキャリアビジョンが明確化された状態で就活に臨めます。

早い時期から動き出すと、年収400万円以上といった好待遇の求人に出会える可能性が高くなります。「就活にあまり時間をかけたくない」「何十社も受けたくない」という方もいるかもしれませんが、選考に進んだ数だけ、内定をもらえるチャンスは増えます。ぜひ早めに就活をスタートさせてください。

就活サイトの利活用も、大切なポイントです。就活サイトというと、コマーシャルなどをよく目や耳にする大手就活サイトのイメージが強いかもしれませんが、就活サイトを選択する時は規模や認知度にこだわりすぎず、目的や用途に合わせて選びましょう。

大手就活サイトは求人数が豊富なため、希望する業界が絞り切れていない場合は様々な選択肢を検討するのに便利です。しかし、希望業界が決まっている場合は、知名度の高い企業や規模の大きい企業の求人掲載数が多い分、良質な中小企業の求人が埋もれてしまい、検討の機会を逃す可能性があります。

希望の求人が出てこない場合は、あえて利用者数の少ない就活サイトに登録するのも一手です。専門性の高い職種を募集している企業が年収400万円以上の求人を出しているかもしれません。

徹底した自己分析は、就活を成功させる上で外せない基本中の基本です。「自分のことは自分が一番よく分かっているから、自己分析はしなくていい」と思うかもしれません。しかし、いざ自分の強みや興味関心を伝えようと思っても、なかなか説得力のあるアピールができずに終わってしまうケースが意外に多いのです。

内定を勝ち取るには、面接官から評価してもらうことが大切です。上手にアピールできるよう、自分の人生を振り返って自身の長所をしっかりと分析し、アピールポイントとして整理しておく必要があります。「うちに来てもらいたい」と企業に思ってもらうためにも、自己分析はしっかり行いましょう。

質問への事前対策も重要です。就活の面接では、「自己PR」「志望動機」「ガクチカ（学生時代に最も力を入れたこと）」の3つは、どの企業でも必ずといっていいほど聞かれます。三大質問への対策がどれだけできているかで、選考通過率や内定率は大きく変わってくるでしょう。

年収400万円以上といった魅力的な求人は、それだけ競争率が上がります。選考を勝ち抜くには、面接官の心を打つ回答をしなければいけません。しかし、面接官は様々な就活生を見てきていますので、うわべだけの回答は必ず見抜かれます。自己分析と併せて、質問対策もしっかり行ってください。

企業に就職する上で、その企業がどう評価されているのか気になる方は多いはずです。口コミサイトには、その企業で就業中の人や過去に働いていた人のリアルな意見が投稿されていますので、定期的にチェックして就活の参考にしましょう。

注意したいのは、口コミは投稿した本人の主観が強く反映されているという点です。たとえば「社内は堅苦しい雰囲気だ」とある人が感じていても、別の人は「安定感があって働きやすい」と思っているかもしれません。必ずしも客観的な意見とは限らないことを念頭に置いてチェックしてください。また、誹謗中傷まがいの投稿が紛れている可能性もあるため、冷静に読むことが大切です。

外資系は、新卒でも年収400万円以上を狙いやすい企業の筆頭といえるでしょう。主な理由は、以下の3つです。

一つひとつ詳しく解説します。

外資系企業の多くは、そもそもがグローバルな優良企業です。規模の小さい企業や資本力に乏しい企業では、そもそも他国に進出しても成功は見込めません。企業レベルそのものが高いゆえに、日本に進出し市場を開拓しているのが外資系企業なのです。

外資系企業は一般的に事業規模が大きく、潤沢な資本力で安定した収益を上げています。しかも利益をしっかりと従業員に還元する給与体制であることが多いため、年収は高めでしょう。

外資系企業の中には、業界内では有名でも、日本の一般社会では知名度が低い企業も少なくありません。日本企業との採用競争を勝ち抜いて優秀な人材を集めるには、自社の魅力を分かりやすく伝えなければいけません。その方法のひとつとして、一般的な水準よりも高めに報酬額を設定して、有能な人材の確保を目指すケースが多いです。

ただし、報酬や待遇が魅力的である反面、求められる業績のハードルは高くなります。外資系企業では語学力はもちろんのこと、業務についていけるだけの高い専門性が必要です。選考を突破するのは狭き門ですが、高収入を狙えるという意味ではチャレンジしてみる価値があるでしょう。

外資系企業では、成果主義による評価が主流です。生み出した成果に値する報酬が支払われますので、実力さえ伴っていれば、新卒でも年収400万円以上を目指すのは夢ではありません。逆にいえば、ただ何となく仕事をこなしているだけでは評価されない可能性が高いです。

また、外資系企業では、残業は基本的に推奨されません。成果主義が多い外資系企業では、短時間でどれだけ効率的に成果を上げられたかが重視されます。企業によっては「残業イコール実力不足」とみなされるケースもあるほど、日本と外資系での残業への考え方が異なることを知っておいてください。

以上の理由から、外資系企業には、パフォーマンス重視で業務に取り組む人材が集まってきます。給与水準が高い分、人材の優秀さも総じて高いと考えておきましょう。

年収を基準に企業選びをするときの注意点

年収を基準に企業選びをするときの注意点は、以下の4つです。

仕事選びは、人生を左右する大きな決断です。後悔しないためにも、これらのポイントをしっかり押さえておくことが重要です。

初任給が高いと年収も高くなると思いがちですが、両者は必ずしも比例しません。初任給が高い業界でも、その水準がずっと続くとは限らないためです。

逆に初任給が低くても、勤続年数を重ねていくうちに平均以上の年収水準に至る場合があります。不動産業界やベンチャー企業のようにインセンティブ制を導入しているところでは、成果によって給与が大きく変動するため、このパターンが比較的多いです。

このように、初任給だけに着目すると、将来的な年収額を見誤ってしまうかもしれません。応募職種との適性を考慮しつつ、自分の専門性を活かせるか、企業の成長に貢献できるかが求人選びのポイントです。

働き方改革が叫ばれて久しい今、ワークライフバランスを重視する企業は増えてきました。ワークライフバランスとは、仕事と生活の調和が取れた働き方・生き方を意味します。どちらか一方を犠牲にするのではなく、両方のバランスを取ることで、より充実した人生を送ろうという取り組みです。

どんなに年収が高くても、長時間残業や休日返上での労働を繰り返していては、やがて心身の健康を害してしまいます。より良い人生のためにも、ワークライフバランスを実現しやすい環境かどうかは重要なポイントです。企業選びの際は、年収と併せて、残業時間の目安や年間休日数といった項目も必ず確認しましょう。

ボーナスの有無や各種手当ての内容も、きちんと確認してください。というのも、これらの項目は、企業の業績や経営方針によって大きく異なるためです。ボーナスは低くても家族手当や住宅手当などを多めに支給するケースや、ボーナスの支給が今はなくても業績が向上すれば高めのボーナスが支給される規定になっているケースなど、企業によって支給条件が異なる点を押さえておきましょう。

各種手当については、法律上必ず支給しなければいけないものと、企業が任意で支給の有無を決められるものとがあります。必ず支給が必要なのは、時間外手当／残業手当、深夜労働手当や休日出勤手当です。

一方、企業側で支給の有無を決める手当については、先ほど述べた家族手当や住宅手当のほか役職手当や職務手当、通勤手当、資格手当などが挙げられます。企業によってはこれらの手当が支給されない場合もあると知っておくとよいでしょう。

総支給額と手取りの違いは、正しく理解しておく必要があります。総支給額とは、基本給と各種手当などがすべて含まれた金額で、手取りとは、総支給額から健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料、所得税が引かれた後実際に受け取る給与額のことです。入社2年目以降は、住民税も給与から天引きされることを覚えておいてください。
求人に「初任給20万円」「年収300万円」と記載されていたとしても、実際に受け取る給与は、その金額より少ないです。給与から差し引かれる金額も考慮して企業を選ぶと、失敗しにくいと言えます。

まとめ

新卒の学歴別年収相場は、高卒が約271万円、専門学校卒および高専・短大卒が約311万円、大学卒が約344万円、大学院卒が約401万円です。都道府県別に見てみると、東京都や大阪府などの大都市や周辺都市では年収が高く、地方では低い傾向にあると分かりました。

企業規模別の年収ランキングでは大企業が最も多く、続いて中企業、小企業となっています。新卒の時点では年収に大きな差はないものの、年齢を重ねるほどに収入差が広がる傾向にあり、産業別では専門的な知識やスキルが求められる事業ほど高年収という結果でした。

業界・企業によっては、新卒でも年収400万円以上を狙えるでしょう。ただし、年収の高さにばかり囚われて企業を決めると、入社後の仕事や働き方がイメージと異なり、後悔してしまうかもしれません。年収だけでなく「その企業に就職して何がしたいのか」「どんなキャリアパスを望んでいるのか」といった視点を持って企業研究を重ね、納得のいく就活を進めていきましょう。

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