面接工数を削減する方法5選|採用工数を減らすAI活用のポイント

候補者が増えると、日程調整や面接官の拘束、評価入力など、面接前後の業務にも時間がかかります。その結果、採用担当者が候補者との対話や選考改善に十分な時間を割けなくなることがあります。面接工数を削減するには、まず作業別の負担を数値で把握し、選考フローの見直しや連絡の自動化など、課題に合う方法を選ぶことが大切です。AI面接の活用条件と採用品質を守るための注意点も含め、実務に役立つ具体的な進め方を解説します。
<この記事で紹介する3つのポイント>
- 面接前後の業務まで工数を可視化し、優先して改善する工程を特定します。
- 質問・評価基準の標準化や日程調整の自動化で、面接官と採用担当者の負担を減らせます。
- AI面接は一次選考に活用し、最終判断を人が担うことで採用品質を保ちます。
面接工数が増えやすい3つの原因

面接工数が増える原因は、面接時間そのものに限りません。候補者との日程調整、面接官の拘束、評価入力と社内共有が重なることで、担当者の作業時間が膨らみます。どの業務で時間が発生しているのかを分けて確認することが出発点です。
候補者との日程調整に時間がかかる
候補者と面接官の予定を確認し、複数の候補日を提示して日時を確定する作業は、採用担当者の負担になりやすい業務です。候補者から返信がない場合や、提示した日時が合わず再調整になる場合は、メールや電話の往復が増えます。
複数の面接官がいると、全員の空き時間を確認して枠を確保しなければなりません。予定変更や面接官の交代があれば、候補者への再連絡と社内調整、カレンダー更新が発生します。短い対応でも往復が続くほど時間を取られるため、日程確定までの調整が工数削減を難しくする要因です。
面接官の拘束時間が積み上がる
面接官の拘束は、候補者と話している時間だけではありません。応募書類の確認や質問の準備にも時間が必要です。1回の面接が短くても、候補者数や面接回数が増えるほど面接官の拘束時間は積み上がります。
複数の面接官が参加する選考では、同じ候補者に対して人数分の時間を確保します。面接が日常業務の合間に入ると、本来の業務がその都度中断される点も負担です。現場担当者の専門性が必要な質問と、ほかの担当者でも確認できる内容が混在すると、拘束時間が長くなりがちです。
評価入力と社内共有に手間がかかる
面接後の評価入力や社内共有も、見落とされやすい工数です。面接官が記憶をたどりながら評価シートを作成し、採用担当者が内容を回収して一覧にまとめる運用では、入力と確認に時間がかかります。
評価項目や記入方法が面接官ごとに異なると、評価結果を比較する際に追加の確認が必要です。合否判断のために複数人の意見をメールやチャットで集めると、評価情報が分散することもあります。記入漏れの確認や評価の回収に時間がかかれば、次の選考へ進む判断や候補者への結果連絡も遅れがちです。
面接工数を削減する前に現状を可視化する

工数削減の優先順位を決めるには、業務ごとの所要時間と発生件数を同じ基準で把握する必要があります。担当者が負担に感じる作業と、月間の作業時間が大きい工程は必ずしも一致しないためです。候補者1人当たりの作業時間と月間の総工数を順に算出し、どこに時間が集中しているのかを明らかにしましょう。
候補者1人当たりの面接工数を算出する
候補者1人当たりの面接工数は、面接前、面接中、終了後に発生する時間を合計して算出します。候補者への連絡や面接準備、面接官の拘束、評価入力、社内共有を工程別に分け、採用担当者と面接官の時間を記録します。作業を二重に集計しないようにすることも、実態を把握するうえで重要です。
集計表には、業務名、担当者、所要時間、発生頻度を記載します。毎回の記録が難しければ、一定期間にかかった時間から平均値を求める方法もあります。応募者や選考段階によって対応回数が変わるため、何を対象にした数値かも明確にしておきましょう。改善後の工数と比較できるよう、算出の条件をそろえて残します。
月間工数からボトルネックを特定する
月間工数は、作業ごとの平均所要時間に、その月の実施件数を掛けて求めます。たとえば、日程調整が1件当たり10分で月30件なら、合計300分(5時間)です。再調整が発生した場合は、その作業時間も加えて集計しましょう。
月間工数を業務別に並べると、改善を急ぐべき工程が見えてきます。ただし、所要時間だけでは担当者の負担を捉えきれないため、作業の中断回数や再調整の頻度にも目を向けましょう。「時間がかかる作業」と「中断が多い作業」を分けて聞き取れば、改善すべきボトルネックを特定しやすくなります。
面接工数を削減する5つの方法

本記事で紹介する面接工数の削減方法は、選考フローの見直し、評価基準の標準化、連絡業務の自動化、外部委託、AI面接の活用の5つです。それぞれ対象となる業務が異なるため、負担の大きい工程に合う手段を選びましょう。
選考フローと面接回数を見直す
面接回数が多い場合は、各回の目的を整理します。複数回にわたり同じ内容を聞いていないか確認し、質問内容や面接官の役割を振り分けましょう。書類選考や適性検査ですでに確認した事項を面接で繰り返さないようにすれば、必要な見極めを残しながら拘束時間を抑えられます。
面接を統合する際は、省く回で確認していた事項を洗い出し、残す選考で必要な判断材料がそろうか点検します。事前に評価結果を共有する方法も決め、判断に必要な情報が欠けないようにしましょう。
質問項目と評価基準を標準化する
質問項目と評価基準を統一すると、面接前の準備と終了後の評価入力を簡素化できます。面接官が共通の質問と記入項目を使えば、確認漏れや評価の集約にかかる手間を減らせます。ただし、職種や選考段階に応じて必要な内容は異なるため、項目を整理して共有しましょう。
面接官には、共通の質問項目と評価シートの使い方を事前に伝えます。回答内容をどの欄に記録するかそろえておくと、評価を集める際の確認作業も減らせます。
日程調整と応募者連絡を自動化する
日程調整や定型連絡には、予約画面と自動通知を組み合わせる方法があります。候補者が空き枠から日時を選び、確定内容やリマインドが自動送信されれば、採用担当者の個別連絡を減らせます。
面接枠の登録方法と、候補者が日時を変更する際の連絡先は運用前に決めておきます。確定した日時が面接官の予定にも反映されるか確認してください。
面接業務の一部を外部委託する
応募受付や日程調整、定型連絡などは外部委託の対象になります。社内に残す業務と委託先に任せる作業を分ければ、事務負担を軽減できます。一方、候補者の評価や採否判断は社内で確認できるようにし、委託範囲と情報管理の責任分担を明確にしておきましょう。
委託する作業を一覧にし、例外的な連絡や日程変更が起きた場合に、誰が対応するかも定めます。候補者情報を共有する範囲の確認も欠かせません。
AI面接を一次選考に活用する
AI面接は、候補者がシステム上の質問に回答し、その内容を記録・整理して一次選考に活用する仕組みです。面接官が一人ずつ対応する時間を減らせる可能性があります。
たとえばDYMのAI面接サービス「HRmax」では、管理画面から発行した受検用URLを候補者へ送るだけで、候補者は日程調整なしにスマートフォンやPCから24時間いつでも受検できます。回答は要約と動画で記録されるため、社内での情報共有もしやすくなります。
※関連記事:採用工数の重要性|採用単価やコスト削減のポイントを解説
AI面接で面接工数を削減しやすい企業の特徴

AI面接で省力化しやすい工程は、応募者数や面接官の配置、評価方法によって異なります。一次面接の件数、予定のすり合わせにかかる時間、評価項目の共通性が、導入効果を見極めるポイントです。
一次面接の件数が多い企業
一次面接の件数が多く、応募理由や職務経験など候補者に共通して確認する事項が多い企業では、AI面接で回答を収集し、担当者が後から確認する流れを検討できます。質問内容を一定の形式でそろえやすいことも、導入を考えるうえでの条件です。
日程調整と面接官アサインの負担が大きい企業
日程調整と面接官の割り当てが複雑な企業も、AI面接を検討しやすいケースです。面接官が複数部署に分かれている場合は、部署ごとの予定確認が重なるため、調整の手間を減らす効果を見込みやすいでしょう。候補者が都合のよい時間に受検できる仕組みなら、面接官の空き枠を探す作業を減らせます。
拠点や部署が多く、一次面接を担当できる人員が限られている場合は、調整待ちが選考開始の遅れにつながります。AI面接を使える時間帯や、受検後の確認担当者を定めておけば、日程調整だけでなく、次の選考へ進めるまでの流れも整理しやすくなります。
評価基準を標準化できる企業
評価基準を共通化しやすい企業は、AI面接の質問や確認項目を設計しやすい傾向があります。一方、募集職種によって確認すべき能力が大きく異なる場合は、導入前に採用要件を整理しなければなりません。営業職や事務職など、職種ごとに共通して確認する内容をまとめられるかが判断の目安です。
導入前には、担当者間で評価項目の解釈が一致しているかを確かめましょう。
工数削減で採用品質を落とさないポイント

面接工数を減らしても、候補者を見極めるために必要な判断は残さなければなりません。効率化だけを優先すると、採用後のミスマッチにつながる可能性があります。
AIに任せる業務と人が担う判断を切り分け、職務に必要な能力を適切に評価しましょう。候補者への説明と個人情報の管理も、納得感のある選考を維持するうえで欠かせません。
AIと人の役割分担を決める
面接工数の削減では、AIを合否判断のすべてに使うのではなく、一次選考の情報収集や評価整理に活用する方法が適しています。候補者への定型質問、回答内容の記録、評価項目ごとの整理などをAIに任せれば、面接官の確認作業を減らせます。
一方で、最終的な合否判断や候補者の志望動機の深掘り、配属先との相性の確認は、人が担う業務として残します。AIの評価結果をそのまま採否に結びつけず、面接官が回答内容や選考全体の情報を確認する流れを定めてください。最終判断に必要な情報が不足した場合に、面接官が追加確認できる流れも残しておきましょう。
職務に必要な適性・能力を評価基準にする
採用品質を維持するには、評価基準を「印象がよいか」といった主観的な内容にせず、職務を遂行するために必要な適性・能力へ落とし込むことが大切です。たとえば、営業職なら顧客の話を聞く力や課題を整理する力、事務職なら正確性や業務の進め方など、職種ごとに確認項目を設定します。
評価項目は、採用後の業務で必要となる能力と結び付いているかを確認しましょう。AIを活用する場合も、評価の理由を面接官が説明できるようにし、項目を増やしすぎて確認時間が長くならないようにします。
候補者への説明と個人情報管理を整える
AI面接を導入する際は、候補者にAIを使う目的や選考上の位置付けを分かりやすく伝えます。回答をどのように扱うのか、評価結果を誰が確認するのかも示すと、候補者が不安を抱えにくくなります。問い合わせ窓口や、必要に応じて人へ確認できる手段も用意しましょう。
回答や評価に関するデータには、閲覧できる担当者の権限を設定し、保存期間と削除方法を決めておきます。回答データは、特定して候補者に示した利用目的の達成に必要な範囲内で扱い、範囲を超えて扱う場合は、法令に基づく場合などを除き、あらかじめ本人の同意を得なければなりません。AIで回答を分析して評価に使う場合は、分析処理を行うことも含めて利用目的を特定しておきましょう。候補者が安心して受検できるよう、説明した内容と実際のデータ管理を一致させることが欠かせません。
参照:「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」に関するQ&A Q2-1(個人情報保護委員会)
参照:個人情報の保護に関する法律 第18条(e-Gov法令検索)
削減した面接工数を採用成果につなげる

面接工数を減らした後は、空いた時間を候補者への働きかけや選考方法の見直しに振り分けます。候補者の疑問に答える機会を増やし、選考データから課題を探ることで、候補者体験と採用品質の向上につなげましょう。
候補者フォローと動機づけに時間を使う
選考の状況に応じて、候補者一人ひとりへのフォローに時間を使いましょう。たとえば、面接後に選考結果の連絡予定や今後の流れを伝えるだけでも、候補者の不安を抑えられます。評価が高い候補者には、業務内容やチームの特徴を具体的に説明し、自社で働く姿をイメージしてもらうことも有効です。
複数社の選考を受けている候補者には、連絡の速さだけでなく、疑問に丁寧に答えることも大切です。応募理由や仕事選びで重視する条件に応じて情報を伝えれば、一律の案内では説明しきれない点も補えます。
選考データの振り返りと改善に時間を使う
削減した時間を選考データの分析に回す方法もあります。応募者数や選考通過率、辞退の発生時期、内定承諾率を見比べると、どの段階に課題があるかを探れます。たとえば、一次選考の通過後に辞退が多い場合は、その段階での仕事内容の説明や連絡方法を見直す材料になります。
採用後の評価や早期離職の状況と選考時の情報を照らし合わせれば、面接で確認する項目の見直しに役立ちます。数字だけで原因を決めつけず、面接官の振り返りも踏まえて検討しましょう。
まとめ
面接工数を減らすには、日程調整、面接官の拘束、評価入力などの負担を把握することから始めます。選考回数の見直し、質問項目と評価基準の標準化、連絡の自動化、外部委託、AI面接を組み合わせ、必要な判断を残しながら改善しましょう。生まれた時間は候補者対応や選考改善に活用することが大切です。
株式会社DYMでは、応募者との連絡のやり取りやスケジュール調整といった事務作業を自動化する採用管理ツール「rakusai」や、一次面接を中心に選考の工数削減を支援するAI面接サービス「HRmax」を提供しています。日程調整や一次選考に負担がある企業は、業務に合う方法を整理し、これらのサービスを検討してみてください。
よくある質問
Q. AI面接で面接工数はどの程度削減できる?
Q. AI面接だけで合否を決めてもよい?
Q. AI面接の導入にはどの程度の費用がかかる?
Q. AI面接は新卒採用以外にも活用できる?
【筆者・監修者企業】
【筆者・監修者企業】
「世界で一番社会を変える会社を創る」というビジョンのもと、WEB事業、人材事業、医療事業を中心に多角的に事業を展開し、世界で一番社会貢献のできる会社を目指しています。時代の変化に合わせた新規事業を生み出しながら世界中を変革できる「世界を代表するメガベンチャー」を目指し、日々奮闘しています。