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新卒向け採用管理システムとは?主要機能・導入メリット・選び方を解説

公開日:2026.11.20
更新日:2026.11.20
新卒向け採用管理システムとは?主要機能・導入メリット・選び方を解説

新卒採用では、求人媒体や説明会、面接など、複数の経路と工程を並行して管理します。学生への連絡や選考状況の確認が各担当者に分かれると、対応漏れや情報共有の遅れが生じやすくなります。新卒向け採用管理システム(ATS)は、応募者情報と選考進捗をまとめて扱い、日程調整や採用データの集計を支援する仕組みです。

本記事では、導入が求められる理由から主要機能、メリット、導入前の注意点、比較の視点、運用開始までの手順を解説します。

<この記事で紹介する3つのポイント>

  • 応募者情報と選考状況を一元管理し、対応漏れや選考遅延を防ぎやすくなります。
  • 説明会予約や日程調整、連絡を自動化し、採用担当者の負担を減らせます。
  • 導入前に採用フローと課題を整理し、自社に合う機能や運用体制を見極めます。

新卒採用で採用管理システムが必要とされる理由

新卒採用で採用管理システムが必要とされる理由

新卒採用は、応募窓口が複数あり、選考も長期間に及ぶため、情報の管理が複雑になりやすい業務です。個別の表計算ソフトやメールだけでは、学生ごとの状況を追いにくくなります。

応募経路が増えると学生情報が分散し、選考が長引くほど連絡履歴の確認も難しくなります。面接官や現場担当者が関わる場面では、誰がどの学生に対応しているかを共有することも欠かせません。

応募経路が増えるほど学生情報が分散しやすい

応募経路が増えると、学生の氏名や連絡先、応募職種、説明会への参加状況などが、それぞれの媒体や表計算ソフトに分かれて保存されがちです。情報を手作業で転記する場合、入力漏れや重複登録が起こる可能性もあります。

新卒採用管理システムでは、複数の応募経路から集まった学生情報を一元管理できます。応募者ごとの選考状況や過去の連絡履歴も確認しやすくなるため、担当者が変わっても対応内容を把握できます。学生情報の確認にかかる手間を減らせる点が利点です。

説明会から内定まで選考期間が長期化しやすい

新卒採用は、説明会への参加から複数回の面接、適性検査、内定通知まで、長い期間にわたって学生と接点を持ちます。選考段階が進むにつれて、次回案内や提出書類の確認、内定者向け連絡なども発生します。管理方法が分かれていると、連絡のタイミングを逃しやすくなります。

政府が経済団体等に要請している2027年度卒業・修了予定者の日程では、広報活動の開始は卒業・修了年度に入る直前の3月1日以降、採用選考活動の開始は卒業・修了年度の6月1日以降、正式な内定日は卒業・修了年度の10月1日以降とされています。広報の開始から正式な内定まで半年以上あるため、その間の学生とのやり取りを途切れなく管理する必要があります。

参照:大学等卒業・修了予定者の就職・採用活動時期について|厚生労働省

採用管理システムなら、学生ごとの選考段階や対応履歴を時系列で確認できます。次に必要な対応を把握しやすく、選考が止まっている学生にも気づけます。長期化しやすい新卒採用でも、継続的なフォローを行うための基盤になります。

関係者が増えるほど進捗共有が複雑になりやすい

新卒採用では、人事担当者だけでなく、面接官、現場社員、経営層など複数の関係者が選考に関わります。各担当者が別々に進捗を管理すると、評価の提出状況や面接日程、学生への連絡状況を確認する手間が増えます。

新卒採用管理システムを活用すれば、権限を設定したうえで必要な情報を共有できます。誰がどの選考を担当し、どこまで対応したかを確認しやすくなるため、引き継ぎも円滑です。評価の提出状況を共有し、担当者間の行き違いを抑えられます。

新卒向け採用管理システム(ATS)の主な機能

新卒向け採用管理システム(ATS)の主な機能

ATS(Applicant Tracking System)は日本語で採用管理システムと呼ばれ、新卒向けの製品は、応募者の基本情報、説明会の予約、選考日程、連絡履歴、採用結果などをまとめて扱うための機能を備えています。

応募者情報と選考進捗を一元管理する機能

応募者の氏名や連絡先、学校情報、応募経路、提出書類などを1つの画面で管理できます。説明会への参加状況や面接評価、適性検査の結果、現在の選考段階も紐づけて確認できるため、担当者が複数のファイルを照合する手間を減らせます。選考の進み具合を一覧で確認できることも特徴です。

説明会やイベントを管理する機能

会社説明会や座談会、職場体験などのイベントを登録し、開催日時や会場、定員、参加者を管理できます。学生自身が都合のよい日程を選んで申し込める仕組みを備えたシステムもあります。参加予約や出欠状況を応募者情報と連動させれば、イベント参加者への案内や、次の選考への引き継ぎに役立ちます。

連絡と日程調整を自動化する機能

説明会の予約確認、面接案内、合否連絡など、応募者へのメールをテンプレートで送信できます。面接官や会場の空き状況をもとに候補日を提示し、学生が日程を選択できる機能もあります。個別のメール作成や予定の転記を減らせるため、担当者の負担を抑えながら連絡の遅れを防ぎやすくなります。

採用データを集計・分析する機能

応募者数や応募経路ごとの選考通過率、説明会から面接への移行状況などを集計できます。どの経路からの応募が多いか、どの段階で離脱が起きているかを確認すれば、採用活動の課題を把握しやすくなります。蓄積したデータは、次年度の募集計画や広報施策を検討する際の判断材料になります。

※関連記事:採用管理システム(ツール)とは?導入のメリットやおすすめツールの機能・目的を解説

新卒採用管理システムを導入するメリット

新卒採用管理システムを導入するメリット

新卒採用管理システムを導入する利点は、単に情報を保管できることではありません。手作業を減らし、学生への連絡や面接の進行を安定させられる点にあります。

採用担当者の管理工数を減らせる

採用担当者の管理工数を減らせるのは、情報の転記や照合作業をまとめられるためです。応募媒体ごとに名簿を作り直したり、面接官へ個別に進捗を問い合わせたりする時間を抑えられます。

たとえば、説明会の予約状況と面接評価が同じ応募者記録にまとまっていれば、担当者は各ファイルを探し回る必要がありません。

対応漏れと選考遅延を防ぎやすい

対応漏れと選考遅延を防ぐには、対応期限と担当者を見える状態にすることが重要です。選考が複数段階に分かれる新卒採用では、合否連絡や書類確認が途中で止まっていても、担当者が気づかない場合があります。

採用管理システムの進捗一覧や通知機能を活用すれば、未対応の学生や期限の近い作業を把握しやすくなります。選考段階ごとに確認する担当者を決めておくことで、連絡漏れを発見してからの対応も進めやすくなります。

学生対応のスピードと質を揃えやすい

学生対応のスピードと質を揃えやすいのは、過去の連絡内容や次の案内予定を担当者間で確認できるためです。返信する人が変わっても、学生に同じ質問を重ねたり、異なる条件を案内したりする事態を減らせます。

選考データを次年度の改善に活かせる

選考データを次年度の採用活動に活かせることも、導入のメリットです。応募者数だけでなく、説明会から面接への移行状況や応募経路ごとの選考結果を振り返ると、成果が出やすい募集方法と改善が必要な段階を分けて検討できます。

新卒採用管理システムの導入前に確認したい注意点

新卒採用管理システムの導入前に確認したい注意点

新卒採用管理システムの導入前には、現在の採用フロー、担当者の役割、個人情報の管理方法を確認する必要があります。課題を整理しないまま製品を選ぶと、使わない機能が増えたり、必要な作業が従来どおり残ったりするためです。

現在の採用フローと課題を整理する

はじめに、応募受付から説明会、面接、内定者フォローまでの流れを書き出します。各工程で使用している媒体や表計算ソフト、メールなども確認し、情報が分散している箇所を把握しましょう。担当者が手作業で転記している、選考状況を確認するまでに時間がかかるといった問題も整理します。

課題が曖昧なまま新卒採用管理システムを選ぶと、必要な機能を判断しにくくなります。「応募者情報を一元管理したい」「面接日程の調整負担を減らしたい」など、改善したい内容を具体化することが重要です。現状と導入後の姿を比較できるようにしておくと、候補システムを評価しやすくなります。

社内の運用ルールと担当範囲を決める

システムを導入する前に、誰がどの情報を登録し、どの段階で更新するのかを決めておきます。採用担当者だけでなく、面接官や現場責任者が入力する場合は、入力項目や期限も共有する必要があります。担当が不明確なままだと、情報の更新が止まり、実際の選考状況と画面上のデータに差が生じます。

選考結果の入力、学生への連絡、日程変更への対応など、業務ごとの責任者を明確にしましょう。操作方法を全員に説明し、困ったときの問い合わせ先も定めます。新卒採用管理システムを導入する目的と運用ルールを社内で共有すれば、利用開始後の混乱を抑えられます。

個人情報とアクセス権限を確認する

新卒採用では、氏名や連絡先、学校名、選考評価などの個人情報を扱います。導入前に、データの保存場所や管理方法、サービス提供会社の安全対策を確認しましょう。応募者情報を誰が閲覧できる状態にするかも、業務上の必要性に応じて検討します。

採用担当者、面接官、現場責任者などで閲覧や編集の権限を分けられるかは重要な確認項目です。退職や異動があった際に、アカウントを停止できる仕組みも必要です。新卒採用管理システムの機能だけでなく、自社の個人情報管理規程と矛盾しない運用ができるかを確かめてください。

職業安定法は、労働者の募集を行う企業に対しても、求職者の個人情報を業務の目的の達成に必要な範囲内で、目的を明らかにして収集し、その目的の範囲内で保管・使用することと、適正に管理するために必要な措置を講じることを求めています。システムに登録する項目と閲覧できる範囲は、この考え方に沿って決めましょう。

参照:職業安定法(第5条の5)|厚生労働省

また、エントリーや評価の入力項目に、本籍地や家族の職業など、適性・能力に関係のない事項を設けないことも大切です。採用基準にしないつもりでも、応募用紙に記載させたり面接で尋ねたりすれば、採否の決定に影響し、就職差別につながるおそれがあるためです。

参照:公正な採用選考の基本|厚生労働省

新卒採用管理システムを比較する際の選び方

新卒採用管理システムを比較する際の選び方

採用管理システムの比較では、機能の数よりも、自社の採用活動に必要な作業を支えられるかが重要です。説明会や面接の管理方法、関係者の人数、既存の求人媒体とのつながりを確認します。

新卒採用に必要な機能で比較する

応募者情報や選考状況の一元管理に加え、説明会の予約、エントリー受付、面接評価、内定者管理など、新卒採用で使う機能を確認します。学生との連絡手段や日程調整に対応しているかも重要です。自社の選考手順を洗い出し、どの業務をシステムで効率化したいのかを明確にすると、必要な機能を比較しやすくなります。

利用中の媒体やツールとの連携で比較する

求人媒体や応募フォーム、メール、オンライン面接ツールなどと連携できるかを確認します。連携が不十分だと、応募者情報の転記や重複入力が発生し、手作業が残ってしまう場合があります。対応可能な媒体、連携方法、追加費用の有無を事前に確認し、現在の業務をどこまで置き換えられるか見極めましょう。

採用人数と運用体制への適合度で比較する

採用人数が少ない企業では、操作が簡単で必要な機能に絞ったシステムが適しています。一方、大人数を採用する企業では、複数担当者での進捗共有や権限設定、集計機能が欠かせません。採用担当者だけでなく、現場面接官や各部署も使う可能性を考え、教育にかかる負担と操作性を比較してください。

料金体系と拡張性で比較する

料金は初期費用、月額費用、利用人数や応募者数に応じた追加料金を分けて確認します。安さだけで選ぶと、必要な機能を追加した際に費用が膨らむことがあります。今後の採用人数の変化や中途採用への展開も考え、プラン変更のしやすさ、サポート体制、データを継続利用できるかを確認しましょう。

新卒採用管理システムを導入する手順

新卒採用管理システムを導入する手順

導入は、現状の課題を定め、必要な機能を選び、試行運用で使い方を整える順序で進めます。最初に製品だけを決めると、採用現場で必要な機能が抜けたり、入力方法が統一されなかったりするおそれがあります。

導入前の課題を具体的な数値や作業状況で把握しておけば、運用開始後に改善したかを確認できます。必須機能の選定から試行運用まで、段階ごとに判断する内容を明確にしておきましょう。

採用課題と改善指標を定義する

導入手順の最初は、採用上の課題を測定できる指標として定めることです。説明会の予約確認に時間がかかる場合は対応時間、学生への連絡漏れが問題なら未対応件数など、改善したい作業と確認方法を対応させます。

現在の数値や作業状況を記録しておけば、導入後に同じ基準で比較できます。何を改善したいかを明確にしてから、必要な機能を選定しましょう。

必須要件と優先順位を整理する

課題に対応する機能を洗い出し、必須要件と希望要件に分けます。応募者情報の一元管理、選考状況の共有、説明会の予約管理、メール配信などは、採用業務の流れに応じて優先度を判断します。

すべての機能を一度に求めると、操作が複雑になり、現場で使われなくなる可能性があります。利用する求人媒体やオンライン面接ツールとの連携、権限設定、サポート体制も確認し、担当者が無理なく運用できる条件を決めましょう。

試行運用から改善サイクルを定着させる

契約後はいきなり全社展開せず、少人数の採用案件や一部の選考工程で試行します。応募者情報の登録方法、担当者への通知、学生への連絡手順を確認し、入力漏れや操作上の不便を洗い出しましょう。

試行結果をもとに運用ルールや担当範囲を修正し、関係者へ共有します。導入後も定期的に指標を確認し、採用市場や社内体制の変化に合わせて設定を見直すことが、新卒採用管理システムを継続的に活用するうえで重要です。

まとめ

新卒採用管理システムは、応募者情報や選考状況を整理し、日程調整や連絡、採用結果の分析を支援します。導入の効果を得るには、自社の課題に必要な機能を選び、担当者の役割や個人情報の取り扱いを事前に決めることが大切です。試行運用で作業手順を確認し、採用結果を次年度の見直しにつなげましょう。

DYM(株式会社DYM)のHR Tech事業では、RPAやSMSを活用して、求職者の応募、連絡のやり取り、スケジュール調整といった人事の事務作業を自動化する採用管理ツール「rakusai」を提供しています。連絡はSMSをメインとしつつメールや各種チャットツールとの連携も可能で、社内システムや利用中のATSなどのサービスとも連携できます。学生対応や採用担当者の業務負担に課題がある場合は、自社の採用フローと照らし合わせて導入を検討できます。

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よくある質問

Q. 無料の採用管理システムでも新卒採用に使えますか?
A.
無料の採用管理システムでも、新卒採用に利用できる場合があります。応募者情報の登録や選考状況の管理など、基本機能だけであれば対応できることもあります。採用人数が少なく、管理する求人媒体や関係者も限られている企業には選択肢になるでしょう。

一方で、説明会の予約管理、学生への一斉連絡、面接日程の調整、媒体との連携などは、有料プランでのみ使える場合があります。無料版を選ぶときは、必要な機能と利用人数、保存できる応募者数を確認してください。将来的に採用規模が拡大するなら、有料プランへの変更条件も見ておくと安心です。
Q. 新卒用と中途用のATSは分けるべきですか?
A.
<strong>新卒用と中途用のATS</strong>を必ず分ける必要はありません。1つの採用管理システムで両方を管理できる製品もあり、候補者情報や選考進捗をまとめて確認できます。採用担当者が共通して使う機能が多い場合は、システムを統一することで管理の手間を抑えやすくなります。

ただし、新卒採用では説明会や長期的な選考、内定者フォローなど、中途採用とは異なる業務が発生します。新卒向けの機能が不足すると、別の表計算ソフトやツールの併用が必要になる場合があります。採用区分ごとの運用を整理し、必要な機能を満たせるかで判断しましょう。
Q. 新卒採用管理システムはいつ導入すべきですか?
A.
<strong><mark style="background-color:#cf2e2e" class="has-inline-color">導入時期は、次年度の</mark></strong><a href="https://dym.asia/media/new-graduate-recruitment-strategy/" target="_blank" rel="noopener" title=""><strong>新卒採用計画</strong></a><strong><mark style="background-color:#cf2e2e" class="has-inline-color">を立て始める段階が適しています</mark></strong>。募集開始後に導入すると、応募者情報の移行や担当者への操作説明に時間がかかり、選考業務と準備が重なるためです。説明会やエントリー受付を始める前に、基本設定と運用テストを終えておくとスムーズです。

採用活動の途中でも、対応漏れや情報共有の遅れが目立つ場合は導入を検討できます。その際は、既存データの移行方法と関係者への周知手順を確認してください。自社の採用課題を整理し、必要な機能を明確にしたうえで選定を進めることが大切です。

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「世界で一番社会を変える会社を創る」というビジョンのもと、WEB事業、人材事業、医療事業を中心に多角的に事業を展開し、世界で一番社会貢献のできる会社を目指しています。時代の変化に合わせた新規事業を生み出しながら世界中を変革できる「世界を代表するメガベンチャー」を目指し、日々奮闘しています。

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